[S高｜株価値上注目銘柄]　フィックスターズ,ＳＵＭＣＯ,三井ハイテック,村田製作所,ＨＵＭＡＮ,石原産業,トクヤマ,ベルテクス,キッツ,藤田観光,伊藤園,三和ホールディングス,エニマインド,カネカ,日本トランスシティ,Ｊグループ,ＢｌｕｅＭｅｍｅ,オリコン,ジェイ・イー・ティ: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

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2026年05月29日

[S高｜株価値上注目銘柄]　フィックスターズ,ＳＵＭＣＯ,三井ハイテック,村田製作所,ＨＵＭＡＮ,石原産業,トクヤマ,ベルテクス,キッツ,藤田観光,伊藤園,三和ホールディングス,エニマインド,カネカ,日本トランスシティ,Ｊグループ,ＢｌｕｅＭｅｍｅ,オリコン,ジェイ・イー・ティ

※S高銘柄一覧

<3063> Ｊグループ　　　東証Ｇ　　配分　　株主優待制度の変更(拡充)及び配当予想の修正を発表 3.35万株買残
<3687> Ｆスターズ　　　東証Ｐ　　一時　　ドイツの量子スタートアップとパートナーシップを締結
<3905> データセク　　　東証Ｇ　　　　　　前日もストップ高。人工知能関連
<4069> ブルーミーム　　東証Ｇ　　　　　　２６年３月期業績は計画下振れで着地もアク抜け感強まる
<4078> 堺化学　　　　　東証Ｐ　　　　　　
<4166> かっこ　　　　　東証Ｇ　　配分　　前日もストップ高。サイバーセキュリティ関連　1.02万株買残
<4840> トライアイズ　　東証Ｓ　　　　　　
<5367> ニッカトー　　　東証Ｓ　　　　　　前日もストップ高。半導体製造装置関連
<6327> 北川精機　　　　東証Ｓ　　一時　　前日まで2日連続ストップ高。宇宙開発関連
<6597> ＨＰＣシス　　　東証Ｇ　　一時　　人工知能関連
<6926> ＯＫＡＹＡ　　　東証Ｓ　　　　　　電気自動車関連
<6966> 三井ハイテク　　東証Ｐ　　一時　　ＡＩＤＣ電源向けで技術優位のリードフレーム需要獲得期待
<6977> 抵抗器　　　　　東証Ｓ　　一時　　前日もストップ高
<6981> 村田製　　　　　東証Ｐ　　一時　　ＭＬＣＣ爆需で世界断トツの競争力に投資資金が刮目
<6993> 大黒屋　　　　　東証Ｓ　　一時　　
<6997> 日ケミコン　　　東証Ｐ　　　　　　全固体電池関連
<7220> 武蔵精密　　　　東証Ｐ　　　　　　電気自動車関連
<8105> ＢＴＣＪＰＮ　　東証Ｓ　　配分　　前日もストップ高。仮想通貨関連　107.37万株買残
<9331> キャスター　　　東証Ｇ　　　　　　生成AI関連
<9444> トーシンＨＤ　　東証Ｓ　　　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <6173> アクアライン　東証Ｇ　　44.4　　　13　
２. <8105> ＢＴＣＪＰＮ　東証Ｓ　　33.1 　　201 S 米スペースＸに対するファンドを通じた出資を決定
３. <6993> 大黒屋　　　　東証Ｓ　　28.2 　　109　
４. <9444> トーシンＨＤ　東証Ｓ　　27.9 　　229 S
５. <6926> ＯＫＡＹＡ　　東証Ｓ　　26.6 　　238 S 電気自動車関連
６. <5367> ニッカトー　　東証Ｓ　　26.1　　1449 S ＭＬＣＣ関連でモメンタム相場加速
７. <3687> Ｆスターズ　　東証Ｐ　　22.0　　2704　ドイツの量子スタートアップとパートナーシップを締結
８. <4166> かっこ　　　　東証Ｇ　　20.1 　　897 S ＡＩシステム開発会社を子会社化
９. <6994> 指月電　　　　東証Ｓ　　20.0　　1315　電気自動車関連
10. <3905> データセク　　東証Ｇ　　19.5　　6140 S 人工知能関連
11. <3436> ＳＵＭＣＯ　　東証Ｐ　　19.3　　3994　ウエーハ需給ひっ迫として国内証券が目標株価引き上げ
12. <7220> 武蔵精密　　　東証Ｐ　　18.8　　9460 S ＡＩ関連株としてＨＳＣの成長期待の資金流入が続く
13. <3063> Ｊグループ　　東証Ｇ　　18.3 　　969 S 株主優待制度の拡充と記念株主優待など発表を好感
14. <6327> 北川精機　　　東証Ｓ　　18.2　　5910　今６月期営業利益は一段の増額で１８年ぶりピーク更新も視野
15. <4840> トライアイズ　東証Ｓ　　18.1 　　978 S
16. <5337> ダントーＨＤ　東証Ｓ　　17.3 　　840　
17. <4069> ブルーミーム　東証Ｇ　　17.0　　1033 S ２６年３月期業績は計画下振れで着地もアク抜け感強まる
18. <4062> イビデン　　　東証Ｐ　　16.5 　23000　ソフトバンクGが1銘柄で約327円分押し上げ
19. <4078> 堺化学　　　　東証Ｐ　　16.5　　4940 S
20. <6997> 日ケミコン　　東証Ｐ　　16.0　　5080 S 全固体電池関連
21. <6966> 三井ハイテク　東証Ｐ　　15.9　　1022　ＡＩＤＣ電源向けで技術優位のリードフレーム需要獲得期待
22. <9331> キャスター　　東証Ｇ　　14.9 　　772 S 生成AI関連
23. <4800> オリコン　　　東証Ｓ　　14.7　　1332　ＭＢＯ発表でＴＯＢ価格１３３２円にサヤ寄せ
24. <6976> 太陽誘電　　　東証Ｐ　　13.9 　14815　ソフトバンクGが1銘柄で約327円分押し上げ
25. <431A> ユーソナー　　東証Ｇ　　13.4　　2137　

フィックスターズ <3687> 　2,704円　 +487 円 (+22.0％) 一時ストップ高　　本日終値　東証プライム上昇率トップ
一時ストップ高。米ＩＢＭが２８日、量子コンピューティング分野に今後５年間で１００億ドル以上を投資する計画だと発表したことが伝わっており、量子コンピューター関連の一角として同社に買いが入ったようだ。また、この日は同社の子会社Ｆｉｘｓｔａｒｓ　Ａｍｐｌｉｆｙが、ドイツの量子スタートアップ企業であるクドラ・テクノロジーズ社と日本で初めてのパートナーシップを締結したと発表。クドラ社の量子コンピューティング環境「ＱＵＤＯＲＡ　Ｃｌｏｕｄ」を最適化し、クラウドサービス「Ｆｉｘｓｔａｒｓ　Ａｍｐｌｉｆｙ」の標準マシンに追加したと発表しており、これも好材料視された。

ＳＵＭＣＯ <3436> 　3,994円　 +646 円 (+19.3％)　　本日終値　東証プライム上昇率2位
急騰。半導体向けのシリコンウエハーを手掛ける同社は２６年１２月期第２四半期累計（１～６月）の連結営業損益が７７億円の赤字となる見通しを示しているものの、ＡＩ相場のなかでシリコンウエハーの需要が一段と拡大するとの期待から株価は上昇基調を強めている。更に、この日は野村証券による目標株価の引き上げが刺激材料となり、投資マネーを誘引。ショートカバーを誘発する形で株高に弾みがつき、２００７年以来の高値圏で推移している。ＳＵＭＣＯが属するセクターの金属製品は東証の業種別指数の上昇率でトップとなっている。

三井ハイテック <6966> 　1,022円　 +140 円 (+15.9％) 一時ストップ高　　本日終値　東証プライム上昇率7位
続急騰。世界的な電気自動車（ＥＶ）の不振でモータコア事業は逆風が強い一方、同社が手掛ける半導体リードフレーム事業に追い風が吹き始めたとの見方が浮上している。同社が手掛けるリードフレームは自動車などで使われるレガシー半導体が中心だが、ここにきてデータセンターのＡＩサーバー稼働によって発現する膨大な電力需要に関し、超高電圧の電源部分でパワーデバイスの需要拡大が観測されている。そのなか、同社が有するリードフレーム分野での技術力の高さにスポットが当たっている。株式需給面では貸株市場を通じた空売りが高水準に積み上がっていたが、その買い戻しが波状的に浮揚力を与えている。株価水準的にも４ケタ台が地相場であり、上場来高値は２２年４月の２５７６円（分割修正後株価）と、時価はかなりディスカウントされた状態で短期資金の追随買いを誘っているもようだ。

村田製作所 <6981> 　9,625円　 +1,087 円 (+12.7％) 一時ストップ高　　本日終値　東証プライム上昇率9位
投資資金の攻勢加速、マドを開けて最高値圏を舞い上がる展開となっている。株価は初の９０００円台乗せを果たし、時価総額も既に１８兆円を超えた。世界的なＡＩデータセンター新設・増設ラッシュを背景にサーバーに組み込まれる積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）への爆発的な需要が発現している。ＭＬＣＣはサーバーの中核であるＧＰＵ周辺の電源回路に敷き詰められるほか、通信・ネットワークなど高速インターフェース周辺で大量配置される。ＣＰＵ中心の通常のサーバーと比べ十数倍規模とも言われ、スケールメリットは極めて顕著となっている。そのなか同社は、ＭＬＣＣで世界シェア４０％と一頭地を抜く商品競争力を誇っており、関連最右翼銘柄としてマーケットの注目度が高い。同社の優位性は「超極小・大容量化」にフォーカスした量産技術であり、今後もＡＩインフラで不動のポジションを占めることが予想される状況にある。

ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ <456A> 　1,397円　 +118 円 (+9.2％)　　本日終値
３日ぶりに反発。東京証券取引所が２８日の取引終了後、同社株を２９日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買われたようだ。また、日本証券金融も２９日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。

石原産業 <4028> 　3,330円　 +280 円 (+9.2％)　　本日終値
マドを開けて急騰、１１％超の上昇で３４００円台まで噴き上げる場面があった。生成ＡＩブームが加速するなか、そのインフラの中核であるＡＩサーバー市場が急拡大し、サーバーのコア部分を占めるＧＰＵやＨＢＭなどの電源ネットワーク及び、通信回線などの高速インターフェースに大量に配置される積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）の需要が飛躍的な伸びを示している。ＭＬＣＣを手掛ける電子部品メーカーは軒並み株価の居どころを変えているが、ここ最近はＭＬＣＣの製造で必須となる素材メーカーにマーケットの視線が向いている。そうしたなか、酸化チタン大手でＭＬＣＣ製造に欠かせないチタン酸バリウムなどの機能材料を主力とする同社株に、出遅れ修正を見込んだ買いが流れ込んでいる。同社は完全子会社の富士チタン工業とともに、ＭＬＣＣ世界トップメーカーの村田製作所<6981>と３社共同でチタン酸バリウムの製造を行う合弁会社を設立していることもあって、関連有力株として一気に頭角を現している。

トクヤマ <4043> 　5,107円　 +374 円 (+7.9％)　　本日終値
反発。同社はきょう午前９時ごろ、２７年３月期から３１年３月期までを対象とした中期経営計画を策定したと発表。最終年度の連結営業利益目標を５７０億円（２６年３月期実績は３７０億１７００万円）としていることが買い手掛かりとなったようだ。３１年３月期の連結売上高目標は４０７５億円（同３４９４億７６００万円）に設定。化成品事業及び環境事業は合理化などによる事業強化（改善）で収益力向上を目指すほか、電子先端材料事業とライフサイエンス事業は積極的な投資によって事業を成長させるとしている。

ベルテクス <5290> 　1,575円　 +104 円 (+7.1％)　　本日終値
急反発。２８日の取引終了後に自社株買いと自社株の消却を発表したことが好感された。自社株買いは上限を５８万８０００株（自己株式を除く発行済み株数の１．１７％）、または１０億円としており、取得期間は６月１日から９月３０日まで。株主還元の充実と資本効率の向上を図ることが目的という。一方、自社株の消却は６月１１日付で２８０万株（消却前発行済み株数の４．８５％）を消却する。消却後の発行済み株数は５４９０万６７００株となる。

キッツ <6498> 　2,237円　 +130 円 (+6.2％)　　本日終値
大幅高で一時１４．４％高の２４１０円と値を飛ばし、２月１２日につけた高値２３５１円を払拭し、約３カ月半ぶりに上場来高値を更新した。総合バルブメーカーで国内トップシェアを誇るが、生成ＡＩ向けの半導体需要の高まりを背景に追い風が強い。市場では「半導体製造装置向けバルブの受注が２月に過去最高を記録したほか、その後も受注拡大基調が継続していることから見直し人気が再燃しているようだ」（中堅証券調査部）という指摘がある。また、ＡＩデータセンター向けでは、製造装置用とは別の範疇で熱を冷ます冷却水を通す水冷用バルブへの引き合いも高まっているもようで、収益環境を一段と後押ししている。

藤田観光 <9722> 　1,870円　 +93 円 (+5.2％)　　本日終値
６日ぶりに反発。２８日の取引終了後に、ワシントンホテル<4691>との業務提携の一環として、両社の株主を対象とした宿泊優待の相互利用を開始すると発表しており、好材料視された。今年４月に開始した両社会員プログラムの相互利用に続く施策で、今回の取り組みにより藤田観の株主はワシントンＨが運営する「ワシントンホテルプラザ」及び「ワシントンＲ＆Ｂホテル」（合計４３施設）の優待を利用できるようになる一方、ワシントンＨ株主は藤田観が運営する「ワシントンホテル」及び「ホテルグレイスリー」（合計１５施設）の優待を利用できるようになる。

伊藤園 <2593> 　3,008円　 +146.5 円 (+5.1％)　　本日終値
３日続伸。２８日の取引終了後に集計中の２６年４月期連結業績について、売上高が従来予想の４９５０億円から４９７８億円（前の期比５．３％増）へ、営業利益が２００億円から２１６億円（同６．０％減）へ、純利益が１０億円から３４億円（同７６．０％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感されたようだ。北米や東南アジア（ＡＳＥＡＮ）を中心に海外事業の業績が堅調に推移したことに加えて、グループ全体で広告宣伝費を含む総コストの削減を図ったことが奏功した。また、想定を上回る円安の進行に伴う為替差益の計上なども寄与した。

三和ホールディングス <5929> 　3,645円　 +170 円 (+4.9％)　　本日終値
４日続伸。２８日の取引終了後、米投資会社のバリューアクト・キャピタルが三和ＨＤ株を買い増していたことが明らかとなり、思惑視した買いを誘った。同日に提出された変更報告書によると、バリューアクトの保有割合は５．９４％から７．５４％に上昇した。保有目的の項目において、三和ＨＤ側と経営や資本配分など多岐にわたる項目で協議をする可能性などを示唆。「重要提案行為に該当するとみなされる可能性がある」と記載している。報告義務発生日は２１日。

エニマインド <5027> 　498円　 +19 円 (+4.0％)　　本日終値
続伸。２８日取引終了後、ＡＩライブコマース「ＡｎｙＬｉｖｅ」と、台湾の主要ＥＣプラットフォームであるＳｈｏｐｅｅ台湾とのシステム連携を開始したと発表した。これにより、台湾市場においてブランド企業はＡＩアバターを活用した２４時間・多言語対応のライブ配信をＳｈｏｐｅｅ上で展開できるようになるという。これが手掛かり視されたようだ。

カネカ <4118> 　5,521円　 +186 円 (+3.5％)　　本日終値
後場上げ幅を拡大。この日、２９年３月期を最終年度とする中期経営計画を発表。最終年度に売上高９３００億円（２６年３月期８１１６億３８００万円）、営業利益６８０億円（同３２８億９４００万円）を目指すとしたことが好感された。先端事業へ積極的に経営資源を投入し、ポートフォリオ変革を継続的に推進するとしており、営業利益における先端事業の比率は２９年３月期に６０％（２６年３月期５０％超え）に到達する計画だ。

日本トランスシティ <9310> 　1,146円　 +35 円 (+3.2％)　　本日終値
後場に上げ幅を拡大。きょう午後１時３０分ごろ、取得総数１８０万株（自己株式を除く発行済み株式総数の２．９％）、取得総額２０億円を上限とする自社株買いを行うと発表しており、好感した買いが集まった。取得期間は６月１日から来年３月３１日までとし、東京証券取引所における市場買い付けで実施する。最適資本構成実現に向けた株主還元強化を図る。

Ｊグループ <3063> 　969円　 +150 円 (+18.3％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。２８日の取引終了後に株主優待制度の拡充と記念株主優待の実施を発表し、これを好感した買いが流入した。現行制度では毎年２月末日及び８月末日時点で１００株以上を保有する株主を対象に、グループ店舗で利用できる食事券を保有株数に応じて２０００～１万２０００円分提供していたが、２６年８月末日時点の株主から食事券を保有株数に応じて２０００～２万５０００円分提供する。また、２６年３月に創業３０周年を迎えたことを記念して、２６年８月末日時点で１００株以上を保有する株主を対象に一律で食事券１０００円分を追加で提供する。同時に２７年２月期配当予想を中間・期末各２円の年４円から中間３円・期末２円の年５円に引き上げており、これも好材料視された。中間配当で創立３０周年記念配当１円を実施する。

ＢｌｕｅＭｅｍｅ <4069> 　1,033円　 +150 円 (+17.0％) ストップ高　　本日終値
大幅続伸しストップ高の１０３３円に買われている。５月２８日の取引終了後に集計中の２６年３月期連結業績について、売上高が従来予想の３３億円から３２億９９００万円（前の期比４０．４％増）へ、営業利益が１億５０００万円から１億２５００万円（同４．０倍）へ、最終利益が１億円から８３００万円（前の期１７００万円の赤字）へそれぞれ下振れて着地したようだと発表した。同社は５月１３日に、２０年３月期から２６年３月期までの一部の取引に関して、会計上の処理の妥当性をより慎重に認識すべき事項が判明したため決算発表の日程変更を行うと発表。これを受けて株価は急落していたが、今回の修正発表でアク抜け感が強まっているようだ。なお、業績下振れは、事業拡大のためにエンジニアの採用活動の強化を図り、新入社員の訓練中のリソース不足を補うための外部委託の活用に加えて、採用コストの増加などが利益を圧迫したためという。

オリコン <4800> 　1,332円　 +171 円 (+14.7％)　　本日終値
急騰。同社は２８日の取引終了後、ＭＢＯ（経営陣が参加する買収）の実施を発表した。三菱商事<8058>グループの丸の内キャピタルが運営するファンド傘下の買収目的会社が非公開化を目的として、１株１３３２円でＴＯＢ（株式公開買い付け）を実施する。オリコンの株価はＴＯＢにサヤ寄せをする流れとなった。買付予定数の下限は３９０万３３００株で、上限は設定しない。買付期間は２９日から７月９日まで。ＴＯＢが成立した場合、所定の手続きを経てオリコンは上場廃止となる見通し。東京証券取引所は２８日付でオリコンを監理銘柄（確認中）に指定した。

ジェイ・イー・ティ <6228> 　607円　 +50 円 (+9.0％)　　本日終値
後場に入って上げ幅を広げた。この日午後１時ごろ、売り上げ計上時期を巡る特別調査委員会の調査と、それを受けた会計処理の修正などに伴って開示が遅れていた２５年１２月期の決算短信を発表した。あわせて過年度の有価証券報告書などを訂正したことも明らかにし、アク抜け感から買い戻しの動きを誘ったようだ。２５年１２月期の連結決算は、売上高が１４６億６２００万円（前の期比２４．１％減）、最終損益は２３億３６００万円の赤字（前の期５億４０００万円の黒字）だった。客先の都合による案件延期や利益率の低い装置の計上などが響いた。なお、２６年１２月期の見通しについては中間決算発表時に開示するという。