[S高｜株価値上注目銘柄]　ＱＤレーザ,ノースサンド,東洋エンジニアリング,ＪＥＨ,パワーエックス,メイコー,新日本電工,オロ,武蔵野銀行,アストロＨＤ,ＵＮＩＶＡ,インフォメティス,山王,三光産業,シンバイオ製薬,シルバーライフ,フジマック: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<281A> インフォメテ　　東証Ｇ　　　　　　ＡＩ電力データによる高齢者生活変化検知の英自治体実証で評価
<3113> ＵＮＩＶＡ　　　東証Ｓ　　一時　　ＵＮＩＶＡマーケティングの子会社化を発表
<3441> 山王　　　　　　東証Ｓ　　配分　　業績予想の大幅上方修正や自社株買いを評価 6.58万株買残
<3634> ソケッツ　　　　東証Ｓ　　一時　　エンターテインメントＤＭＰ活用のトライアルで集英社とＭＯＵ締結
<3803> イメージ情報　　東証Ｇ　　　　　　
<4422> ＶＮＸ　　　　　東証Ｇ　　　　　　前日もストップ高。人工知能関連
<446A> ノースサンド　　東証Ｇ　　配分　　好調な26年1月期業績及び27年1月期見通しを発表　17万株買残
<5381> マイポックス　　東証Ｓ　　　　　　半導体製造装置関連
<6190> フェニクスＢ　　東証Ｇ　　一時　　
<6330> 東洋エンジ　　　東証Ｐ　　　　　　日米首脳会談でレアアース開発での協力協議とも伝わる
<6387> サムコ　　　　　東証Ｐ　　　　　　前日もストップ高。半導体製造装置関連
<6613> ＱＤレーザ　　　東証Ｇ　　　　　　半導体関連
<6740> Ｊディスプレ　　東証Ｐ　　　　　　
<7922> 三光産業　　　　東証Ｓ　　配分　　スティール・パートナーズが１株９００円で対抗提案　0.37万株買残
<9115> 明海グループ　　東証Ｓ　　一時　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <6740> Ｊディスプレ　東証Ｐ　　33.0 　　121 S
２. <6613> ＱＤレーザ　　東証Ｇ　　26.3　　1440 S ＡＩＤＣと防衛の２つの切り口で人気素地が開花
３. <446A> ノースサンド　東証Ｇ　　24.4　　1531 S ２７年１月期最高益予想で初配当も
４. <3113> ＵＮＩＶＡ　　東証Ｓ　　23.9　　　88　ＵＮＩＶＡマーケティングの子会社化を発表
５. <281A> インフォメテ　東証Ｇ　　23.7 　　417 S ＡＩ電力データによる高齢者生活変化検知の英自治体実証で評価
６. <3441> 山王　　　　　東証Ｓ　　22.6　　1627 S 業績大幅増額サプライズと自社株買い発表で急速人気化
７. <7922> 三光産業　　　東証Ｓ　　20.8 　　872 S スティール・パートナーズの対抗提案が伝わり
８. <4422> ＶＮＸ　　　　東証Ｇ　　19.6 　　488 S コンサル事業好調で１月中間期は黒字転換を達成
９. <4582> シンバイオ　　東証Ｇ　　18.7 　　127　ＩＶ　ＢＣＶの悪性リンパ腫に関する用途特許を登録
10. <6330> 東洋エンジ　　東証Ｐ　　18.5　　3235 S 日米首脳会談でレアアース開発での協力協議とも伝わる
11. <3803> イメージ情報　東証Ｇ　　18.2 　　648 S
12. <6495> 宮入バ　　　　東証Ｓ　　16.6 　　246　
13. <6085> アーキテクツ　東証Ｇ　　15.8　　4700　
14. <5381> マイポックス　東証Ｓ　　15.6　　1109 S １２インチウエハーＣＭＰ受託ラインの構築完了
15. <9262> シルバライフ　東証Ｓ　　14.9 　　893　高齢者施設の冷凍食材需要増え１月中間期営業益３２％増
16. <7746> 岡本硝子　　　東証Ｓ　　14.8　　1159　レアアース関連
17. <2338> クオンタムＳ　東証Ｓ　　14.7 　　187　人工知能関連
18. <9115> 明海グループ　東証Ｓ　　14.7 　　923　
19. <6387> サムコ　　　　東証Ｐ　　14.5　　7880 S ＡＩデータセンター関連需要取り込み業績成長シナリオに乗る
20. <4893> ノイル　　　　東証Ｇ　　13.9 　　205　
21. <6521> オキサイド　　東証Ｇ　　13.1　　5040　半導体関連
22. <7183> あんしん保証　東証Ｓ　　13.0 　　208　
23. <6666> リバーエレク　東証Ｓ　　12.8 　　916　データセンター関連
24. <4881> ファンペップ　東証Ｇ　　12.7 　　115　
25. <3624> アクセルＭ　　東証Ｇ　　12.3　　　91　仮想通貨関連

ＱＤレーザ <6613> 　1,440円　 +300 円 (+26.3％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。株価は直近５連騰で、きょうの高値まで５営業日で７７％高という急騰劇を演じた。一方、オキサイド<6521>も４営業日に急速に切り返し、１３％高でフシ目の５０００円大台に復帰した。いずれも「レーザー関連」銘柄に位置付けられていることが共通項だが、一つはＡＩデータセンターの膨大な電力需要に対応した光電融合技術に絡んだ思惑だ。ＱＤレーザは前週１１日に台湾の工業技術研究院（ＩＴＲＩ）及び東京大学の量子ドット荒川研究室と共同で「量子ドット・コムレーザ」とそれに関連する光電子技術の研究開発に基本合意、これが材料視され株価変貌に向けた起爆剤となった。他方、オキサイドはその２営業日前の前週９日に、量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表、これが投資マネーの琴線に触れた。両銘柄とも１月末から動兆著しく、短期筋の注目の的となっていた。いずれも株価上昇につれて貸株市場経由の空売りが高水準に積み上がり、それが踏み上げ（強制買い戻しによる株高）相場の原動力になった経緯がある。このほか表向きにははやされていないが、「レーザー関連技術は防衛分野におけるドローン迎撃などでもコアテクノロジーとの位置付けで注目度が高い。これが大口資金誘導の背景になっている」（中堅証券ストラテジスト）という指摘もある。

ノースサンド <446A> 　1,531円　 +300 円 (+24.4％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。前週末１３日取引終了後、２７年１月期単独業績予想について売上高を３８４億９３００万円（前期比４７．０％増）、営業利益を８６億３０００万円（同５５．６％増）と発表した。前期に続き過去最高業績を更新する見通し。年３３円の上場以来初となる配当を実施する計画も示しており、これらが好感された。企業によるデジタル化や業務効率化を通じた競争力強化への積極的な取り組みを背景に、引き続きコンサルティング需要が堅調に推移すると見込む。なお、同時に発表した２６年１月期決算は、売上高が２６１億８５００万円（前の期比５９．５％増）、営業利益が５５億４７００万円（同２．０倍）だった。

東洋エンジニアリング <6330> 　3,235円　 +504 円 (+18.5％) ストップ高　　本日終値　東証プライム上昇率2位
ストップ高。第一稀元素化学工業<4082>、岡本硝子<7746>も大幅高に買われるなどレアアース関連株の一角に再び投資資金が流れ込んでいる。日本が進める南鳥島沖のレアアース開発を巡り、米国と協力する見通しとなったことを、この週末に複数のメディアが一斉に報じた。１９日に予定する日米首脳会談で共同開発について確認する方向で調整しているという。

ＪＥＨ <5889> 　2,105円　 +225 円 (+12.0％)　　本日終値　東証プライム上昇率4位
急反発。前週末１３日の取引終了後に発表した２７年１月期の連結業績予想で、売上高２０６億円（前期比１０．５％増）、営業利益６８億円（同１４．２％増）、純利益４４億円（同１６．３％増）と２ケタ増収増益を見込み、年間配当予想を前期比２円増の８６円としたことが好感された。「金子眼鏡」「９９９．９（フォーナインズ）」の両ブランド合計で５店舗以上の国内新規出店を行うほか、中国及び周辺諸国で２店舗以上の新規出店を予定する。また、両ブランドで価格改定を実施するほか、引き続き厳格なコストコントロールを実施することで増益を狙う。なお、２６年１月期決算は、売上高１８６億４０００万円（前の期比１１．８％増）、営業利益５９億５７００万円（同１１．８％増）、純利益３７億８３００万円（同５．３％減）だった。

パワーエックス <485A> 　5,670円　 +520 円 (+10.1％)　　本日終値
５連騰し連日の上場来高値更新となった。前週末１３日の取引終了後に、蓄電池併設型太陽光発電所向け電力アグリゲーションサービス（電力の需給バランス調整や市場取引に活用するサービス）について、提供エリアを従来の九州から全国（沖縄を除く）に拡大するとともに、需給調整市場における一次調整力での運用に新たに対応したと発表しており、これを好感した買いが入った。同社が太陽光発電所に自社製の蓄電システムを設置し、発電と蓄電の一体運用によるアグリゲーション及び保守管理をワンストップで提供する。発電事業者への対価は、市場価格に応じた変動型のほか、固定収益での支払いにも対応しており、収益の予見性を確保しながら既存アセットの価値向上を図ることが可能としている。また、法人向け電力供給サービス「バッテリーオプション」の提供を開始すると発表しており、これも好材料視された。高圧・特別高圧の電力契約を結ぶ法人向け電力供給サービスの新たなオプションで、同社の蓄電システムを初期投資実質０円で導入できるサービスとしている。

メイコー <6787> 　25,800円　 +2,160 円 (+9.1％)　　本日終値　東証プライム上昇率6位
大幅続伸。前週末１３日の取引終了後、ＦＣＬコンポーネント（旧富士通コンポーネント、東京都品川区）から複合事業を会社分割により取得すると発表しており、株価の刺激材料となった。取得価額は非公開。事業開始日は６月１日を予定する。ＦＣＬコンポーネントはリレー事業と複合事業を手掛けており、今回メイコーに譲渡される複合事業ではＩ／Ｏデバイスや無線・センサーモジュールといった幅広い電気機器やＥＭＳ（受託製造サービス）を展開している。ＦＣＬコンポーネントは複合事業を子会社の長野ＦＣＬコンポーネントに対して会社分割により承継させたうえで、メイコーは長野ＦＣＬコンポーネントの全株式を取得し完全子会社化する。開発・設計・製造の各領域において高い専門性を有する技術者を多数擁する同事業を取得することで、製品ラインアップを拡大するとともに、成長スピードを加速させるための開発リソースを拡充する。

新日本電工 <5563> 　438円　 +26 円 (+6.3％)　　本日終値
３日ぶりに大幅高、２５日移動平均線を上方ブレークした。ＡＩデータセンター向け電力需要問題で水素エネルギーへの注目が高まるなか、低圧で大量の水素を貯めることを可能な同社の水素吸蔵合金にスポットが当たっている。業績も２６年１２月期は経常利益ベースで前期比２．２倍の６０億円と変貌を見込むが、在庫調整の進んだ電子部品向け機能材の収益寄与次第では一段の上振れも視野に入る。そうしたなか株価指標面では、３％前後の配当利回りを確保しながら、０．７倍台に放置されたＰＢＲが株価の水準訂正余地を暗示している。

オロ <3983> 　1,913円　 +99 円 (+5.5％)　　本日終値
大幅高で４日ぶりに反発。前週末１３日の取引終了後に、自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を６５万株（自己株式を除く発行済み株数の４．１７％）、または１０億円としており、取得期間は３月１８日から９月３０日まで。なお、取得した自社株は、譲渡制限付株式報酬などに必要な株数を除いて全株式を消却する予定としている。

武蔵野銀行 <8336> 　6,160円　 +240 円 (+4.1％)　　本日終値
後場に持ち直し、一段高となった。同社は１６日、株式分割前のベースで取得総数２００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の６．０３％）、取得総額１００億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。あわせて株主優待制度の導入や中期経営計画も公表し、内容を評価した買いが入った。自社株の取得期間は３月１７日から１２月３０日まで。株主優待は初回については今年９月３０日を基準日とし、以降毎年３月３１日を基準日とする。保有株式数２００株以上６００株未満でＱＵＯカード１０００円分を贈呈。６００株以上２０００株未満でカタログギフトを３０００円相当、２０００株以上の場合は６０００円相当とする。株主優待定期預金も用意する。初回のみ継続保有期間の定めはなく、２７年３月３１日基準の優待は半年以上、２８年３月３１日基準の優待以降は１年以上、継続して保有する株主を対象とする。加えて同社は新たな中期経営計画も公表。３０年３月期にＲＯＥ（自己資本利益率）１０％以上、純利益３００億円以上などとする目標を掲げた。

アストロＨＤ <186A> 　1,112円　 +42 円 (+3.9％)　　本日終値
５日続伸。前週末１３日の取引終了後に発表した第３四半期累計（２５年５月～２６年１月）連結決算が、売上高（プロジェクト収益）８３億４９００万円（前年同期比２．３倍）、営業損益７１億３７００万円の赤字（前年同期１５６億８３００万円の赤字）、最終損益５０億１７００万円の赤字（同１６３億２４００万円の赤字）となり、赤字幅が大幅に縮小して着地したことが好感された。政府補助金収入が一部費用認識の遅延により想定未達となった一方、プロジェクトの積み上がりと既存プロジェクトの進行によりプロジェクト収益が過去最高を更新し着地した。前期第１四半期に計上した受注損失引当金繰入額がなかったことやミックス改善により売上総利益が大幅に改善したほか、第１四半期に開始したＬＥＸＩ－Ｐ衛星製造コストの資産計上により研究開発費が大幅に減少したこともあり、営業損益は計画を上振れた。なお、２６年４月期通期業績予想は、売上高１１０億～１３０億円（前期比８０．７％増～２．１倍）、営業損益１０３億円の赤字～９３億円の赤字（前期１８７億５５００万円の赤字）、最終損益１０７億円の赤字～９７億円の赤字（同２１５億５１００万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

ＵＮＩＶＡ <3113> 　88円　 +17 円 (+23.9％) 一時ストップ高　　本日終値
一時ストップ高。同社は前週末１３日の取引終了後、ＵＮＩＶＡマーケティング（ケイマン諸島）の株式を取得し子会社化するとともに、ＵＮＩＶＡマーケティングの親会社であるＵＮＩＶＡグループ・インベストメンツ（同）を割当先として第三者割当増資を実施すると発表。ＵＮＩＶＡマーケティングの２５年１２月期業績は売上高が１４億２６３２万円、最終利益が１０億９９５５万円だった。ＵＮＩＶＡは赤字が継続していたこともあって、子会社化による業績へのプラス効果を期待した買いが入ったようだ。株式の譲渡実行日は４月１日で、ＵＮＩＶＡの議決権保有比率は５１％になる予定。第三者割当増資は金銭債権の現物出資となる。

インフォメティス <281A> 　417円　 +80 円 (+23.7％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。１６日、英ロンドンの自治体で実施された高齢者向け見守り実証において、同社のＡＩ電力データ解析技術が生活行動の変化検知に有効であるとの評価を受けたと発表。これを好感した買いが入ったようだ。レッドブリッジ・ロンドン自治区において１２カ月間実証が行われ、結果が公表された。インフォメテと同社の英子会社は今回の評価を踏まえ、欧州において生活見守りケアに関するソリューションの展開を進めていく。

山王 <3441> 　1,627円　 +300 円 (+22.6％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。電子機器に使われるデバイスの貴金属表面処理加工（金メッキ加工）や精密プレス加工などを手掛け、売上高の約３０％がフィリピン向けであることも特徴の一つ。独自のメッキ加工技術をベースにして水素分野にも積極展開を図っている。業績も好調を極めている。前週末１３日取引終了後に２６年７月期業績の大幅上方修正を発表した。売上高は従来予想の１０９億円から１３０億円（前期比２０％増）、営業利益は５億円から１４億円（同７６％増）にそれぞれ増額した。自動車や産業機器向け需要獲得が会社側の想定以上だったことに加え、メッキの新ライン稼働効果の発現及びコスト上昇分の販売価格への反映などが利益面を後押しした。営業利益は２１期ぶりの過去最高更新となる見通し。更に同日、発行済み株式数３．５％相当の１５万株、金額ベースで２億円を上限とする自社株買いを発表（買い付け期間はきょうから１０月３０日まで）、これも物色人気を加速させる材料となった。

三光産業 <7922> 　872円　 +150 円 (+20.8％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。同社に関しては今年２月３日、ＭＯＢ（経営陣が参加する買収）の一環として、石井正和社長が代表を務めるバロン（東京都渋谷区）が三光産業に対し、非公開化を目的として買付価格１株７２６円でＴＯＢ（株式公開買い付け）を実施すると発表している。前週末の３月１３日取引終了後、三光産業は米スティール・パートナーズから法的拘束力のない意向表明書を受け取ったと発表。ＭＢＯへの対抗提案で、非公開化を目的とする。スティール・パートナーズの対抗提案における買付価格は１株９００円であることが明らかとなっており、三光産業の株価はこれにサヤ寄せする動きをみせている。意向表明書の受領は４日付。三光産業はバロンのＴＯＢに対し賛同する旨の意見は維持する一方、株主に対し応募を推奨するとの意見を撤回。応募をするか否かについては株主の判断に委ねる形に変更した。

シンバイオ製薬 <4582> 　127円　 +20 円 (+18.7％)　　本日終値
４日ぶりに急反騰。きょう午前１０時４５分ごろ、ＩＶ　ＢＣＶ（注射剤ブリンシドホビル）の悪性リンパ腫に関する日本での用途特許を取得したと発表しており、材料視した買いが集まった。今回の特許登録により、ＩＶ　ＢＣＶの血液がん領域における用途で日本国内での排他的権利を確保した。なお、今期連結業績への影響はないという。

シルバーライフ <9262> 　893円　 +116 円 (+14.9％)　　本日終値
３日ぶりに急反騰。前週末１３日の取引終了後、２６年７月期第２四半期累計（２５年８月～２６年１月）の単独決算を発表した。売上高が８０億７１００万円（前年同期比１１．４％増）、営業利益が５億８３００万円（同３１．５％増）で着地した。大幅増益で各利益は計画を上振れして着地しており、材料視した買いが集まった。高齢者施設向けなどの冷凍食材の需要が増加するなか、価格改定も進めた。

フジマック <5965> 　1,234円　 +135 円 (+12.3％)　　本日終値
急反発。前週末１３日の取引終了後に、２６年１２月期連結業績について、最終利益を２２億５０００万円から４２億円（前期比７９．３％増）に上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各２０円の年４０円から中間・期末各３０円の年６０円（特別配当２０円含む）へ引き上げたことが好感された。同社及び子会社が東京都港区に保有する土地（賃貸用不動産）を譲渡するのに伴い、固定資産売却益３１億６７００万円を特別利益として計上する。なお、売上高４７５億円（前期比０．１％増）、営業利益３１億円（同１．９％増）は従来見通しを据え置いている。