[S高｜株価値上注目銘柄]　四国化ＨＤ,住友金属鉱山,オンコリス,日野自動車,アストロＨＤ,ジェコス,三井Ｅ＆Ｓ,アドバンテスト,北海道ガス,関電工,ＴＨＫ,アスクル,コスモＨＤ,三菱重工業,オキサイド,マツモト,インスペック: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<4099> 四国化ＨＤ　　　東証Ｐ　　　　　　２６年１２月期営業益予想３３％増で５円増配へ
<4888> ステラファ　　　東証Ｇ　　一時　　
<6521> オキサイド　　　東証Ｇ　　　　　　26年2月期連結業績予想数値の修正を発表
<6656> インスペック　　東証Ｓ　　　　　　生成ＡＩ市場の急成長で半導体外観検査装置に新たな商機
<6858> 小野測器　　　　東証Ｓ　　　　　　２６年１２月期営業益予想８７％増で８円増配へ、自社株取得枠設定も
<7794> ＥＤＰ　　　　　東証Ｇ　　配分　　前日まで2日連続ストップ高 14.58万株買残
<7901> マツモト　　　　東証Ｓ　　　　　　『次世代ＤＡＴ事業』構想の検討を開始　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <6366> 千代建　　　　東証Ｓ　　27.4　　1307　大幅上方修正や優先株償還期待の高まりで
２. <4099> 四国化ＨＤ　　東証Ｐ　　22.9　　3755 S ２６年１２月期営業益予想３３％増で５円増配へ
３. <6521> オキサイド　　東証Ｇ　　22.0　　2221 S 半導体事業の需要上振れ２６年２月期営業利益予想を上方修正
４. <7901> マツモト　　　東証Ｓ　　20.4 　　886 S 『次世代ＤＡＴ事業』構想の検討を開始
５. <6656> インスペック　東証Ｓ　　17.7 　　665 S 生成ＡＩ市場の急成長で半導体外観検査装置に新たな商機
６. <7794> ＥＤＰ　　　　東証Ｇ　　15.2 　　758 S 対米投融資『人工ダイヤ生産が候補』報道を引き続き材料視
７. <6858> 小野測器　　　東証Ｓ　　14.6 　　784 S ２６年１２月期営業益予想８７％増で８円増配へ、自社株取得枠設定も
８. <4888> ステラファ　　東証Ｇ　　14.0 　　333　大阪医科薬科大と住友重との治験に関わる契約締結
９. <6993> 大黒屋　　　　東証Ｓ　　13.2 　　171　防衛関連
10. <2036> 金先物Ｗブル　東証EN 　　12.0　291100　
11. <157A> Ｇモンスター　東証Ｇ　　11.6　　1229　
12. <4833> Ｄｅｆコン　　東証Ｇ　　11.5　　　97　仮想通貨関連
13. <3168> ＭＥＲＦ　　　東証Ｓ　　11.1　　1107　
14. <2195> アミタＨＤ　　東証Ｇ　　　9.8 　　391　
15. <4814> ネクスウェア　東証Ｓ　　　9.6 　　251　人工知能関連
16. <5713> 住友鉱　　　　東証Ｐ　　　9.5　　9855　ドル下落で金価格は連日の大幅高
17. <5597> ブルーイノベ　東証Ｇ　　　9.4　　1715　ドローン関連
18. <5259> ＢＢＤイニシ　東証Ｇ　　　9.3　　1224　人工知能関連
19. <4588> オンコリス　　東証Ｇ　　　9.3　　1710　『ＯＢＰ－３０１』の先駆け総合評価相談が終了
20. <4886> あすか薬ＨＤ　東証Ｐ　　　9.1　　2298　
21. <8066> 三谷商　　　　東証Ｓ　　　8.7　　2365　
22. <3912> モバファク　　東証Ｓ　　　8.7　　1183　上限９．３％の自社株買いと今期最高益・増配計画を好感
23. <6533> オーケストラ　東証Ｐ　　　8.2　　1265　
24. <4011> ヘッドウォ　　東証Ｇ　　　8.2　　2931　人工知能関連
25. <1542> 純銀信託　　　東証Ｅ　　　8.0 　62980　

四国化ＨＤ <4099> 　3,755円　 +700 円 (+22.9％) ストップ高　　本日終値　東証プライム上昇率トップ
後場買い物を集め、現在はストップ高カイ気配となっている。同社はきょう正午ごろ、２６年１２月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比３２．５％増の１４４億円としていることや、年間配当計画を前期比５円増配の６０円としていることが好感されているようだ。売上高は同１３．１％増の８００億円を予想。化学品事業は有機化成品の回復やファインケミカルの大幅な販売増を見込み、建材事業では値上げを実施するほか、高付加価値製品の販売が拡大するとみている。

住友金属鉱山 <5713> 　9,855円　 +851 円 (+9.5％)　　本日終値　東証プライム上昇率2位
５日続伸し最高値を更新。金価格の上昇が止まらず同社株への買いが継続している。ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）で２８日に金先物４月物は、前日比２１９．６ドル高の１トロイオンス＝５３４０．２ドルと大幅高。この日の時間外取引では一時５６００ドル近辺まで上昇している。２７日にトランプ米大統領がドル安を容認する発言をしたと報じられドルが下落。ドルの代替投資先としての金への買いが膨らんでいる。イラン情勢を巡る地政学リスクの高まりや米政府機関一部閉鎖への懸念なども金の買い要因に働いている。

オンコリス <4588> 　1,710円　 +145 円 (+9.3％)　　本日終値
大幅高で４日ぶりに反発している。２８日の取引終了後、２５年１２月に厚生労働省へ承認申請した腫瘍溶解ウイルス「ＯＢＰ－３０１」に関する先駆け総合評価相談が終了したと発表しており、これを好感した買いが流入している。先駆け総合評価相談は、承認申請に先駆けて「臨床」「品質」「非臨床」「ＧＣＴＰ」「信頼性」の５つの区分で評価を受けることで、円滑な優先審査の実現を目指すシステム。同社では２５年１１月から１２月に「臨床」「品質」「非臨床」「信頼性」区分の申請確認文書を受領しており、今回の「ＧＣＴＰ」区分の受領により、先駆け総合評価相談の全ての区分で申請確認文書を医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）から受領したことになる。なお同社では「ＯＢＰ－３０１」を、食道がんを対象とする世界初の腫瘍溶解アデノウイルスとして２６年１２月期からの販売開始を目指している。

日野自動車 <7205> 　416円　 +30 円 (+7.8％)　　本日終値　東証プライム上昇率5位
後場終盤になって上げ幅を拡大している。午後３時ごろに、２６年３月期の連結業績予想について、売上高を１兆５０００億円から１兆５５００億円（前期比８．７％減）へ、営業利益を６５０億円から７５０億円（同３０．５％増）へ、純利益を４００億円から７５０億円（前期２１７７億５３００万円の赤字）へ上方修正したことが好感されている。国内及び海外で価格の改善が進んだことに加えて、為替が円安で推移した影響や諸経費の低減などが寄与した。また、第４四半期に投資有価証券売却益の計上も見込む。同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、営業利益６２７億６４００万円（前年同期比３９．３％増）、純利益３０５億８０００万円（前年同期２６５３億６６００万円の赤字）だった。国内外の売上台数は減少し、売上高は１兆１４１２億円（前年同期比１０．９％減）となったものの、固定費削減効果などにより増益となった。なお売上台数は、国内は主に小型トラックが供給面の影響で大幅に減少し、トラック・バス合計で２万３４００台（前年同期比２４．３％減）に減少。一方、海外は主にＡＳＥＡＮでの販売減により同５万４０００台（同２１．６％減）となり、日野ブランド事業のトラック・バスの総売上台数は７万７４００台（同２２．４％減）となった。

アストロＨＤ <186A> 　1,085円　 +78 円 (+7.8％)　　本日終値
後場一段高となり、昨年来高値を更新した。同社はきょう正午ごろ、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が公募した「空間自在移動の実現に向けた技術」の実施機関として採択されたと発表。これが材料視されているようだ。このプロジェクトの支援上限金額は１５億円（今後ステージゲート審査などで変動する可能性あり）で、補助事業期間は４年間（当初補助事業期間は、補助金交付決定日から最初のステージゲート評価が終了する日の属する年度の末日まで）。同社は防衛及び民間の幅広い顧客から需要が拡大している燃料補給サービスにおいて、化学推進薬だけでなく電気推進薬にも対応することが長期的な成長戦略において不可欠であると認識し、戦略的に重要なプロジェクトに位置付けているという。

ジェコス <9991> 　1,596円　 +92 円 (+6.1％)　　本日終値　東証プライム上昇率8位
後場終盤に一段高。昨年来高値を更新した。同社は２９日午後３時、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績と配当予想を上方修正しており、評価されたようだ。今期の売上高予想は従来の見通しから３０億円増額して１１３０億円（前期比１．３％増）、最終利益予想は５億５０００万円増額して５５億円（同２１．１％増）に見通しを引き上げた。また、期末配当予想は６円増額して４０円に見直している。年間では６５円（前期は５４円）を計画する。重仮設事業で物件の進捗が順調に推移、採算性が向上する。４～１２月期の売上高は８６１億２０００万円（前年同期比４．５％増）、最終利益は４５億４１００万円（同４３．５％増）となった。

三井Ｅ＆Ｓ <7003> 　6,962円　 +377 円 (+5.7％)　　本日終値
反発。ＳＭＢＣ日興証券が２８日付で投資評価「１（アウトパフォーム）」を継続した上で、目標株価を５４００円から８３００円へ引き上げた。舶用推進と物流システムの継続的な収益性改善期待が高まると評価。新造船受注は一服も豊富な受注残や二元燃料エンジン増加が下支えするとみている。これが材料視されている。

アドバンテスト <6857> 　26,860円　 +1,320 円 (+5.2％)　　本日終値
大幅高で破竹の７連騰。連日で上場来高値を更新するなど、新値街道をまい進している。２８日の取引終了後、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正し、内容を好感した買いが集まっている。今期の売上高予想は従来の見通しから１２００億円増額して１兆７００億円（前期比３７．２％増）、最終利益は５３５億円増額して３２８５億円（同２．０倍）に引き上げた。ＡＩ向け半導体の性能向上や生産量の増加を背景に、テスターの需要が継続して高水準で推移すると想定。４～１２月期の実績を踏まえて業績予想を見直した。４～１２月期の売上高は８００５億３７００万円（前年同期比４６．３％増）、最終利益が２４８５億２６００万円（同２．１倍）となった。加えて、同社は自社株３４１４万１２５６株（発行済み株式総数の４．４６％に相当）を２月６日に消却すると開示している。

北海道ガス <9534> 　840円　 +35 円 (+4.4％)　　本日終値
後場急伸し、１９９０年７月以来、３５年半ぶりの高値をつけた。きょう午後２時ごろ、２６年３月期第３四半期累計（４～１２月）の連結決算の発表にあわせて、通期業績予想を上方修正した。売上高予想を前回予想の１６８７億円から１７５０億円（前期比２．８％増）、営業利益予想を１４７億円から１５５億円（同８．２％増）としており、業況を好感した買いが集まっている。気温の影響や積極的な需要開発によりガスの販売量などが増えたうえ、経営効率化も進んだ。春先や初冬の低気温に伴う家庭用の暖房需要の拡大や夏場の高気温に伴う業務用の空調需要の増加などがガス販売の追い風となり、４～１２月期は売上高が１１４７億５２００万円（前年同期比３．３％増）、営業利益が８０億７８００万円（同５６．０％増）になった。

関電工 <1942> 　5,759円　 +188 円 (+3.4％)　　本日終値
後場急上昇している。午後１時ごろに２６年３月期の連結業績予想について、売上高を７０３０億円から７３５０億円（前期比９．４％増）へ、営業利益を６３０億円から８００億円（同３７．２％増）へ、純利益を４６０億円から６１０億円（同４３．９％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を４５円から７５円へ引き上げ年間配当予想を１２０円（前期８２円）としたことが好感されている。再生可能エネルギー工事が順調に進捗したことなどを理由に、工務関係工事を中心に売上高が前回予想を上回る見通しとなったことに加えて、全社を挙げた生産性向上の取り組みが奏功したことや、政策保有株式の売却益が増加したことなどが要因という。また、川崎設備工業<1777>をはじめとするグループ会社の業績も向上が見込まれるとしている。なお、同時に発表した第３四半期累計（４～１２月）決算は、売上高５１１５億８１００万円（前年同期比１２．３％増）、営業利益５８４億７２００万円（同３９．４％増）、純利益４６２億４２００万円（同４５．０％増）だった。

ＴＨＫ <6481> 　4,482円　 +142 円 (+3.3％)　　本日終値
反発、一時２２７円高の４５６７円まで買われる場面があった。直動案内機器の世界トップメーカーで自動車向けのほか、半導体製造装置関連などで高水準の需要を獲得している。ここ日米で半導体セクターが再び物色対象となるなか、同社もその周辺企業としてマーケットの視線を浴びている。株価は年初から下値切り上げ波動が鮮明で、陽線の多さから機関投資家の実需買いが継続的に流入した可能性を示唆している。そうしたなか、２８日付でモルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券が同社株の目標株価を従来予想の４５００円から４８００円に引き上げ、投資判断を「オーバーウエート」継続としており、これが株価の刺激材料となっている。カタリストとなり得るポイントとしては、同社の２６年１２月期決算に向け半導体関連の強気コメント、半導体関連の回復及び構造改革効果から新年度ガイダンスが大幅増益で発表される可能性、輸送用機器事業の構造改革に関する発表の可能性、の３つを挙げている。

アスクル <2678> 　1,388円　 +42 円 (+3.1％)　　本日終値
急反発。同社は２８日の取引終了後、ランサムウェア感染によるシステム障害の影響により開示が遅れていた２６年５月期第２四半期累計（５月２１日～１１月２０日）の連結決算を発表。売上高は前年同期比１２．３％減の２０８７億２５００万円、営業損益は２９億９５００万円の赤字（前年同期は６０億２８００万円の黒字）、最終損益は６６億１２００万円の赤字（同３７億３９００万円の黒字）となった。システム障害の発生を受け「ＡＳＫＵＬ」や「ＬＯＨＡＣＯ」での受注を一時的に停止し、対応費用を特別損失に計上。通期の業績・配当予想は取り下げた。あわせて１月度（２５年１２月２１日～２６年１月２０日）の月次業績を公表。売上高はＡＳＫＵＬ事業が前年同月比３０．４％減、ＬＯＨＡＣＯが９９．６％減となり、合計では３８．２％減となった。合計での減収率は１２月の７５．０％減から大きく改善している。更に同社は、過去最大規模の販促策を実施し、顧客数の回復に取り組む方針も示している。一連の発表を受け、いったん悪材料出尽くしと受け止めた買いが優勢となっている。

コスモＨＤ <5021> 　4,553円　 +131 円 (+3.0％)　　本日終値
強含み。同社はきょう、グループのコスモエコパワーがＮＥＣ<6701>とコーポレートＰＰＡ（需要家が再生可能エネルギー発電事業者と直接、または仲介事業者を通じて電力購入契約を締結し、環境価値を調達する仕組み）を締結したことを明らかにしており、これが買い手掛かりとなったようだ。このＰＰＡでは、コスモエコパワーが運営する中紀ウィンドファームから供給される風力発電由来の環境価値をＮＥＣに提供。今回のＰＰＡ締結により、これまでの取り組みとあわせてＮＥＣのデータセンターで消費される電力の約５０％が再生可能エネで賄うことが可能になる見込みだとしている。

三菱重工業 <7011> 　4,528円　 +94 円 (+2.1％)　　本日終値
一時４．５％高、川崎重工業<7012>も４％近い上昇をみせたほか、東京計器<7721>、日本アビオニクス<6946>、放電精密加工研究所<6469>など防衛関連に位置付けられる銘柄群が総じて強い動きをみせている。ここ半導体セクターへの買いが目立っている間、防衛関連は放置される状態にあった。市場では「目先は半導体の主力株がアドバンテスト<6857>などを除き調整局面に入っており、投資資金がリターンリバーサル狙いで防衛関連にシフトしてきた」（中堅証券ストラテジスト）という指摘がある。これは理由なき循環物色の一環と捉えられるが、総選挙で自民党単独過半数確保の可能性が報じられるなか、防衛関連株は高市トレードの復権を暗示するものでもある。このほか、「金や銀など貴金属市況の急騰が続いていることを考慮すると世界的にキナ臭さも漂う。（目先防衛関連への資金シフトは）地政学リスクを意識した要素もあるのではないか」（ネット証券マーケットアナリスト）という声も聞かれる。

オキサイド <6521> 　2,221円　 +400 円 (+22.0％) ストップ高　　本日終値
ストップ高の２２２１円に買われた。２８日の取引終了後に２６年２月期の連結業績予想について、売上高を８７億１３００万円から９９億円（前期比１７．９％増）へ、営業利益を４億９００万円から４億６０００万円（同３．７倍）へ上方修正したことが好感された。半導体事業で前年後半から主要顧客３社からの引き合いが増勢となり、年末から年初にかけても前倒しでの出荷要請や開発加速の動きが顕著となったことが要因。また、新領域事業のデータセンター向けファラデー回転子の新規プロジェクト開始が決定したことも売上高・営業利益の上振れにつながった。一方、最終損益はイスラエル子会社ライコル・クリスタルズの株式譲渡に伴う特別損失計上のため７４００万円の黒字から５億円の赤字（前期２７億３０００万円の赤字）に下方修正した。

マツモト <7901> 　886円　 +150 円 (+20.4％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。学校アルバムの制作を主力とするニッチトップ企業で、一般商業印刷にも展開する。業績は赤字が続いているが、私募債を発行して調達した資金でＳａａＳ事業などへの展開も図っている。そうしたなか、２８日取引終了後、ＳｏｌａｎａブロックチェーンとＡＩを活用した「次世代ＤＡＴ（デジタル・アセット・トレジャリー）事業」構想の検討を開始したことを発表、これを手掛かり材料に短期資金が集中する格好となった。信用買い残も枯れた状態で株式需給面からの売り圧力の乏しさも上値の軽さを意識させている。

インスペック <6656> 　665円　 +100 円 (+17.7％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。同社は半導体パッケージ基板の外観検査装置を手掛けている。生成ＡＩが急速に普及するなか、これまでの半導体微細化に向けた技術を競う流れが追いつかず、これに代わって複数のチップを１つの基盤に高密度で実装するチップレット市場の拡大が顕著となっている。「チップレット化によってパッケージ基板の重要性が更に高まり、関連装置もリプレース需要が生じている」（中堅証券アナリスト）という。同社はこの恩恵を中期的に享受する可能性がある。株価は２０２３年５月に２２８０円の高値をつけた後は一貫して下落トレンドを強いられていたが、時価６００円近辺を軸としたもみ合いは長期トレンドでも大底圏に位置しており、上値余地の大きさが意識されやすい。