※S高銘柄一覧
<334A> VPJ 東証G
<3409> 北紡 東証S 一時 生成AIデータセンター事業に関しエレクスとMOU締結
<3652> DMP 東証G 一時 前日もストップ高。半導体関連
<4576> DWTI 東証G
<4586> メドレックス 東証G 配分 取引時間内に商い成立せず、142万6000株の買い注文を残す
<4814> ネクスウェア 東証S 自動自律型ドローン点検技術の実地検証を開始
<5729> 日精鉱 東証S 業績・配当予想の上方修正を好感
<7552> ハピネット 東証P 上半期業績予想を大幅に上方修正
<7817> パラベッド 東証P 配分 MBO実施でTOB価格3530円にサヤ寄せ 43.92万株買残
<9082> 大和自 東証S 前日まで2日連続ストップ高
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <4576> DWTI 東証G 46.3 158 S
2. <4586> メドレックス 東証G 31.6 125 S DWTIとの共同開発品で米承認
3. <4814> ネクスウェア 東証S 31.1 211 S 自動自律型ドローン点検技術の実地検証を開始
4. <5729> 日精鉱 東証S 26.1 14490 S アンチモン価格急騰で収益予想と配当の大幅増額がサプライズに
5. <334A> VPJ 東証G 23.9 2075 S
6. <9082> 大和自 東証S 21.0 2885 S 自民総裁選で小泉氏に注目集まりライドシェア関連株に資金
7. <5858> STG 東証G 19.9 2350 マレーシアのアルミニウムダイカストメーカーを買収
8. <7817> パラベッド 東証P 18.9 3175 S MBO発表でTOB価格にサヤ寄せの動き
9. <2673> 夢みつけ隊 東証S 18.8 227
10. <7552> ハピネット 東証P 16.2 7160 S 4〜9月期上方修正
11. <3719> AIストーム 東証S 11.6 386 人工知能関連
12. <5713> 住友鉱 東証P 11.3 4818 米フリーポートの不可抗力条項発動で銅先物相場が急上昇
13. <9476> 中央経済HD 東証S 10.9 853
14. <3656> KLab 東証P 10.2 195 GPUサーバーの販売など開始
15. <6327> 北川精機 東証S 10.0 880 AI半導体向けCCL成形用プレス装置で商機高まる
16. <8065> 佐藤商 東証P 9.9 1918
17. <1382> ホーブ 東証S 9.8 2909
18. <4896> ケイファーマ 東証G 9.6 721 ALS治療薬の臨床試験進捗を好材料視
19. <3409> 北紡 東証S 9.4 197 生成AIデータセンター事業に関しエレクスとMOU締結
20. <7455> パリミキHD 東証S 9.4 432
21. <5016> JX金属 東証P 9.1 1844 半導体関連
22. <3529> アツギ 東証S 9.0 1106 28年3月期営業益目標10億円とする中期計画を策定
23. <4494> バリオ 東証S 8.7 929 パーソルクロステクノロジーと代理店契約を締結
24. <5287> イトヨーギョ 東証S 8.5 1375 東京都が宅地開発で電柱新設を原則禁止の方針と報じられる
25. <9271> 和心 東証G 8.5 918
日本精鉱 <5729> 14,490円 +3,000 円 (+26.1%) ストップ高 本日終値
ストップ高。家電や自動車などに使われるアンチモン及びその化合物の製造を手掛けているが、中国のアンチモン関連製品の輸出管理の影響などを背景に、販売価格が急上昇していることが収益を押し上げている。24日取引終了後、同社は26年3月期の業績予想の修正を発表。売上高は従来予想の349億円から402億円(前期比60%増)に、営業利益は33億8000万円から53億円(同47%増)に大幅増額した。また、好業績を背景に株主還元も強化し、今期年間配当を従来計画の240円から340円(前期実績は200円)に大きく上乗せすることも併せて発表しており、これらを好感する形で投資資金が集中した。
パラベッド <7817> 3,175円 +504 円 (+18.9%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
ストップ高。同社は24日の取引終了後、同社社長の木村友彦氏が株式取得を目的に設立したTMKR(東京都江東区)がパラベッドに対し、MBO(経営陣が参加する買収)の一環としてTOB(株式公開買付)を実施すると発表した。買付価格は1株3530円で、非公開化を目的とする。パラベッドの株価はTOB価格にサヤ寄せした。買付予定数の下限は2048万6500株で上限は設定しない。買付期間は9月25日から11月17日まで。TOB成立後、所定の手続きを経て、パラベッドは上場廃止となる見通し。東京証券取引所は24日付でパラベッドを監理銘柄(確認中)に指定した。
ハピネット <7552> 7,160円 +1,000 円 (+16.2%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率2位
ストップ高。24日取引終了後、26年3月期上期(4〜9月)の連結業績予想について売上高を1800億円から1940億円(前年同期比15.1%増)へ、営業利益を58億円から84億円(同28.8%増)へ上方修正すると発表した。これが好感された。玩具事業でバンダイスピリッツの「一番くじ」、ビデオゲーム事業でニンテンドースイッチ2の関連商品が好調なことが要因。アミューズメント事業でカプセル玩具の販売が伸長したことも寄与する。なお、通期予想については年末年始商戦の状況が現時点で不透明なため修正は行わないという。
住友金属鉱山 <5713> 4,818円 +489 円 (+11.3%) 本日終値 東証プライム 上昇率3位
三菱マテリアル<5711>、DOWAホールディングス<5714>が大幅高。米フリーポート・マクモラン
三井金属 <5706> 11,805円 +800 円 (+7.3%) 本日終値 東証プライム 上昇率10位
急伸し、上場来高値を更新した。モルガン・スタンレーMUFG証券が24日、三井金の目標株価を従来の5500円から1万2300円に大幅に増額修正した。投資判断は「オーバーウェート」を継続する。AIサーバー向け銅箔拡販の確度が高まり、株価ドライバーが利益成長に切り替わったと指摘。同証券は三井金の28年3月期経常利益予想を従来の610億円から680億円に見直している。
九州FG <7180> 913.3円 +51.3 円 (+6.0%) 本日終値
高い。この日午後1時30分ごろ、自社株買いを実施すると発表した。取得上限は1300万株(自己株式を除く発行済み株数の2.99%)、または100億円。期間は10月1日〜来年3月31日。これが好感された。
北日本銀行 <8551> 3,995円 +205 円 (+5.4%) 本日終値
後場急伸し年初来高値を更新した。午後1時30分ごろ、26年3月期の配当予想を中間・期末各50円の年100円から中間・期末各65円の年130円(前期100円)に増額修正したことが好感された。株主還元方針を策定し、配当性向35%を目安とするとともに、機動的な自己株式の取得により株主利益と資本収益性の向上を図るほか、30年3月期までに配当性向40%を目指すとしたことが要因としている。
トーヨーカネツ <6369> 4,720円 +200 円 (+4.4%) 本日終値
大幅続伸し年初来高値を更新。24日の取引終了後、9月中間期連結業績予想について、売上高を275億円から284億円(前年同期比0.3%減)へ、営業利益を8億円から16億5000万円(同13.9%減)へ、純利益を5億7000万円から11億円(同31.9%減)へ上方修正したことが好感された。物流ソリューション事業・プラント事業の両事業において、期中の案件進捗が好調だったことに加えて、物流ソリューション事業で下期に進捗を見込んでいた案件が上期に前倒しとなったことや、上期に完成した大型工事の採算が上振れしたことなどが寄与する。
三櫻工業 <6584> 974円 +40 円 (+4.3%) 本日終値
3日ぶり反発。24日取引終了後、データセンター向け空冷ソリューションの新製品「アクティブフラップドア」を開発したと発表した。サーバーラック背面に設置する自動開閉式のフラップドアで、サーバーの稼働状況に応じて開閉することで空調効率の改善や電力コストの削減といった効果が見込めるという。これが材料視された
東海東京 <8616> 610円 +25 円 (+4.3%) 本日終値
3日ぶりに急反発し年初来高値を更新した。同社は24日の取引終了後、未定としていた26年3月期の中間配当予想について、22円(前年同期は12円)にすると発表しており、株主還元姿勢を好感した買いが集まった。普通配当は14円としグループ誕生25周年の記念配当8円を上乗せする。期末配当でも記念配当8円を実施するが、普通配当については引き続き未定としている。
gumi <3903> 625円 +18 円 (+3.0%) 本日終値
3営業日ぶりに反発。同社はきょう、新作アプリゲーム「ジョジョの奇妙な冒険 オラオラオーバードライブ」をApp Store、Google Playで配信を開始したと発表。期待感が株価上昇につながったようだ。このゲームは、アニメ「ジョジョの奇妙な冒険」の世界観を生かしたシミュレーションRPG。前日には事前登録者数が100万人を突破したことを明らかにしていた。
トヨタ自動車 <7203> 2,961.5円 +32 円 (+1.1%) 本日終値
強弱観対立の中も前日終値近辺で頑強な値動きを示している。ドル・円相場が一時1ドル=148円90銭前後まで大きく円安方向に振れており、輸出採算向上への期待が買いを誘導している。同社の今期想定為替レートは1ドル=145円で設定されており、実勢はそれよりも4円近く円安で推移していることから、自動車セクターの中でも特に為替感応度の高い同社株にポジティブに作用している。一方、暴風雨で同社のブラジルの2工場が生産停止状態にあることをロイター通信が伝えており、これを警戒材料視する動きも観測される。
メドレックス <4586> 125円 +30 円 (+31.6%) ストップ高 本日終値
ストップ高。この日朝方、デ・ウエスタン・セラピテクス研究所<4576>と共同開発してきたMRX−5LBT(リドカインテープ剤、商標名Bondlido)について、米食品医薬品局(FDA)から成人の帯状疱疹後の神経疼痛を適応として販売承認を取得したと発表した。これが材料視された。今後、販売提携先の選定などの上市準備を進め、2026年前半に米国で販売開始する計画。DWTIも買いを集め急伸している。
ネクストウェア <4814> 211円 +50 円 (+31.1%) ストップ高 本日終値
ストップ高。同社はきょう午後0時15分ごろ、ドローンを活用した次世代型の施設点検手法の確立に向けて、自動自律型ドローンの飛行制御及び撮影制御技術に関する技術プロジェクトの実地検証を開始したと発表。これが株価を刺激したようだ。この取り組みは、主に公共インフラ、トンネル、地下設備などの点検作業における持続的かつ省人力な運用体制の構築を目指し、安定性・再現性に優れた自律飛行技術の実用化を進めるもの。検証は25年度内の完了を目標としており、成果に基づいてサービスの本格展開の可否や適用分野の拡大について検討を進めるとしている。
STG <5858> 2,350円 +390 円 (+19.9%) 本日終値
後場急騰。正午ごろ、大手グローバルメーカーを主要顧客とするアルミニウムダイカストメーカーであるマレーシアのイーキャスト・インダストリーズ社の全株式を9月29日付で取得し子会社化すると発表したことが好感された。イーキャスト社は、マレーシア北部のペナン州に拠点を置き、自動車部品や電気電子機械部品など幅広い製品に対応可能な技術力を有する企業。今回の買収は、STGのマレーシア子会社との連携により、グループ全体での柔軟な生産体制を構築し、生産能力の相互補完によって稼働率の最適化を実現するのが狙い。取得価額は22億1700万円。なお、26年3月期業績への影響は精査中としている。
KLab <3656> 195円 +18 円 (+10.2%) 本日終値 東証プライム 上昇率4位
6日ぶり反発。24日取引終了後、関連会社のBLOCKSMITH&Co.(ブロックスミスアンドコー)と共同で、GPUサーバーの販売と、販売したサーバーを運用受託してGPUクラウドとして貸し出す事業を開始すると発表した。これが買い手掛かりとなった。
北川精機 <6327> 880円 +80 円 (+10.0%) 本日終値
急動意、800円近辺で収れんする5日・25日移動平均線をマドを開けて上放れる展開となっている。FA機器メーカー中堅だが、真空プレス装置で世界シェア首位を誇るグローバルニッチトップの一角に位置する。最近は生成AI市場の急成長を背景としたAI半導体需要の爆発的な伸びを受けて、CCL(銅張積層板)成形用プレス装置でワールドワイドに収益機会を高めている。業績も26年6月期は回復色が鮮明で営業利益は前期比6%増の6億6000万円を見込む。株主還元にも力を入れ、21年6月期に復配を果たした後は毎期配当を増やしており、今期は前期実績から2円増配の14円を見込むが、これで5期連続の増配となる見通しだ。
ケイファーマ <4896> 721円 +63 円 (+9.6%) 本日終値
後場上げ幅を拡大。午後1時ごろ、開発中のALS(筋萎縮性側索硬化症)治療薬「KP2011」に関して、日本国内における開発権・製造販売権の許諾先であるアルフレッサ ホールディングス<2784>傘下のアルフレッサ ファーマによる臨床試験の進捗状況が「募集中」から「募集終了」に更新されたと発表しており、好材料視された。あわせて、9月29日夜放送予定のNHK「クローズアップ現代」に、取締役CTOの中村雅也氏が出演すると発表しており、これも材料視された。「iPS細胞が変える未来 実用化の最前線」のテーマで、亜急性期の脊髄損傷に対する再生医療について紹介されるという。
北紡 <3409> 197円 +17 円 (+9.4%) 一時ストップ高 本日終値
後場終盤になって急上昇。午後3時ごろ、ソフトウェア企画・開発やシステムコンサルタントを手掛けるエレクス(さいたま市浦和区)と生成AIデータセンター事業に関してMOU(基本合意書)を締結したと発表しており、好材料視された。北紡は自社の経営資源を活用して生成AI向けコンテナ型データセンター事業への本格参入を検討しており、今回のMOU締結により、両社の経営資源・技術力を融合することで事業の早期立ち上げ及び市場ニーズへの迅速な対応を図るとしている。なお、26年3月期業績予想に同件は織り込んでおらず、業績への影響は詳細が判明次第、適時かつ適切に開示するとしている。
アツギ <3529> 1,106円 +91 円 (+9.0%) 本日終値
7営業日ぶりに反発。同社は24日取引終了後、3カ年の中期経営計画を策定したと発表。最終年度となる28年3月期の連結営業損益目標を10億円の黒字(25年3月期実績は9億3000万円の赤字)としていることが好材料視されたようだ。28年3月期の連結売上高目標は273億円(同218億8000万円)に設定。基本方針として「顧客視点による価値の最大化」「新たな発想による価値創造」「圧倒的な競争力強化」「人的資本経営による組織力の強化」「資産の有効活用推進」を掲げている。
バリオセキュア <4494> 929円 +74 円 (+8.7%) 本日終値
急反発。同社は24日取引終了後、パーソルホールディングス<2181>傘下のパーソルクロステクノロジーと、セキュリティー分野における代理店契約を締結したと発表。これが買い手掛かりとなったようだ。これにより、両社は医療業界に特化した包括的なセキュリティーサービスを提供。パーソルクロステクノロジーのセキュリティーコンサルティングサービスにより全体統括を推進し、ネットワーク及びエンドポイントセキュリティーの課題解決においてはバリオの専門性を生かした導入・運用・管理サービスを軸とした統合型セキュリティソリューションを協業提供するとしている。
イトーヨーギョー <5287> 1,375円 +108 円 (+8.5%) 本日終値
急反発。きょう付の日本経済新聞朝刊で「東京都は電柱を地中に埋める無電柱化を進めるため、指定地域で新たに宅地を開発する場合の電柱新設を原則禁止する方針だ」と報じられており、通信ケーブル、電力ケーブルを小型ボックス内に配線する製品を手掛ける同社に電線地中化関連の一角として買いが入ったようだ。小池百合子都知事が都議会定例会の所信表明で「電柱を減らす、電柱を増やさない、この両面から取り組みを加速する」と述べて、宅地開発において無電柱化を推進する全国初の条例を制定する方針を明らかにしており、記事によると26年にも新設禁止を義務付ける条例の制定を目指すとしている。
売れるG <9235> 1,206円 +69 円 (+6.1%) 本日終値
後場一段高。同社はきょう午前11時30分ごろ、子会社の売れる越境EC社が中国のSNS型プラットフォーム「小紅書(RED)」を活用した越境EC店舗を用いたテストマーケティングサービスの提供に向けたプロジェクトチームを立ち上げ、正式に準備を開始したと発表。これが材料視されたようだ。今回立ち上げるプロジェクトでは、売れる越境EC社が所有する小紅書(RED)の越境EC店舗を活用し、現地ユーザーに向けたコンテンツ投稿やレビュー、インフルエンサー施策、ライブコマースなどを通じて日本ブランドの反応をテストし、その結果を日本企業に提供。これにより、従来難しかった中国市場での初期マーケティングを低コストかつスピーディーに実施できる環境を整えるとしている。
サインポスト <3996> 393円 +19 円 (+5.1%) 本日終値
3連騰、個人投資家好みの低位株で物色人気に拍車がかかってきた。地銀やクレジットカード会社など金融機関向けを主力にITコンサルティング事業を展開するが、営業利益を倍増させた前期に続き、今期も2ケタの利益成長を見込んでいる。人工知能(AI)を活用した決済システムで強みを発揮するほか、生成AIを活用したDX宣言書作成ツールをNSD<9759>の子会社と共同開発するなど展開を加速している。株価は昨年の年央から中長期下降トレンドを強いられてきたが、今月中旬に大口資金の流入によって大陽線で上放れ、トレンド転換を明示した。日米でAI関連株が幅広く人気化の経緯をたどるなか、底値圏で売り物が枯れていたことに着目した短期筋の参戦で上げ足に弾みがついている。
ヤマトインタ <8127> 626円 +26 円 (+4.3%) 本日終値
続伸し年初来高値を更新した。24日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、ケイマン諸島に拠点を置く投資運用会社シルバーケイプ・インベストメンツの株式保有割合が10.03%から11.50%に上昇したことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資または場合により重要提案行為を行う可能性があるとしており、報告義務発生日は9月16日。
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