[S高｜株価値上注目銘柄]　ｎｏｔｅ,大阪ソーダ,岡三証券グループ,トプコン,山梨中央銀行,東邦ガス,ユカリア,ほくほくＦＧ,富士急行,大栄環境,イオレ,ピーバンドットコム,ベイシス,太洋テクノレックス,アサカ理研,イクヨ,イマジニア: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<2334> イオレ　　　　　東証Ｇ　　配分　　新たに暗号資産金融事業及びAIデータセンター事業を開始することを発表　3.19万株買残
<348A> ＭＸ読売日株　　東証Ｅ　　一時　　
<3559> ＰバンＣＯＭ　　東証Ｓ　　配分　　センサーデモ機の開発開始を発表　2.51万株買残
<5243> ノート　　　　　東証Ｇ　　一時　　横浜市計４８０小中学校のｎｏｔｅ開設が株価刺激
<6967> 新光電工　　　　東証Ｐ　　　　　　半導体製造装置関連

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <5243> ノート　　　　東証Ｇ　　21.3　　2001　横浜市計４８０小中学校のｎｏｔｅ開設が株価刺激
２. <2334> イオレ　　　　東証Ｇ　　18.5 　　641 S 新事業開始を材料視
３. <7776> セルシード　　東証Ｇ　　17.7 　　617　同種軟骨細胞シートの治験を開始へ
４. <3559> ＰバンＣＯＭ　東証Ｓ　　16.5 　　564 S ガイシのリチウムイオン二次電池活用のセンサーデモ機開発を開始
５. <6967> 新光電工　　　東証Ｐ　　15.7　　7361 S 半導体製造装置関連
６. <4068> ベイシス　　　東証Ｇ　　13.1　　1697　株主優待制度の導入を好感
７. <5721> Ｓサイエンス　東証Ｓ　　13.0 　　104　不動産関連
８. <6663> 太洋テクノ　　東証Ｓ　　12.2 　　285　横河電子会社と販売店契約を締結
９. <1783> ファンタジス　東証Ｓ　　10.6　　　52　不動産関連
10. <3948> 光ビジネス　　東証Ｓ　　　9.2 　　869　
11. <5724> アサカ理研　　東証Ｓ　　　8.9 　　954　史上最高値圏の銅市況を横にらみに過去大相場の実績にも思惑
12. <4387> ＺＵＵ　　　　東証Ｇ　　　8.1 　　930　
13. <2342> トランスＧＧ　東証Ｇ　　　7.9 　　192　
14. <4563> アンジェス　　東証Ｇ　　　7.8　　　69　
15. <4046> 大阪ソーダ　　東証Ｐ　　　7.8　　1746　肥満薬向け需要増でシリカゲル増産検討と伝わる
16. <6392> ヤマダコーポ　東証Ｓ　　　7.8　　5700　
17. <8609> 岡三　　　　　東証Ｐ　　　7.6 　　737　株主還元強化など中長期的な株主向け施策方針を発表
18. <7732> トプコン　　　東証Ｐ　　　7.4　　3190　米ＫＫＲによる買収『合意近づく』と報じられる
19. <3996> サインポスト　東証Ｓ　　　7.4 　　437　人工知能関連
20. <2767> 円谷フィＨＤ　東証Ｐ　　　7.0　　1830　
21. <8360> 山梨銀　　　　東証Ｐ　　　6.9　　2374　ありあけキャピタルの千葉興株売却報道で地銀株が軒並み高
22. <5572> リッジアイ　　東証Ｇ　　　6.3　　2740　人工知能関連
23. <3353> メディ一光Ｇ　東証Ｓ　　　5.9　　2394　
24. <7273> イクヨ　　　　東証Ｓ　　　5.7　　3780　貴金属の買い取り・販売会社を子会社化へ
25. <3777> 環境フレンド　東証Ｇ　　　5.7　　　37　

ｎｏｔｅ <5243> 　2,001円　 +351 円 (+21.3％) 一時ストップ高　　本日終値
ストップ高に買われた。２７日午前１１時、横浜市教育委員会と管轄の全小中学校計４８０校がｎｏｔｅを開設したと発表。これが株価の刺激材料となったようだ。自治体の教育委員会を対象に、管轄する学校とともにｎｏｔｅ　ｐｒｏを導入・契約できるサービスを、横浜市教育委員会に提供。特色ある教育活動など、さまざまなテーマについて情報発信できるようにする。ｎｏｔｅはこれまで岩手県や福島県、新潟県、北海道、沖縄県うるま市の教育委員会にサービスを導入した実績を持つ。

大阪ソーダ <4046> 　1,746円　 +126 円 (+7.8％)　　本日終値　東証プライム上昇率2位
切り返し急。日本経済新聞電子版が２７日、「大阪ソーダが医薬品の製造時に使うシリカゲルの増産を急ぐ」と報じた。２０２６年度の稼働に向け兵庫県尼崎市や松山市の工場で設備を増強中の同社は、それでも肥満症治療薬向けの需要拡大に追いつかないとし、新たに２７年度ごろの完工を想定した増設の検討に入ったという。中期的な事業成長を期待した買いが入ったようだ。このほか大阪ソーダは同日、グループで医薬品原薬・中間体事業を行うサンヨーファインが、次世代抗体として注目されるＶＨＨ抗体の開発・製造受託サービスを今年７月から本格的に開始すると発表している。

岡三証券グループ <8609> 　737円　 +52 円 (+7.6％)　　本日終値　東証プライム上昇率3位
大幅高に買われた。２６日の取引終了後、株主還元強化を中心とする中長期的な株主向け施策の方針を発表。来期以降の株主優待などの新たな施策を検討するほか、２５年４月から２８年３月の３年間で総額１００億円以上の自己株式取得を実施することを明らかにしており、これが好材料視された。自己株式取得については、２３年３月に策定した株主還元方針では中期経営計画の対象期間中、ＰＢＲ１．０倍を超えるまで年間１０億円以上を取得する方針としていた。そのほか、従来未定としていた２５年３月期の期末一括配当は３０円（前期と同額）実施すると発表。配当利回りは４％を超える水準で権利取りを狙う買いも向かったようだ。

トプコン <7732> 　3,190円　 +220 円 (+7.4％)　　本日終値　東証プライム上昇率4位
急伸、昨年来高値を更新した。ロイター通信が２７日、米投資ファンドのＫＫＲによるトプコンの買収について、合意に近づいていると報じた。報道を受け市場は買いで反応している。協議が成功すれば数日以内に契約が締結される可能性があると、匿名を条件として関係者らが明らかにしたと伝えている。

山梨中央銀行 <8360> 　2,374円　 +153 円 (+6.9％)　　本日終値　東証プライム上昇率6位
急伸。この日、しずおかフィナンシャルグループ<5831>傘下の静岡銀行と八十二銀行<8359>、山梨銀が午後４時半から都内で記者会見を開催すると伝わった。各行の頭取が出席するという。山梨銀に関しては、昨年９月３０日時点で大株主にアリアケ・マスター・ファンドが名を連ねており、自己株式を除いた発行済み株式総数ベースで同ファンドの保有比率は１．５３％に上る。一部報道を受け千葉銀行<8331>と、ありあけキャピタルが筆頭株主の千葉興業銀行<8337>との経営統合の可能性が浮上するなど、地銀の再編の思惑が広がるなかにあって、投資資金の流入を誘発したようだ。八十二銀行も大幅高。しずおかＦＧは上場来高値を更新した。

東邦ガス <9533> 　4,345円　 +230 円 (+5.6％)　　本日終値　東証プライム上昇率7位
上げ幅を拡大。午後１時３０分ごろ、上限を５００万株（発行済み株数の５．１２％）、または１５０億円とする自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。取得期間は４月１日から９月３０日までで、機動的な資本政策を遂行するためとしている。

ユカリア <286A> 　1,044円　 +51 円 (+5.1％)　　本日終値
４営業日ぶりに反発。同社は２６日、子会社のスマートスキャンが島根県立中央病院との共同研究を開始すると発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。この共同研究は、スマートスキャンが保有する脳ドック検査結果データから脳卒中・認知症の危険因子を分析し、予防法の確立や発症予測ＡＩの構築を目指すもの。具体的には、スマートスキャンが運営する脳ドックサービス「スマート脳ドック」受診者のうち、メディカルチェックスタジオ東京銀座クリニック（東京都中央区）で検査を行った約８万人の問診票データ及び検査結果データを、島根県立中央病院が分析、更に受診者へのアンケート形式による追跡調査を実施することで、脳卒中や認知症の危険因子や予防法の特定を目指すとしている。

ほくほくＦＧ <8377> 　2,636.5円　 +103 円 (+4.1％)　　本日終値
続伸。再び昨年来高値を更新してきた。この日午前、株主還元方針を変更すると発表した。現行では「総還元性向５０％（優先株式の償還及び配当を含む）」をメドとしていたが、これを「普通株式総還元性向を２０２７年度までに４０％」をメドに引き上げるという。あわせて、２８年３月期を最終年度とする中期経営計画を発表。最終年度に連結純利益５５０億円（２４年３月期実績２３０億４８００万円）、ＲＯＥ８％台を目指す。これらが好感され買われた。

富士急行 <9010> 　2,406円　 +85 円 (+3.7％)　　本日終値
続伸。ＳＢＩ証券が２６日、富士急の目標株価を２８４０円から３１８０円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続する。２５年３月期第３四半期（２４年１０～１２月）については天候に比較的恵まれ、富士山観光に対するインバウンド需要も依然として旺盛な状況となったと指摘。レジャー・サービス関連に関しては営業利益の改善傾向がみられず課題を残していると指摘しながらも、１０～１２月期業績は全体としては健闘したとの見方を示している。同証券は富士急の２６年３月期の営業利益予想をこれまでの８３億６７００万円から８８億９２００万円に引き上げた。

大栄環境 <9336> 　3,015円　 +77 円 (+2.6％)　　本日終値
しっかり。２６日の取引終了後、連結子会社の相生エコサービスが兵庫県相生市内に新たな廃棄物処理施設として相生地域エネルギーセンターを整備し、運営する事業に向けた公民連携実施協定を相生市と締結したと発表。これが材料視されたようだ。相生地域エネルギーセンターは焼却施設のほか、発電施設、破砕選別施設、貯留ヤードを設置する計画で、相生エコサービスは設計施工業務と運営、維持管理業務を担う。施設稼働開始は２９年４月を目標としている。同事業では相生地域エネルギーセンターにおいて発電した電力を地域で有効活用することで、エネルギーの地産地消による自立・分散型社会及び脱炭素社会の形成を目指すという。

イオレ <2334> 　641円　 +100 円 (+18.5％) ストップ高　　本日終値
物色人気を集めた。２６日取引終了後、新たな事業として暗号資産金融事業、ＡＩデータセンター事業を開始すると発表。これが材料視された。暗号資産金融事業ではＡＩを用いた暗号資産運用モデルの開発とモデルを活用した暗号資産運用、暗号資産レンディング、暗号資産担保融資、ビットコイン・トレジャリー事業などへの参入を検討する。ＡＩデータセンター事業ではＧＰＵサーバーの販売を手掛ける企業と代理店契約を締結して営業活動を行う。将来的にＧＰＵサーバーの仕入れ販売から保管・運用までを行うことを目指す。事業開始に向けた資金は新株式・新株予約権の発行で調達する。

ピーバンドットコム <3559> 　564円　 +80 円 (+16.5％) ストップ高　　本日終値
急騰。同社は２６日の取引終了後、日本ガイシ<5333>が開発・製造する世界最薄クラスのリチウムイオン二次電池「ＥｎｅｒＣｅｒａ（エナセラ）」を搭載したセンサーデモ機の開発を開始したと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。小型でかつ高容量・高出力のリチウムイオン二次電池と、ＰバンＣＯＭのセンサーモジュレーションサービス「ｇｅｎｅ」を組み合わせ、薄型ウェアラブルデバイスや小型ＩｏＴ機器の実証実験や開発の期間の短縮化につなげる。

ベイシス <4068> 　1,697円　 +197 円 (+13.1％)　　本日終値
急騰。２６日の取引終了後、株主優待制度の導入を発表しており、好感されたようだ。６月末日と１２月末日を基準日とし、２００株以上を保有する株主が対象。それぞれの基準日において、保有期間１年未満の場合はデジタルギフトを５０００円分、１年以上の場合は１万円分贈呈する。

太洋テクノレックス <6663> 　285円　 +31 円 (+12.2％)　　本日終値
大幅高。同社は２６日取引終了後、横河電機<6841>子会社の横河商事と、自社が製造する外観検査装置及びＦＡ・自動化などに関する販売店契約を締結したと発表。これが材料視されたようだ。横河商事は、全国各地に支店や支社、営業所などを持つ全国的な販売ネットワークを構える総合商社。太洋テクノは今回の契約により、更なる販売活動の強化を目指すとしている。

アサカ理研 <5724> 　954円　 +78 円 (+8.9％)　　本日終値
動兆しきり。ここ金市況だけでなく、銅や銀市況も上昇基調を強めている。特に銅価格についてはトランプ米大統領が数週間以内に米国が輸入する銅に関税導入の構えを示しており、ＮＹ銅先物相場が史上最高値を更新するなど注目度が高まっている。アサカ理研は都市鉱山から独自技術を使って金やプラチナなど貴金属回収を手掛けるビジネスを展開するほか、環境事業では銅を主要販売商品とし、銅価格上昇による収益メリットも大きい。株価の値動きは荒いが、１０００円未満の水準はＰＢＲで１倍を下回り値ごろ感がある。２０１４年１１月に８営業日連続のストップ高を交え、わずか１３営業日で株価を約１８倍化させるという驚異的な大相場を記録した実績があり、その仕手性にも注目度が高い。

イクヨ <7273> 　3,780円　 +205 円 (+5.7％)　　本日終値
しっかり。２６日取引終了後、貴金属の買い取り・販売を手掛けるアプレ（東京都台東区）の株式の５３．８１％を取得し、子会社化すると発表した。これを皮切りに精錬事業などへの取り組みを視野に入れていくという。株式譲渡実行日は８月末。

イマジニア <4644> 　1,085円　 +53 円 (+5.1％)　　本日終値
大幅高で３連騰。２６日の取引終了後、２５年３月期の連結業績・配当予想の修正について発表した。売上高予想を従来の見通しから２億６０００万円増額して６４億６０００万円（前期比８．４％増）、最終利益予想を１億３０００万円増額して５億９０００万円（同４１．８％増）に引き上げた。また期末配当予想について、従来の見通しに特別配当１０円を加える形で３２円５０銭に見直しており、これらを好感した買いが入った。年間配当予想は特別配当１０円を含めて５５円（前期は４５円）となる。投資有価証券売却益や受取配当金などの金融収益が計画を上回った。営業利益予想は据え置いている。