[S高｜株価値上注目銘柄]　日本ＫＦＣ,ＭＳ＆ＡＤ,伊勢化学工業,あみやき亭,ＢＡＳＥ,芝浦電子,明電舎,ホットランド,阪神内燃機工業,リベルタ,桂川電機,売れるネット広告社,ジェイフロンティア,ラサ商事,ＰＥＧＡＳＵＳ,酒井重工業: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<1514> 住石ＨＤ　　　　東証Ｓ　　一時　　前日まで3日連続ストップ高
<4935> リベルタ　　　　東証Ｓ　　　　　　
<5242> アイズ　　　　　東証Ｇ　　　　　　前日もストップ高
<6018> 阪神燃　　　　　東証Ｓ　　　　　　船舶用メタノール燃料エンジン完成を材料視
<6231> 木村工機　　　　東証Ｓ　　一時　　データセンター関連
<6416> 桂川電機　　　　東証Ｓ　　配分　　リスク注記の記載解消で買い安心感 0.31万株買残
<7083> ＡＨＣ　　　　　東証Ｇ　　　　　　前日もストップ高
<9073> 京極運　　　　　東証Ｓ　　一時　　
<9562> ビジコーチ　　　東証Ｇ　　　　　　前日もストップ高
<9873> 日本ＫＦＣ　　　東証Ｓ　　配分　　カーライルGが6500円でTOB　52.63万株買残　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <3350> メタプラ　　　東証Ｓ　　46.3　　　60　
２. <9562> ビジコーチ　　東証Ｇ　　26.6　　1905 S
３. <5242> アイズ　　　　東証Ｇ　　26.1　　1935 S 『メディアレーダー』に関する技術の特許取得を手掛かり視
４. <6018> 阪神燃　　　　東証Ｓ　　22.5　　2721 S 船舶用メタノール燃料エンジン完成を材料視
５. <4935> リベルタ　　　東証Ｓ　　21.1 　　860 S 住友化などとの冷感衣料品の共同開発で収益貢献の買い誘う
６. <7083> ＡＨＣ　　　　東証Ｇ　　19.5 　　921 S manabyと福祉分野のDX推進で資本業務提携
７. <9873> 日本ＫＦＣ　　東証Ｓ　　18.5　　6400 S 米カーライルのＴＯＢ価格にサヤ寄せ
８. <5026> トリプルアイ　東証Ｇ　　16.7　　1190　人工知能関連
９. <6416> 桂川電機　　　東証Ｓ　　15.1　　1145 S ２４年３月期は営業黒字に浮上、『継続企業の前提に関する注記』記載を解消
10. <8725> ＭＳ＆ＡＤ　　東証Ｐ　　13.8　　3149　上限１億３０００万株の自社株買いなどサプライズ視
11. <4107> 伊勢化　　　　東証Ｓ　　13.7 　23900　官民協議会立ち上げと報道
12. <6231> 木村工機　　　東証Ｓ　　13.1　　5610　データセンター関連
13. <9073> 京極運　　　　東証Ｓ　　10.1 　　752　
14. <1773> ＹＴＬ　　　　東証Ｐ　　　9.9 　　144　
15. <3927> Ｆ－ブレイン　東証Ｇ　　　9.9 　　933　情報セキュリティ関連
16. <7134> アップガレＧ　東証Ｓ　　　9.6 　　935　
17. <176A> レジル　　　　東証Ｇ　　　8.9　　1178　人工知能関連
18. <9099> Ｃ＆Ｆロジ　　東証Ｐ　　　8.7　　4890　ＳＧＨＤによる買収提案報道『候補に含まれているのは事実』と開示
19. <2315> ＣＡＩＣＡＤ　東証Ｓ　　　8.1　　　67　フィンテック関連
20. <6255> エヌピーシー　東証Ｇ　　　7.8 　　957　
21. <1663> Ｋ＆Ｏエナジ　東証Ｐ　　　7.4　　3690　
22. <1515> 日鉄鉱　　　　東証Ｐ　　　7.4　　5790　
23. <3286> トラストＨＤ　東証Ｇ　　　7.4 　　905　株主優待制度の新設を材料視
24. <9067> 丸運　　　　　東証Ｓ　　　7.2 　　298　
25. <5254> Ａｒｅｎｔ　　東証Ｇ　　　7.1　　5760　

日本ＫＦＣ <9873> 　6,400円　 +1,000 円 (+18.5％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。２０日の取引終了後、米投資ファンドのカーライル・グループが日本ＫＦＣに対し、完全子会社化を目的に株式公開買い付けを実施すると発表した。買い付け価格は１株６５００円で、日本ＫＦＣの株価はＴＯＢ価格にサヤ寄せする動きをみせた。買い付け予定数の下限は７０７万３３００株で、上限は設定しない。買い付け期間は５月２１日から７月９日まで。ＴＯＢ成立後、所定の手続きを経て、同社株は上場廃止となる見通し。日本ＫＦＣはＴＯＢに賛同の意見を表明し、株主に応募を推奨している。東京証券取引所は２０日、日本ＫＦＣを監理銘柄（確認中）に指定した。

ＭＳ＆ＡＤ <8725> 　3,149円　 +381.5 円 (+13.8％)　　本日終値　東証プライム上昇率トップ
急騰。２０日の取引終了後、２４年３月期の連結決算発表にあわせ、今期の業績・配当予想と自社株買いの実施を公表した。自社株買いについては取得総数１億３０００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の８．２％）、取得総額１９００億円を上限とする。２５年３月期の純利益は前期比６５．２％増の６１００億円と最高益の更新を計画。年間配当予想も実質増配の見通しで、これらをサプライズ視した買い注文が集まった。自社株の取得期間は２１日から１２月２３日まで。今期の年間配当予想は株式分割考慮後ベースで１４５円とした。株式分割前の水準では４３５円となる。前期の年間配当２７０円から実質的な増配となる見込み。なお前期の配当について、同社はこれまでの予想から３０円増額している。

伊勢化学工業 <4107> 　23,900円　 +2,880 円 (+13.7％)　　本日終値
ペロブスカイト太陽電池関連株の一角が買われた。２１日付の日本経済新聞朝刊が「曲がるほど薄いペロブスカイト型太陽電池の普及に向け、積水化学工業など国内メーカーや経済産業省、東京都といった約１５０団体が近く協議会を立ち上げる」と報じたことが刺激になったようだ。ペロブスカイト太陽電池の主原料であるヨウ素を生産する伊勢化、Ｋ＆Ｏエナジーグループ<1663>、同太陽電池の製造装置を手掛けるエヌ・ピー・シー<6255>などの上昇が目立つ。

あみやき亭 <2753> 　6,270円　 +390 円 (+6.6％)　　本日終値　東証プライム上昇率7位
３連騰。２０日の取引終了後、９月３０日を基準日として１株を３株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の更なる拡大を図ることが狙いという。効力発生日は１０月１日。また、株式分割に伴い、２５年３月期の配当予想を中間・期末各５０円の年１００円から、中間・期末各１７円の年３４円にすると発表した。株式分割を考慮すると実質増額修正となることから、これも好材料視された。

ＢＡＳＥ <4477> 　321円　 +18 円 (+5.9％)　　本日終値
大幅高。同社はこの日、米グーグルが運営するユーチューブが提供する「ＹｏｕＴｕｂｅショッピング」との提携を開始したと発表した。ＢＡＳＥのネットショップ作成サービスでショップを開設した顧客はユーチューブの動画上に商品のタグ付けができるほか、顧客自身のユーチューブチャンネルに商品の掲載が可能になるという。これが買い手掛かりとなった。

芝浦電子 <6957> 　6,440円　 +360 円 (+5.9％)　　本日終値
大幅続伸。同社は２０日取引終了後、「中期経営計画２０２４－２０２６」を策定したと発表。最終年度となる２７年３月期の連結営業利益目標を７５億円（２４年３月期実績は５１億４００万円）としていることが評価されたようだ。２７年３月期の連結売上高目標は３８５億円（同３２４億１００万円）に設定。新市場の開拓、新製品の開発、多角化、先端技術導入、業務提携・共同開発を実行していくという。

明電舎 <6508> 　3,885円　 +165 円 (+4.4％)　　本日終値
４日続伸。ＳＭＢＣ日興証券が２０日付で投資評価「１」を継続し、目標株価を３３００円から４７００円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、成長性が高い海外需要を取り込んでいることや営業利益の約半分を占める電力インフラ関連の貢献度の高さ、今後２期間の利益急拡大期待を踏まえれば、バリュエーション拡大余地が大きいと評価。鬼門であったガイダンス公表（例年保守的に提示される傾向）は、保守的傾向は変わらないものの、ボリュームの拡大と懸念材料の一つであったＥＶが底堅く推移したことで、結果的に堅調に通過したと指摘。今後は、豊富な受注残の売上高転換や一部課題事業の収益性改善、半導体製造装置向け需要の回復を確認していくことで、特に来期の営業利益が現在の市場コンセンサス１７５億円から同証券予想の１９５億円へ高まっていく局面と予想している。

ホットランド <3196> 　2,419円　 +101 円 (+4.4％)　　本日終値
急伸。２０１５年以来の高値圏に浮上している。同社はたこ焼きの「築地銀だこ」を展開する。米大リーグのドジャースは日本時間２１日、築地銀だこと複数年のパートナーシップ契約を締結したと発表。海外事業の拡大に弾みがつくとの思惑から買いが集まったようだ。築地銀だこはドジャースタジアムに出店している。大谷翔平選手と山本由伸投手が所属するドジャースは今年に入り、日本企業との契約を相次いで締結している。

阪神内燃機工業 <6018> 　2,721円　 +500 円 (+22.5％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。午前１０時３０分ごろ、船舶用メタノール燃料エンジンが完成したと発表した。国内初のメタノールを燃料とする内航タンカーに搭載されるという。これを材料視した買いが集まった。

リベルタ <4935> 　860円　 +150 円 (+21.1％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。２１日、住友化学<4005>の固体ポリマー型温度調節材料「コンフォーマ」を用いた新生地と、ユタックス（兵庫県西脇市）の冷感プリント技術を活用した衣料品「氷撃α」を３社で共同開発し、６月下旬に発売すると発表した。酷暑の問題に対する関心が世界各地で高まるなか、日本に限らず海外での販路拡大に向け、まずは北米で現地法人を設立するという。リベルタに対しては、今後の収益貢献を見込んだ買いが集まったようだ。新商品は温度調節繊維と遮熱繊維を独自配合した生地を採用。温度変化によって吸熱・放熱する冷感プリントにより、人が快適と感じる温度帯にコントトロールし、冷感を持続させる。

桂川電機 <6416> 　1,145円　 +150 円 (+15.1％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。２０日の取引終了後に発表した２４年３月期連結決算が、売上高６２億５８００万円（前の期比１４．３％増）、営業利益１３００万円（前の期７億５１００万円の赤字）と黒字転換し、また従来予想の営業利益１０００万円を上回って着地したことが好感された。コロナ禍に伴う影響に鎮静化がみられ、国内外での販売活動が活発化したことが寄与したほか、売上原価率改善への取り組み効果もあって営業損益が黒字化した。なお、２５年３月期業績予想は現時点で合理的な算出が困難であるとして未定としている。同時に、２４年３月期決算短信で「継続企業の前提に関する注記」の記載を解消したとしており、これも好材料視された。５年以上にわたり継続して営業損失を計上していたため、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められると判断していたが、２４年３月期決算で営業損益が黒字転換し、また継続的・安定的な営業利益の計上が見込まれることから記載を解消したという。

売れるネット広告社 <9235> 　2,662円　 +170 円 (+6.8％)　　本日終値
後場急伸。同社はきょう正午ごろ、子会社の売れる越境ＥＣが米Ａｍａｚｏｎにストアページを開設し、同国で商品販売を開始したと発表。売れるネットはこれまで、Ｄ２Ｃ（ネット通販）事業者向けにランディングページ特化型のクラウドサービス及びマーケティング支援サービスを提供してきたが、今後は売れる越境ＥＣの事業活動を通して、グループとして海外物販のノウハウを獲得・蓄積し、サービス提供を行うことで、日本のＤ２Ｃ事業者の海外展開のサポートを実施するとしている。

ジェイフロンティア <2934> 　2,628円　 +108 円 (+4.3％)　　本日終値
後場一段高。同社はきょう午前１０時ごろ、自社が提供するオンライン診療・服薬指導・処方薬配送サービス「ＳＯＫＵＹＡＫＵ（ソクヤク）」の新たな処方薬受け取り方法として、セブン‐イレブンに設置されている宅配便ロッカー「ＰＵＤＯステーション」での受け取りを開始したと発表。これによる利用者拡大などが期待されているようだ。配送や店頭での受け取りに加えて、「ＰＵＤＯステーション」が設置されている東京都・神奈川県・埼玉県の一部のセブン‐イレブン１０６２店舗で、配送料無料で好きな時間に受け取ることができるという。

ラサ商事 <3023> 　1,865円　 +71 円 (+4.0％)　　本日終値
３日続伸。２０日の取引終了後、東証の自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ─３）による自社株買いの実施を発表した。同日終値１７９４円で、２１日午前８時４５分のＴｏＳＴＮｅＴ─３で買い付けの委託を行った。ラサ商事は２１日午前１０時に、総数３６万株（自己株式を除く発行済み株式総数の３．０９％）、総額６億４５８４万円分の買い付けを行ったと開示している。株主還元姿勢を好感した買いが株価の支援材料となったようだ。

ＰＥＧＡＳＵＳ <6262> 　531円　 +16 円 (+3.1％)　　本日終値
３日続伸。２０日の取引終了後、２７年３月期に売上高３００億円（２４年３月期１７５億４２００万円）、営業利益３２億円（同３８００万円）を目指す中期経営計画を策定したと発表しており、好材料視された。新製品開発や生産体制の拡充などにより工業用ミシン事業の売上高を９６億円から２００億円へ引き上げるほか、オートモーティブ事業も供給体制の構築や技術開発などに取り組み売上高を７９億円から１００億円へ引き上げる計画としている。

酒井重工業 <6358> 　5,470円　 +160 円 (+3.0％)　　本日終値
続伸。午前１１時１５分ごろ、９月３０日を基準日として１株を２株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大及び株式の流動性の向上を図ることが目的という。効力発生日は１０月１日。