※S高銘柄一覧
<2195> アミタＨＤ 東証Ｇ ペットボトルキャップ循環利用などの実証完了を引き続き材料視
<2376> サイネックス 東証Ｓ 人工知能関連
<2986> ＬＡホールデ 東証Ｇ 25年12月期の営業利益目標を82.00億円に上方修正
<3909> ショーケース 東証Ｓ 配分 JCBが『おもてなしSUITE』を導入 3.19万株買残
<4075> ブレインズ 東証Ｇ 配分 前日もストップ高。人工知能関連 9.62万株買残
<4370> モビルス 東証Ｇ 前日もストップ高。人工知能関連
<4422> ＶＮＸ 東証Ｇ 『ＶＡＬＵＥＮＥＸ
<4424> Ａｍａｚｉａ 東証Ｇ
<4492> ゼネテック 東証Ｓ
<4760> ＡＬＰＨＡ 東証Ｓ 一時
<5269> 日コン 東証Ｐ 一時 上半期の好決算をあらためて評価の動きに
<6969> 松尾電 東証Ｓ 前日もストップ高。リチウムイオン電池部材・部品関連
<9561> グラッドＣ 東証Ｇ 一時 人工知能関連
※株価高上昇率銘柄一覧
１. <3909> ショーケース 東証Ｓ 26.8 378 S ＡＩチャットボットがＪＣＢの全社向けポータルサイトに採用
２. <4760> ＡＬＰＨＡ 東証Ｓ 20.4 1715
３. <5616> 雨風太陽 東証Ｇ 20.0 1600
４. <4492> ゼネテック 東証Ｓ 18.6 637 S
５. <4422> ＶＮＸ 東証Ｇ 18.2 976 S 『VALUENEX Radar Fusion』β版のリリースに備えテスター募集
６. <4370> モビルス 東証Ｇ 16.9 553 S ＮＴＴネクシアの実証実験にオペレーション支援ＡＩ『ＭｏｏＡ』を提供
７. <2376> サイネックス 東証Ｓ 16.9 1038 S 生成ＡＩ関連株物色の流れに乗る
８. <1514> 住石ＨＤ 東証Ｓ 16.9 1821
９. <4424> Ａｍａｚｉａ 東証Ｇ 16.6 561 S
10. <2986> ＬＡホールデ 東証Ｇ 16.0 5070 S 中期経営計画の上方修正を好感
11. <2195> アミタＨＤ 東証Ｇ 15.5 744 S ペットボトルキャップ循環利用などの実証完了を引き続き材料視
12. <6969> 松尾電 東証Ｓ 15.4 751 S ２７年３月期に営業利益８億円目指す中計を好材料視
13. <4075> ブレインズ 東証Ｇ 14.7 779 S さくらインターネットとの実証実験開始を引き続き材料視
14. <9561> グラッドＣ 東証Ｇ 12.1 610 人工知能関連
15. <1447> ＩＴｂｏｏｋ 東証Ｇ 11.4 371 人材派遣関連
16. <5269> 日コン 東証Ｐ 10.9 477 好決算確認で低ＰＢＲ是正への思惑も膨らむ
17. <9878> セキド 東証Ｓ 10.6 873
18. <7115> Ａパーチェス 東証Ｓ 9.7 1210
19. <9554> エイビック 東証Ｇ 9.7 871 新たなＳＥＯコンサルティングサービスを提供開始
20. <3347> トラスト 東証Ｓ 9.3 328
21. <6323> ローツェ 東証Ｐ 9.3 15550 半導体製造装置関連
22. <2311> エプコ 東証Ｓ 8.9 1023 ２３年１２月期純利益７割増と報じられる
23. <1434> ＪＥＳＣＯ 東証Ｓ 8.3 931 人材派遣関連
24. <3315> 日本コークス 東証Ｐ 8.1 134
25. <4488> ＡＩｉｎｓ 東証Ｇ 8.0 7250 『ＤＸ Ｓｕｉｔｅ』に生成ＡＩを実装
ＬＡホールディングス <2986> 5,070円 +700 円 (+16.0％) ストップ高 本日終値
後場に急伸。１８日、中期経営計画の上方修正を発表しており、好感されたようだ。最終年度となる２５年１２月期の売上高目標を４００億円から５１０億円（２３年１２月期見通しは３００億円）、営業利益目標を６４億円から８２億円（同５５億円）に引き上げた。２５年１２月期は新築不動産販売部門で大型開発案件の完成・販売を予定。再生不動産販売事業でも売上高１００億円超を見込む。ヘルスケア施設投資に注力する不動産賃貸事業や子会社による沖縄エリアでの事業の更なる拡大、Ｍ＆Ａの積極的な推進などを通じ、売上高と利益の大幅な伸長を想定し、計画に反映させた。
日本システム技術 <4323> 3,315円 +130 円 (+4.1％) 本日終値
３日ぶりに急反発し、高値を更新した。１７日の取引終了後、糸魚川総合病院（新潟県糸魚川市）と実施する共同研究成果の一部が医学誌に掲載されたと発表。これを手掛かり視した買いが株価を支援したようだ。掲載されたのは「片頭痛と、片頭痛医薬品および薬物乱用頭痛の関連性」に関する共同研究成果の一部。「日本の成人頭痛患者に対する処方パターンの検討」について国際頭痛学会学術雑誌Ｃｅｐｈａｌａｌｇｉａに、「日本における６〜１７歳の頭痛患者に対する処方パターンの検討」については医学雑誌Ｌｉｆｅに掲載された。日シス技術のメディカルビックデータ「ＲＥＺＵＬＴ」を活用した。成人と小児ともに、頭痛患者に対して過剰処方が行われている可能性が示唆されたという。
アドバンテスト <6857> 5,351円 +189 円 (+3.7％) 本日終値
続伸で一時２４７円高の５４０９円まで上値を伸ばし、前日に上ヒゲでつけた戻り高値に肉薄したほか、前日わずかにマイナス圏で引けたディスコ<6146>も大幅高に買われた。前日の米国株市場では米長期金利の上昇を嫌気してエヌビディア
ハニーズＨＤ <2792> 1,642円 +42 円 (+2.6％) 本日終値
反発。きょう付の日本経済新聞朝刊で「再び成長軌道を鮮明にしている」と報じられたことが好材料視された。記事では、中国市場からの撤退などにより一時は事業縮小を余儀なくされたものの、ミャンマーの自社工場が生み出す価格競争力を原動力に２３年５月期純利益が１６期ぶりに過去最高を記録したことなどが紹介されている。
トヨタ自動車 <7203> 2,931.5円 +75 円 (+2.6％) 本日終値
頑強な値動きを示しているほか、ホンダ<7267>、日産自動車<7201>など自動車大手が高値圏で売り物をこなし総じて底堅さを発揮している。足もと外国為替市場では一段とドルを買い戻す動きが活発化している。ドル・円相場は一時１ドル＝１４８円台半ばまで円安が進行する場面があり、輸出採算向上が期待される自動車セクターにポジティブ材料となっている。２４年３月期通期の各社の想定為替レートはトヨタが１ドル＝１４１円、日産自とホンダが１ドル＝１４０円で設定されており、実勢との差は大きい。今期は既に第４四半期に入っていることで為替メリットは限定的だが、一時は日米金利差縮小の思惑から円高警戒論が根強かっただけに、足もとの為替動向は来期の業績にも追い風要因として意識されやすい。
ショーケース <3909> 378円 +80 円 (+26.9％) ストップ高 本日終値
ストップ高。１７日の取引終了後、ＡＩチャットボットサービス「おもてなしＳｕｉｔｅ ＣＸ」が、ジェーシービー（東京都港区）の全社向けポータルサイトに採用されたと発表したことが好感された。ユーザーの疑問を迅速に解決・問い合わせの傾向を定量分析できる環境を提供することで、「社内問い合わせの工数削減」を目指すジェーシービーのニーズに応えるとしている。
ＶＡＬＵＥＮＥＸ <4422> 976円 +150 円 (+18.2％) ストップ高 本日終値
ストップ高。１７日の取引終了後、異種データ融合マップ解析・大規模データ分類マップ解析を可能にする「ＶＡＬＵＥＮＥＸ Ｒａｄａｒ Ｆｕｓｉｏｎ」β版をリリースすると発表しており、好材料視された。「ＶＡＬＵＥＮＥＸ Ｒａｄａｒ Ｆｕｓｉｏｎ」β版は、これまでコンサルティングサービスのみで提供していたアルゴリズムを、ユーザー自身で利用できるようにプロトタイプを実装したもの。また、リリースに備えてテスターを募集するとしている。
日本コンクリート工業 <5269> 477円 +47 円 (+10.9％) 一時ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
急速人気化。前日の後場取引時間中に２４年３月期上期（２３年４〜９月）の決算を発表、営業利益は前年同期比３２倍となる１２億７３００万円と大幅な伸びを達成した。前週１１日に上期及び通期業績予想の上方修正を発表しており、決算内容については織り込み済みで上げ幅は限られたが、きょうは改めて上値を見込んだ買いが流入した。ＰＢＲは依然として０．６倍台と低く、東証の低ＰＢＲ改善要請を背景に株高に向けた施策が期待されるほか、復興関連株としての側面を持つことで物色対象として注目度が高まっている。
ＡＶｉＣ <9554> 871円 +77 円 (+9.7％) 本日終値
大幅高。同社はきょう、新たなＳＥＯ（検索エンジン最適化）コンサルティングサービス「ＳＥＯＲＹ ＡＲＴＩＣＬＥ（セオリー・アーティクル）」の提供を開始すると発表しており、これが材料視されたようだ。このサービスは、Ｉｎｓｉｇｈｔ ｓｃｉｅｎｃｅ（東京都中央区）が提供する人工知能（ＡＩ）コピーライティングサービス「ＵｎｉＣｏｐｉ（ユニコピ）」と人の力を融合することで、より多くのクライアントに良質なサイト内コンテンツの提供を目指すもの。ＡＩだけで書いた記事よりも読み応えがあり、人の力だけで書いた記事よりも深く分析の加わった良質なサイト内コンテンツが生成できるため、結果として検索結果の上位表示や、ユーザーの態度変容ＫＰＩ（重要業績評価指標）の向上が期待できるという。
エプコ <2311> 1,023円 +84 円 (+9.0％) 本日終値
大幅高で４日続伸し、連日の昨年来高値更新となった。きょう付の日本経済新聞朝刊で「２０２３年１２月期の連結純利益は、前の期に比べ７割増の約６億円になった公算が大きい」と報じられており、会社側の従来予想では３億６００万円（前の期比１４．８％減）と減益予想であったことから、一転増益となるとの観測が好感されたようだ。記事によると、持ち分法適用関連会社のＴＥＰＣＯホームテックが手掛ける戸建て住宅向け太陽光パネルの設置工事が想定より好調に推移したという。報道に対して会社側では、「当社が機関決定及び発表したものではない。業績数値については概ね報道に近い数値を見込んでいるが、現在精査中だ」とコメントを発表している。なお、決算発表は２月１３日を予定している。
ＡＩｉｎｓｉｄｅ <4488> 7,250円 +540 円 (+8.1％) 本日終値
大幅に３日続伸。同社は１７日、ＡＩ−ＯＣＲサービス「ＤＸ Ｓｕｉｔｅ」に生成ＡＩを実装しアップデートしたと発表しており、これが株価を刺激したようだ。今回のアップデートでは、ＡＩ−ＯＣＲ市場を再定義する革新的な書類読み取りやＡＩ−ＯＣＲにとどまらない後続業務のデータ処理の自動化、ユーザ専用環境による利用状況に応じた運用の最適化など、大幅な機能拡張を実現。今後も生成ＡＩを活用した多様な新機能を順次追加していく計画だとしている。
ラオックス <8202> 243円 +18 円 (+8.0％) 本日終値
やコメ兵ホールディングス<2780>が高い。日本政府観光局が１７日の取引終了後に発表した２０２３年１２月の訪日外客数（推計）は２７３万４０００人となった。新型コロナウイルスの感染拡大前の２０１９年１２月との比較で８．２％増加した。中国からの訪日外客数は１９年１２月比で５６．０％減と、依然としてコロナ禍前の水準を下回った状況が続いているものの、１９年同月との比較で下落率は１１月（６５．６％）から縮小するなど回復基調をみせた。更に、中国では２月１０日から１７日までの春節（旧正月）の大型連休前後の４０日間で、延べ９０億人が移動するとする当局による推計も伝わっている。海外旅行先としては東南アジアや日本、韓国などが人気とも報じられており、ラオックスなどには中国人観光客による消費活動の更なる回復による業績押し上げ効果への思惑から買いが入ったようだ。ＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮ<6561>、マツキヨココカラ＆カンパニー<3088>、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>も堅調に推移している。
ベルトラ <7048> 578円 +39 円 (+7.2％) 本日終値
急伸。１７日取引終了後に旅行大手ＪＴＢ（東京都品川区）との資本・業務提携を発表しており、これを好感した買いを集めた。両社はこれまでツアー販売に関するシステム連携でパートナーシップを築いてきたが、今回更に関係性を深め、新しい商品・サービスの提供を通じて事業拡大や競争力強化を図る狙い。ベルトラはＪＴＢに対して第三者割当増資を実施し、８９万９２８０株（増資後の議決権割合２．４７％）を割り当てる。
共和電業 <6853> 425円 +25 円 (+6.3％) 本日終値
続伸。１７日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、光通信<9435>グループの光通信による株式保有割合が５．０１％となり、新たに５％を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑的な買いが入ったようだ。なお保有目的は純投資で、報告義務発生日は１月１０日としている。
キタック <4707> 399円 +23 円 (+6.1％) 本日終値
急動意。新潟を地盤に北陸、東北に展開する総合建設コンサルティング会社で国土交通省を主要顧客とし、受注に占める官公需比率が高いことで知られる。復興関連としての側面を持つことで注目度が高まっているが、業績も回復色が鮮明だ。２３年１０月期は営業利益段階で前の期比６割増益を達成、続く２４年７月期は大型受注の寄与もあって前期比７割増と伸びが加速し２億１２００万円を予想している。有配企業でＰＢＲは０．７倍台と低いが、年間５円配当を長く続けており、好業績を背景に株主還元強化による増配の可能性も意識されるところ。
マイクロアド <9553> 643円 +22 円 (+3.5％) 本日終値
６日ぶりに反発。この日の午前中、台湾・香港女性向けメディア「Ｊａｐａｈｏｌｉｃ」を多言語化し、新たに中国・インドネシア向けに運営を開始したと発表しており、好材料視された。台湾現地法人のマイクロアド台湾が現地子会社との連携により実現させた。これによりアジア圏における訪日観光客向けのインバウンドマーケティングサービスを強化するほか、地方自治体向けマーケティングプロダクト「まちあげ ｆｏｒ インバウンド」において、台湾だけではなく、中国・インドネシアでの観光客誘致プロモーションにも対応することが可能になるとしている。
ジェイリース <7187> 2,177円 +72 円 (+3.4％) 本日終値
大幅反発。１７日の取引終了後、２月２９日を基準日として１株を２株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家がより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大と株式の流動性の向上を図ることが目的という。効力発生日は３月１日。
ＭＨＴ <9218> 855円 +28 円 (+3.4％) 本日終値
反発。１７日の取引終了後、医療機関向け人材サービスを手掛けるタスクフォース（大阪市中央区）の株式を取得し、子会社化すると発表。今後の収益貢献を期待した買いが入った。株式譲渡実行日は２月２９日の予定。タスクフォースは大規模医療機関向けの看護補助者領域における人材サービスのパイオニアで、特に愛知県で高い市場シェアを持つという。
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