※S高銘柄一覧
<2195> アミタHD 東証G
<3393> スタティアH 東証P 配分 7.67万株買残
<3787> テクノマセマ 東証S 前日もストップ高
<3856> Aバランス 東証S 中期経営計画の再上方修正を発表
<6276> シリウスV 東証S 一時
<7359> 東京通信 東証G 持株会社体制移行で3事業を子会社に承継、4月1日に商号変更
<7692> Eインフィニ 東証S 前日もストップ高
<7793> イメージM 東証G
<9212> GEI 東証G 一時
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <7359> 東京通信 東証G 22.4 2736 S 持株会社体制移行で3事業を子会社に承継、4月1日に商号変更
2. <3787> テクノマセマ 東証S 19.0 939 S
3. <7793> イメージM 東証G 17.3 1019 S
4. <9252> ラストワンM 東証G 16.5 1747
5. <7692> Eインフィニ 東証S 15.8 5170 S
6. <9212> GEI 東証G 15.3 733
7. <3393> スタティアH 東証P 15.2 1138 S 配当方針変更に伴い23年3月期配当予想を上方修正
8. <2195> アミタHD 東証G 15.1 1144 S
9. <3856> Aバランス 東証S 14.8 5420 S 24年6月期を最終年度とする中計を再上方修正
10. <7898> ウッドワン 東証S 13.2 1189
11. <6249> GCジョイコ 東証S 13.1 3465 パチンコ・パチスロ関連
12. <7551> ウェッズ 東証S 11.8 770
13. <3935> エディア 東証G 11.1 870
14. <6140> 旭ダイヤ 東証P 10.6 854 MI2が共同保有で大株主に登場
15. <7776> セルシード 東証G 10.1 415
16. <4970> 東洋合成 東証S 9.8 8990 リチウムイオン電池部材・部品関連
17. <9827> リリカラ 東証S 9.4 522 リバーフィールドが11.03%保有で需給思惑働く
18. <4235> UFHD 東証S 9.4 3890
19. <5011> ニチレキ 東証P 9.1 1518 100万株を上限とする自社株買いを実施へ
20. <2666> オートW 東証S 8.9 209
21. <6597> HPCシス 東証G 8.2 2262 人工知能関連
22. <6857> アドテスト 東証P 8.2 10930 米SOX指数の下落を警戒
23. <7955> クリナップ 東証P 8.1 696
24. <4019> スタメン 東証G 7.8 899
25. <6390> 加藤製 東証P 7.8 1012 低PBR株物色の流れに乗り一気に4ケタ大台回復
Abalance <3856> 5,420円 +700 円 (+14.8%) ストップ高 本日終値
ストップ高。正午ごろ、24年6月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標について、売上高を1500億円から2518億円(22年6月期924億3500万円)へ、営業利益を45億円から158億円(同16億9700万円)へ再上方修正したと発表しており、好材料視された。同社は21年10月に中計を発表。その後、太陽光パネル製造事業を行うベトナム子会社のVSUN社の業績が好調に推移していることから、22年9月に上方修正した。今回の修正は、VSUN社の業績が引き続き好調に推移していることが要因だが、更に23年10月竣工予定のセル工場稼働後における利益率改善の影響については、稼働後の状況から合理的な将来見通しが可能となった時点で改めて目標値の見直しを行うとしている。
ニチレキ <5011> 1,518円 +126 円 (+9.1%) 本日終値 東証プライム 上昇率3位
後場上げ幅を拡大。午後1時30分ごろに自社株買いを実施すると発表しており、好材料視された。上限を100万株(発行済み株数の3.27%)、または18億円としており、取得期間は23年3月1日から24年2月29日まで。株主還元の充実及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的としている。
東京エレクトロン <8035> 47,770円 +3,180 円 (+7.1%) 本日終値 東証プライム 上昇率8位
レーザーテック<6920>など大手半導体製造装置メーカーのほか、ルネサスエレクトロニクス<6723>、SUMCO<3436>など半導体関連全般が買い優勢の展開となっている。前日の米国株市場では画像処理半導体大手のエヌビディア
オークマ <6103> 5,410円 +290 円 (+5.7%) 本日終値
大幅反発。22日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を50万株(発行済み株数の1.61%)、または20億円としており、取得期間は2月24日から4月28日まで。株主への利益還元及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にすることが目的としている。
A&Dホロン <7745> 1,394円 +64 円 (+4.8%) 本日終値
上値追い鮮烈。ここ上げ足を強めていたが、きょうはマドを開け一段高に買われ新値街道を突き進む展開にある。計測・計量機器の大手メーカーで電子てんびんは国内トップシェアを誇るほか、昨年4月に電子ビーム技術を強みとする半導体関連装置メーカーのホロンと経営統合(持ち株会社化し親会社はA&D)しており、両社の技術融合による次世代テスター開発など成長分野での展開力を増している。足もとの業績は絶好調といってよく、22年10〜12月期は前年同期比倍増の29億300万円と急拡大した。今週に入り三井トラスト・アセットマネジメントが大量保有報告を行っており、日興アセットマネジメントと合わせて同社株式を5.69%保有していることが判明した。投資信託など機関投資家の買い需要が観測されるなか、上値期待が一段と高まっているもようだ。
日本郵船 <9101> 3,595円 +144 円 (+4.2%) 本日終値
商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など海運株が総じて高く、業種別騰落率ランキングで断トツの上昇率となっている。一頭地を抜く配当利回りの高さに着目した配当権利取り狙いの買いを誘引しているほか、祝日前の22日に日本格付研究所(JCR)が海運大手3社についてそれぞれ1段階格上げしたことも、投資家の買い安心感につながったもようだ。一方、昨年末以来一貫して下値を探っていたバルチック海運指数が前週17日をターニングポイントに急速に戻りに転じていることも物色人気に拍車をかけている。同指数は鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の値動きを表す総合指数で1985年の1月4日を1000として算出しているが、ばら積み船部門を持つ海運株との連動性も高い。21年10月には5500強まで高騰したが、それ以降は下げトレンドに転換。最近は停滞する中国経済などを背景に2カ月近くにわたり下落基調を続け、530まで売り込まれた経緯がある。ただ目先底入れを明示し、前日まで5日続伸して816まで水準を戻している。
トクヤマ <4043> 2,161円 +78 円 (+3.7%) 本日終値
反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は22日、同社株のレーティングの「オーバーウエート」を継続するとともに、目標株価を3100円から3900円に引き上げた。原燃料の石炭安を要因に24年3月期の業績予想を増額修正した。具体的には23年3月期の連結営業利益は会社予想で前期比26.6%減の180億円の見通しだが、同証券では24年3月期は今期推定比91.7%増の345億円(従来予想は310億円)へ急回復すると見込んでいる。
荏原 <6361> 5,650円 +200 円 (+3.7%) 本日終値
3営業日ぶりに反発。同社はきょう、世界で初めて水素発電向け液体水素昇圧ポンプの開発に成功したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。この製品は、水素発電ガスタービンへの水素供給に必要となるもの。マイナス253度の液体水素を扱える大容量かつ発電用に高圧化したポンプは、技術的な難易度が高いため現在は市場に存在していないが、同社は強みを持つ高圧遠心ポンプと極低温の技術をベースに、世界初の液体水素燃料供給用ポンプとして23年内に市場投入を予定しているという。
神戸物産 <3038> 3,710円 +120 円 (+3.3%) 本日終値
高い。22日の取引終了後に発表した1月度単独業績で、営業利益が前年同月比6.1%減となったものの、前月の同14.9%減と比べ減益幅が縮小しており、これが好感された。売上高は同10.5%増だった。新規出店2店舗があったことで店舗数が1012店舗となり、前年同月に比べ56店舗増加したことが寄与した。商品別では、引き続き利便性の高い冷凍野菜や飲食店などで使用される業者向け商材の出荷が増加した。
モリタホールディングス <6455> 1,218円 +37 円 (+3.1%) 本日終値
反発。22日の取引終了後、EVモーターズ・ジャパン(北九州市若松区)が実施する第三者割当増資の一部を引き受けるとともに、業務提携契約を締結すると発表したことが好感された。EVモーターズは、バスやトラック、トライクなどの商用電気自動車(EV)に特化した開発・製造・販売を行っており、今回の資本・業務提携により消防車両に適した独自のEVシャシを共同開発するのが狙い。出資額は2億円でEVモーターズが新たに発行するC種優先株式40株を取得する。なお、同件による23年3月期業績への影響は軽微としている。
三井不動産 <8801> 2,536.5円 +62.5 円 (+2.5%) 本日終値
三菱地所<8802>、住友不動産<8830>など不動産株が高い。次期日銀総裁候補の植田和男氏がこの日、衆議院での所信聴取に臨み、現在の金融緩和策を継続する方針を示した。これを受け、日銀が早期緩和修正に動くとの警戒感が和らぎ、金利上昇懸念が後退したことから、不動産株に買い安心感が広がったようだ。
スタティアH <3393> 1,138円 +150 円 (+15.2%) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
ストップ高。22日の取引終了後、配当方針の変更に伴い23年3月期期末配当予想を7円から29円へ引き上げると発表したことが好感された。年間では34円となり、前期実績に対しては20円の増配となる予定だ。来期以降を計画していた配当性向30%について、1年前倒しし今期からとしたことが要因としている。
リリカラ <9827> 522円 +45 円 (+9.4%) 本日終値
大幅反発。22日の取引終了後に関東財務局に提出された大量保有報告書で、リバーフィールド(東京都中央区)の所有割合が11.03%となり、新たに大株主に浮上したことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は2月15日。なお、リバーフィールドはティーケーピー<3479>社長の河野貴輝氏が代表を務める資産管理会社。
加藤製作所 <6390> 1,012円 +73 円 (+7.8%) 本日終値 東証プライム 上昇率6位
マドを開けて大幅高、21年8月以来となる4ケタ大台を回復した。建設用クレーンの国内トップだが、アジア向けなど海外での需要獲得にも注力している。利益率向上に向けた取り組みや円安効果も加わり業績は大底を脱出し、23年3月期業績予想は最終利益段階で10億から15億円(前期実績は95億7500万円の赤字)に増額している。自己資本比率43%と財務面はしっかりしており、大幅赤字となった前期や前々期も配当は継続した。PER8倍前後でPBR0.26倍と超割安圏にあることで、テーマ買いの流れに乗っている。
サスメド <4263> 1,363円 +88 円 (+6.9%) 本日終値
急伸。同社は疾病に対応した医療機器開発や医療情報の収集及び提供を行い、不眠症やリハビリなどに関するスマートフォン向けアプリ開発に力を入れている。22日取引終了後、同社が傾注する不眠障害治療用アプリに関連する特許査定を欧州特許庁から受領したことを発表、これを材料視する買いが集中した。株式需給面では外資系経由の貸株調達による空売りが直近増加しており、この買い戻しも株価上昇を後押ししているもようだ。
アキレス <5142> 1,321円 +84 円 (+6.8%) 本日終値
後場急速人気化。同社はきょう後場取引時間中(午後2時)に発行済み株式数の6.58%に相当する100万株、金額にして18億円を上限とする自社株買いを発表(取得期間は3月1日〜24年2月27日)、更に50万株を3月9日に消却することも併せて発表した。これが材料視される形で投資資金を誘導した。6.6%相当の自社株買いはインパクトがある。同社は運動靴の大手で子供用の「瞬足」を中心に需要を捉えているが、23年3月期は原料のナフサ価格の高騰で採算が悪化し15億円の営業赤字を見込んでいる。ただ、自己資本比率56%と財務面は強固で、年40円の配当を継続する見通し。3%超の配当利回りを維持する一方、PBRは0.4倍程度と極めて割安圏にある。東証は今春をメドにPBRが継続的に1倍未満に放置されている上場企業に対し、改善策及びその進捗状況について開示する要請案を明らかにしているが、同社のように株主還元への取り組みは、ROEを高め、PBR上昇にもつながる有効な策とみられている。
空港施設 <8864> 549円 +32 円 (+6.2%) 本日終値
高い。22日の取引終了後に株主優待制度を変更すると発表しており、これが好感された。今年3月末の基準日以降、グループ会社が運営する飛行機の見えるレストラン「ブルーコーナーUC店」で利用できる食事券を贈呈する。従来は、同社指定ホテルの宿泊割引券だった。
都築電気 <8157> 1,430円 +79 円 (+5.9%) 本日終値
後場急上昇。午後2時ごろ、23年3月期の連結業績予想について、売上高を1210億円から1226億円(前期比2.8%増)へ、営業利益を45億円から48億円(同19.6%増)へ、純利益を30億9000万円から33億円(同17.9%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を25円から34円へ引き上げたことが好感された。電子デバイス事業でFA機器・産業市場向けの半導体・電子部品の需要が計画を上回って推移していることに加えて、情報ネットワークソリューションサービス事業、電子デバイス事業ともに付加価値の高いビジネスへ事業構造の転換を進めたことが奏功する。なお、年間配当予想は59円(前期48円)となる予定だ。
タメニー <6181> 122円 +6 円 (+5.2%) 本日終値
3日ぶりに反発。22日の取引終了後、TMSホールディングス(大阪市中央区)との資本・業務提携を強化すると発表しており、好材料視された。TMSHDを割当先とする第三者割り当てにより、127万1100株の新株を発行する。両社は21年12月に資本・業務提携し、現在ではTMSHDがタメニー発行済み株式の2.13%を所有。また、TMSHDが運営する結婚相談所とタメニーが運営するマッチングプラットフォームとの間でデータ連携が行われ、テック事業の売上高向上などに寄与している。これを受けて、タメニーでは業績回復をより一層加速させることはもとより、中長期視点で全事業の高収益体制の確立とプロダクトの競争力強化を実現するために、資本・業務提携関係を強化するとしている。なお、23年3月期業績への影響は軽微としている。
三協立山 <5932> 688円 +25 円 (+3.8%) 本日終値
上値指向鮮明。今年1月末につけた688円の戻り高値にツラ合わせとなり、新波動入りを目前に捉えている。アルミ建材大手で住宅用やビル用での実績が高い。資材価格の上昇も、製品価格への転嫁が利いている。23年5月期業績予想については営業利益段階で期初見通しの50億円から37億円に減額しているが、株価面には織り込みが進んでおり、時価予想PERは10倍前後と依然として割安感がある。なお、今期年間配当は前期比5円増配となる20円を計画し、3%近い配当利回りを維持しているが、PBRは0.25倍程度で、会社解散価値の実に4分の1まで売り込まれた株価水準で水準訂正余地が意識されている。
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