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2022年09月13日

[S高|株価値上注目銘柄] 正栄食品工業,JMホールディングス,任天堂,カルビー,神戸物産,鴻池運輸,エイチ・アイ・エス,マースGHD,タマホーム,エスプール,HEROZ,スマレジ,東日システム,学情,アイケイケイ,コスモスイニシア,ツナグGHD,石垣食品,GRCS,アエリア,ニーズウェル,日本電計



※S高銘柄一覧



<3600> フジックス   東証S      
<4192> スパイダー   東証G  一時  
<4255> THECOO  東証G  一時  
<4382> HEROZ   東証P      前日もストップ高。人工知能関連
<4541> 日医工     東証P      
<6548> 旅工房     東証G      旅行関連
<7946> 光陽社     東証S  一時  
<9242> メディア総研  東証G      前日もストップ高
<9271> 和心      東証G      インバウンド関連
<9360> 鈴与シンワ   東証S      
<9647> 協和コンサル  東証S      人材派遣関連

※株価高上昇率銘柄一覧



1. <9242> メディア総研 東証G   25.4  1976 S 今期経常は11%増で2期ぶり最高益更新へ
2. <9927> ワットマン  東証S   23.4  2517 
3. <9360> 鈴与シンワ  東証S   23.0  2140 S 23年4月にもデジタル給与解禁と報じられ思惑
4. <9271> 和心     東証G   22.9   429 S インバウンド関連
5. <3600> フジックス  東証S   22.2  2203 S
6. <9318> アジア開発  東証S   20.0    6 
7. <9647> 協和コンサル 東証S   17.9  4620 S 人材派遣関連
8. <4541> 日医工    東証P   17.8   530 S 再建に医薬品メーカーや投資ファンド7社が支援の意向と報じられる
9. <8077> トルク    東証P   15.7   266  決算発表を控えての期待感で
10. <4192> スパイダー  東証G   15.6   891  業界初の基本特許技術『施工体制作業指示』取得
11. <4382> HEROZ  東証P   15.0  1149 S バリオ子会社化を好感した買い続く
12. <6548> 旅工房    東証G   15.0   767 S 7月の旅行取扱高2.5倍、海外旅行取扱額伸びる
13. <6184> 鎌倉新書   東証P   13.5   835  既存事業2ケタ成長回帰で上期営業利益14%増
14. <7946> 光陽社    東証S   13.1  2198 
15. <4431> スマレジ   東証G   11.8  1355  第1四半期営業益20%減ながら通期計画進捗率29%
16. <8079> 正栄食    東証P   11.4  4435  第3四半期営業利益は減益着地も通期予想を上回る
17. <3316> 東日システム 東証S   11.0   556  株主優待制度を導入
18. <7048> ベルトラ   東証G   10.6   646  『入国者数の上限撤廃調整、個人旅行客も解禁』報道を材料視
19. <6731> ピクセラ   東証S   10.0   11 
20. <2301> 学情     東証P   9.9  1335  採用意欲の高まりにより引き合いが増大
21. <2721> JHD    東証S   9.9   401  太陽光発電関連
22. <1758> 太洋基礎   東証S   9.7  5870 
23. <6577> ベストワン  東証G   9.1  1972  旅行関連
24. <6380> オリチェン  東証S   8.9   830 
25. <6844> 新電元    東証P   8.7  4070  パワー半導体関連

正栄食品工業 <8079>  4,435円  +455 円 (+11.4%)  本日終値  東証プライム 上昇率5位
急反発し年初来高値を更新した。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計(21年11月〜22年7月)連結決算は、営業利益が35億8100万円(前年同期比3.1%減)と減益となったものの、通期予想を上回って着地したことが好感された。売上高は776億3900万円となった。会計基準の変更に伴い売上高の対前年増減率はないものの、日本での乾果実類や製菓原材料類の販売が好調に推移した。ただ、米国事業の利益が好調に推移する一方、過去数年間積極的に行ってきた新工場建設に係る減価償却費の増加や原料価格上昇などにより日本国内の利益が減益となり、営業利益は減益だった。なお、為替差益の計上などが寄与し、純利益は26億500万円(同5.0%増)と増益に転じた。なお、22年10月期通期業績予想は、売上高1000億円、営業利益35億円(前期比16.3%減)、純利益24億円(同13.9%減)の従来見通しを据え置いている。

JMホールディングス <3539>  1,687円  +97 円 (+6.1%)  本日終値
寄り付きから大口の買いを集め続急伸、8月末以来の1600円台乗せを果たした。関東圏でスーパーマーケットを展開するが足もとの業績は好調に推移している。12日取引終了後に発表した23年7月期の業績予想は営業利益が前期比8%増の72億円を予想、20年7月期以来3期ぶりに過去最高を更新する見通し。好業績を背景に株主還元にも前向きで、前期の年間配当を従来計画に5円上乗せの35円(前々期実績は30円)としたほか、今期は更に5円増配の40円を計画している。これを評価する買いを呼び込んだ。

任天堂 <7974>  62,210円  +3,250 円 (+5.5%)  本日終値
大幅続伸。同社は12日、9月9日に発売したニンテンドースイッチ向けソフト「スプラトゥーン3」の国内販売本数が、発売後3日間として過去最高の345万本を突破したと発表しており、これが好感された。「スプラトゥーン」シリーズは、ヒトの姿に変身する不思議なイカを操作するアクションシューティングゲームで、4対4のチームに分かれて3分間で地面を塗った面積で勝敗を決める「ナワバリバトル」が特徴。最新作となる「スプラトゥーン3」では、シリーズの基本的なルールを踏襲しつつ、新たなブキやスペシャルウェポン、アクションなどを追加。また「ナワバリバトル」のほかに、多彩なギミックが待ち受けるステージを攻略していく1人用の「ヒーローモード」や、最大4人で協力して遊ぶ「サーモンラン」など、バリエーションに富んだモードを楽しむことができるという。

カルビー <2229>  2,885円  +122 円 (+4.4%)  本日終値
急反発。SMBC日興証券は12日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は2200円から3400円に見直した。「デフレ時代の成功と低迷を超克し、インフレに対応すべく新たな経営に果敢に挑戦し始めた」ことを評価している。具体的には(1)コストインフレを契機に経営が覚醒、トップ企業としての責任を自覚し、不退転の覚悟で値上げに取り組む(2)スナック市場は寡占度が高く今秋の本格値上げは成功する公算大(3)24年3月期営業利益は過去最高の300億円(23年3月期は255億円)を予想、インバウンドが本格回復すれば中期的には350億円も視野に(4)課題は海外事業で戦略の見直しが早急に必要(5)予想PERは24年3月期18倍、過去5期平均22倍に比べ割安――と指摘している。

神戸物産 <3038>  3,610円  +150 円 (+4.3%)  本日終値
4日続伸。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計(21年11月〜22年7月)連結決算が、売上高3000億1600万円(前年同期比12.2%増)、営業利益218億4700万円(同2.9%増)、純利益159億3200万円(同7.1%増)と増収増益で着地したことが好感された。引き続きメディアやSNSで話題になっていることに加えて、価格戦略が奏功し売上高が増加した。急激な原材料価格高騰や円安進行などのコスト高が影響し粗利率は低下したが、原材料の配合変更などによる製造コストの削減や新たな為替予約によるヘッジ比率の引き上げ、価格改定の順次実施などで利益を確保した。なお、22年10月期通期業績予想は、売上高3800億円(前期比5.0%増)、営業利益288億円(同5.4%増)、純利益198億円(同1.1%増)の従来見通しを据え置いている。

鴻池運輸 <9025>  1,436円  +54 円 (+3.9%)  本日終値
4日続伸し年初来高値を更新。午前10時ごろ、グループ会社でインドで医療関連サービスを提供するカルナメディカル・データベース社がインドにおける「医療品」「食品」の卸売業免許を取得したと発表しており、これが好材料視された。今回の免許取得によりカルナメディカル社は、従来日系企業に提供している医療・ヘルスケア分野の現地調査などのインド進出支援業務に加えて、医療品及び食品の商品卸売事業も担うことで、日系企業のインド市場における販路開拓・拡大支援を強化することになる。今後は、カルナメディカル社が窓口となり、医療・ヘルスケア分野の日系メーカー向けに、インド進出に向けた現地調査、日本からインドへの商品輸出、インド国内の物流に加え、サプライチェーンに全体に関わる一貫サービスを展開するとしている。

エイチ・アイ・エス <9603>  2,193円  +82 円 (+3.9%)  本日終値
KNT−CTホールディングス<9726>、オープンドア<3926>のほか、JR東日本<9020>をはじめとする鉄道株、日本航空<9201>などの空運株といった一連の旅行関連株が軒並み高。共同通信がこの日、政府が「『Go To トラベル』に代わる全国旅行支援を早ければ月内に開始する方向で調整に入った」と報じた。9月下旬の3連休明けから年末までを支援対象とする案が浮上しているとしており、これを受けて旅行需要の一段の回復を期待した買いが入っているようだ。

マースGHD <6419>  1,655円  +51 円 (+3.2%)  本日終値
4日続伸。12日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株(発行済み株数の2.39%)、または7億円としており、取得期間は9月13日から12月30日まで。株主還元及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。

タマホーム <1419>  2,408円  +67 円 (+2.9%)  本日終値
4日続伸。12日の取引終了後に発表した8月度の受注速報が前年同月比18%増となり、3カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。注文住宅、建売住宅、リフォームの全ての分野でプラスとなった。

エスプール <2471>  1,073円  +13 円 (+1.2%)  本日終値
4日続伸。きょうの寄り付き前、子会社のエスプールグローカルが、石川県ならびに小松市に立地表明を行い、同市に隣接する複数の自治体業務を受託するシェアード型のBPOセンターを新設すると発表しており、これが好感された。新センターは、小松市をはじめとした周辺自治体の行政サービスに関するコールセンター業務やオンライン窓口業務のほか、民間企業のカスタマーサポート業務などの受託を予定しているという。なお、同センターは、全国で11拠点目となる。

HEROZ <4382>  1,149円  +150 円 (+15.0%) ストップ高   本日終値  東証プライム 上昇率3位
連日ストップ高。前週末9日に持ち分法適用関連会社のバリオセキュア<4494>を連結子会社化すると発表しており、これを好感した買いが続いているようだ。両社は昨年に資本・業務提携を結んでいるが、より踏み込んだ提携関係の構築に向けて今回改めて資本・業務提携を結ぶ。これに伴う増資引き受けによって、HEROZのバリオ株の議決権割合は従来持ち分とあわせて42.88%となる予定。役員派遣などを行うことで、実質支配力基準によりバリオを子会社化する。同時に発表した第1四半期(5〜7月)決算は、売上高が前年同期比5.8%増の3億7500万円、営業利益が同56.4%増の1400万円だった。あわせて、バリオの子会社化に伴い第2四半期決算から連結決算へ移行することを発表。23年4月期連結業績予想の開示も行い、売上高を31億円、営業利益以下を未定とした。

スマレジ <4431>  1,355円  +143 円 (+11.8%)  本日終値
急騰。同社は12日取引終了後、23年4月期第1四半期(5〜7月)の単独決算を発表。営業利益は前年同期比19.8%減の1億8600万円となったものの、通期計画6億5100万円に対する進捗率が28.6%となっていることが好感されたようだ。サービスの拡大や開発力強化に向けた積極的な採用活動で人件費が増加したほか、広告宣伝費などセールス&マーケティング投資により販管費が増加したことが利益面に影響した。一方、クラウドPOSレジ「スマレジ」の登録店舗数が順調に伸びていることを背景に、売上高は同33.6%増の12億2800万円で着地した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

東日システム <3316>  556円  +55 円 (+11.0%)  本日終値
急伸。12日の取引終了後、株主優待を実施すると発表したことが好感された。22年9月30日時点の株主に対して一律でクオカード500円分を贈呈するとしている。

学情 <2301>  1,335円  +120 円 (+9.9%)  本日終値  東証プライム 上昇率6位
急伸し年初来高値を更新した。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計(21年11月〜22年7月)連結決算は、売上高41億4400万円、営業利益5億1700万円、純利益5億9000万円だった。会計基準の変更に伴い対前年増減率はないものの、会社側によると17.5%増収、17.2%営業増益になったとしており、これが好感されている。コロナ禍で採用を中止・縮小していた企業の採用再開・採用人数の増加が加速していることに加えて、テレビCMなどの広告宣伝投資も奏功し「Re就活」「あさがくナビ」などWebメディア事業が好調だった。また、リアルでコミュニケーションを図る機会のニーズが急回復したことで、「就職博」などイベント事業も伸長した。なお、22年10月期通期業績予想は、売上高64億円、営業利益15億9000万円、純利益11億6000万円の従来見通しを据え置いている。

アイケイケイ <2198>  664円  +41 円 (+6.6%)  本日終値
大幅高。12日の取引終了後に22年10月期第3四半期累計(21年11月〜22年7月)の決算を発表。営業損益が前年同期の赤字から10億3400万円の黒字に転換しており、これが好感されたようだ。売上高も前年同期比70.3%増の132億8500万円と好調だった。挙式や披露宴の延期が減少し、施行組数が順調に回復したことが寄与した。

コスモスイニシア <8844>  457円  +23 円 (+5.3%)  本日終値
急動意。政府は水際対策の緩和に動き出しており、今月7日から1日当たりの入国者数の上限を従来比3万人増となる5万人に引き上げたが、直近ではこの上限を撤廃する調整に入ったことが伝えられている。10月までに判断する方針とされ、インバウンド関連株の物色人気を後押ししている。そうしたなか、不動産ビジネスを展開する同社は首都圏を軸にマンション開発・販売を手掛けるほか、外国人観光客の長期滞在向けアパートメントホテルなども展開していることで、水際対策緩和の恩恵が大きいとの見方が投資資金を誘導しているもようだ。

ツナグGHD <6551>  334円  +16 円 (+5.0%)  本日終値
大幅高で4日続伸。12日の取引終了後、未定としていた22年9月期の配当予想について、期末一括5円(前期無配)を実施すると発表したことが好感された。なお、3期ぶりの復配となる。

石垣食品 <2901>  151円  +7 円 (+4.9%)  本日終値
低位株の強みを存分に発揮、商い急増のなか一時14.6%高の165円まで駆け上がる場面があった。売買高は取引開始15分弱で50万株を超えた。同社は前日取引終了後に新型コロナウイルスの研究用抗原検査キットの販売事業を開始することを発表、これを材料視する形で短期資金が集結した。同社は東証スタンダード市場の上場基準に流通時価総額が抵触しているが、会社側では改善計画書に23年3月期の黒字化とそれを達成するためにM&Aや新規事業参入の検討を行うことを記載している。今回の新型コロナ抗原検査キットの販売事業はその一環として打ち出している。

GRCS <9250>  3,560円  +160 円 (+4.7%)  本日終値
3日続伸。12日の取引終了後、米OneTrust社(ジョージア州)のデータプライバシープラットフォーム「OneTrust」の導入・運用支援サービスで、これまで一部の顧客に提供していたプライバシー評価自動化及びデータマッピング(個人情報統合管理台帳)、統合同意管理モジュールなどの導入・運用支援サービスの本格展開を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。同社はOneTrust社の日本における初めてのコンサルティングパートナーとして同サービスを提供しているが、今回のサービス拡充により、各国・地域の個人情報保護規制へのコンプライアンス対応やリスク評価、データ管理及び可視化を実現し、各企業の要件やニーズにあわせた導入・運用を支援するとしている。

アエリア <3758>  460円  +20 円 (+4.6%)  本日終値
4日続伸。12日の取引終了後、子会社サイバードがアニメ関連のキャラクターグッズ販売などを行うアニメイト(東京都板橋区)とゲーム事業領域における共同事業を推進することで合意したと発表しており、これが好感された。サイバードの「IP開発力」「ゲーム・デジタルコンテンツ開発力」と、国内外で店舗を展開するアニメイトの「顧客接点」やパソコン&スマホブラウザゲームのストア「アニメイトゲームス」をはじめとしたデジタルプラットフォーム展開など、双方の強みを生かした協業により、ゲーム事業領域での更なる進化を目指すという。また、子会社エクスフィットが、ニンテンドースイッチ向けフィットネスゲームソフト「フィットネスランナー」を11月24日に発売すると発表したことも好材料視されているようだ。同ゲームは、フィットネスクラブ「ティップネス」を運営するティップネス(東京都千代田区)が全面監修し、同ソフトのために考案した45種目のトレーニングを収録。お手本通りに体を動かすだけで、手軽に本格的なトレーニングを楽しめるという。

ニーズウェル <3992>  669円  +24 円 (+3.7%)  本日終値
高い。12日の取引終了後、三井住友カード(東京都江東区)と業務提携したと発表しており、これが材料視されたようだ。経費精算サービスのコンカー(東京都千代田区)の協業パートナーである両社が提携することで、企業の経費精算業務におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進していく。

日本電計 <9908>  1,440円  +40 円 (+2.9%)  本日終値
4日続伸。12日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を20万株(発行済み株数の1.70%)、または3億5000万円としており、取得期間は22年9月15日から23年3月31日まで。株主還元の充実や資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。





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