[S高｜株価値上注目銘柄]　ＪＴＯＷＥＲ,ラクーンＨＤ,東京海上,明治海運,レノバ,丸和運輸機関,ヘッドウォータース,ミューチュアル,日本伸銅,スタティアＨ,佐藤食品工業,ＮＦＫ,川本産業,網屋,高周波熱錬,旅工房,ミタチ産業,はてな,ネオジャパン,フライト,フォースタートアップス: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

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2022年05月23日

[S高｜株価値上注目銘柄]　ＪＴＯＷＥＲ,ラクーンＨＤ,東京海上,明治海運,レノバ,丸和運輸機関,ヘッドウォータース,ミューチュアル,日本伸銅,スタティアＨ,佐藤食品工業,ＮＦＫ,川本産業,網屋,高周波熱錬,旅工房,ミタチ産業,はてな,ネオジャパン,フライト,フォースタートアップス

※S高銘柄一覧

<2773> ミュチュアル　　東証Ｓ　　配分　　TOB価格1800円にサヤ寄せへ 35.34万株買残
<2814> 佐藤食品　　　　東証Ｓ　　一時　　自己株式の無償取得を発表
<4011> ヘッドウォ　　　東証Ｇ　　配分　　0.45万株買残
<4582> シンバイオ　　　東証Ｇ　　一時　　
<4882> ペルセウス　　　東証Ｇ　　一時　　前日まで2日連続ストップ高
<4883> モダリス　　　　東証Ｇ　　一時　　
<5025> マキュリＲＩ　　東証Ｇ　　一時　　前日もストップ高
<5028> セカンドＸ　　　東証Ｇ　　　　　　人工知能関連
<6579> ログリー　　　　東証Ｇ　　一時　　
<9219> ギックス　　　　東証Ｇ　　　　　　
<9827> リリカラ　　　　東証Ｓ　　　　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <9827> リリカラ　　　東証Ｓ　　22.6 　　434 S
２. <4011> ヘッドウォ　　東証Ｇ　　22.2　　3850 S 『ＮＶＩＤＩＡ　ＤＸ　アクセラレーションプログラム』に参画
３. <2773> ミュチュアル　東証Ｓ　　20.5 　　881 S マーキュリア系が１株１８００円でＴＯＢ
４. <3350> レッド　　　　東証Ｓ　　18.5　　　64　インバウンド関連
５. <5028> セカンドＸ　　東証Ｇ　　18.1　　3285 S 人工知能関連
６. <9219> ギックス　　　東証Ｇ　　16.5　　1059 S
７. <4414> フレクト　　　東証Ｇ　　15.6　　2879　決算説明会の書き起こし掲載、『ワンストップ対応』が強み
８. <4883> モダリス　　　東証Ｇ　　15.4 　　531　
９. <6579> ログリー　　　東証Ｇ　　15.1 　　692　
10. <5025> マキュリＲＩ　東証Ｇ　　14.0　　1738　
11. <1514> 住石ＨＤ　　　東証Ｓ　　13.6 　　243　
12. <5753> 日伸銅　　　　東証Ｓ　　13.3　　1948　１５万株を上限とする自社株買いを実施へ
13. <4485> ＪＴＯＷＥＲ　東証Ｇ　　12.0　　6740　都営地下鉄都庁前駅でインフラシェアリングによる屋内５Ｇ電波環境を整備
14. <4376> くふう　　　　東証Ｇ　　11.7 　　449　
15. <3393> スタティアＨ　東証Ｐ　　11.6 　　741　業績変貌で株価も見直し急
16. <3966> ユーザベース　東証Ｇ　　11.5 　　748　
17. <3979> うるる　　　　東証Ｇ　　11.4 　　997　
18. <6027> 弁護士ＣＯＭ　東証Ｇ　　11.3　　3785　人工知能関連
19. <4057> インタファク　東証Ｇ　　11.3　　1013　
20. <4168> ヤプリ　　　　東証Ｇ　　11.1　　1322　
21. <2814> 佐藤食品　　　東証Ｓ　　10.9　　1547　自己株式の無償取得を発表
22. <7793> イメージＭ　　東証Ｇ　　10.6　　2049　
23. <8139> ナガホリ　　　東証Ｓ　　10.0 　　816　
24. <6494> ＮＦＫＨＤ　　東証Ｓ　　　9.9 　　100　現物出資による第三者割当でトリプルワン株取得
25. <7140> ペットゴー　　東証Ｇ　　　9.9 　　823　

ＪＴＯＷＥＲ <4485> 　6,740円　 +720 円 (+12.0％)　　本日終値
急伸。前週末２０日の取引終了後、都営地下鉄大江戸線都庁前駅で、インフラシェアリングによる５Ｇの電波環境整備を実施し、５月２１日にサービスを開始すると発表したことが好感された。同事業は、東京都交通局が大江戸線都庁前駅構内の５Ｇ整備にあたりアンテナなどの必要機器の整備、検証などを行う協力事業者の募集を行い、同社が協力事業者に選定されて実施。インフラシェアリングを活用した５Ｇ電波環境の整備、検証、運用を行うという。なお、地下鉄構内でのインフラシェアリングによる５Ｇ電波環境整備は、国内初の試みとなる。

ラクーンＨＤ <3031> 　1,567円　 +119 円 (+8.2％)　　本日終値　東証プライム上昇率4位
急伸。今年の大発会につけた高値１５６９円を上回り年初来高値を更新した。アパレルや雑貨のＥＣサイトを運営するが、在宅消費ニーズの高まりなどを追い風に２１年４月期の営業利益は前の期比７割増益と急成長を果たしたが、２２年４月期については、増収ながら前の期比９％減の１０億９０００万円予想と減益に転じる見通しにある。ただ、株式需給面では成長鈍化を拠りどころに空売りが入り、直近の東証信用残は信用倍率が１．２倍と拮抗、日証金では株不足に陥り逆日歩が付く状況にある。またこれ以外にも、貸株調達による外資系証券の空売りが高水準で、目先この買い戻しの動きが観測されている。

東京海上 <8766> 　7,300円　 +518 円 (+7.6％)　　本日終値　東証プライム上昇率9位
ＳＯＭＰＯホールディングス<8630>、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス<8725>といった損保株が急騰。損保３社は先週末２０日取引終了後に決算発表を行い２２年３月期が最高益となったことを明らかにするとともに、自社株買いや増配を発表したことが好感された。東京海上の前３月期の連結純利益は前の期比２．６倍の４２０４億８４００万円だった。保険引受利益や資産運用利益などが好調だった。同時に１２５０万株（発行済み株式数の１．８％）、５００億円を上限とする自社株買いを発表した。２３年３月期の同利益は前期比２．３％増の４３００億円の見通し。今期配当も前期比４５円増の年３００円に増配する。ＳＯＭＰＯとＭＳ＆ＡＤの今３月期予想は減益見通しだが、両社も自社株買いに加え、今期も増配を見込むなど積極的な株主還元を評価する買いが入っている。

明治海運 <9115> 　884円　 +59 円 (+7.2％)　　本日終値
続伸、前週から動きを一変させ急速に上値を追っている。海運セクターは大手３社が先行して大きく上昇する展開をみせたが、中堅海運にも出遅れ修正への思惑が強まってきた。そのなか同社は、北海道から沖縄までホテルやレストランなどを幅広く展開していることで、足もとではコロナ禍の規制から脱却した経済正常化の動きが追い風材料として株価を刺激している。きょうは８２０円台を横に走る７５日移動平均線も上回ってきたことで、中長期トレンドの転換を示唆している。

レノバ <9519> 　1,934円　 +85 円 (+4.6％)　　本日終値
大幅高に買われたほか、ウエストホールディングス<1407>も上値追い態勢を明示。太陽光発電など再生可能エネルギー関連株に買いが集まっている。岸田政権では「クリーンエネルギー戦略」を年内にまとめる方針で直近ではその中間整理を公表するなどしている。そのなか、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備には２兆円を充てる計画で、今後はこの政策恩恵が関連銘柄に波及することも予想される状況にある。レノバは昨年１２月末に洋上風力発電の事業者選定から外れたことがネガティブサプライズとなり株価を暴落させたが、今月上旬の決算発表で、２３年３月期の営業利益が前期比約１０倍の８７億円と急回復予想を示したことで、一気に買い戻しが進んだ経緯がある。足もとでは依然として貸株調達による空売りの買い戻し圧力が働いているとみられ、２０００円近辺で売り物を吸収している。

丸和運輸機関 <9090> 　1,694円　 +68 円 (+4.2％)　　本日終値
４日ぶりに反発。前週末２０日の取引終了後、マツキヨココカラ＆カンパニー<3088>と新物流センター開設計画に関する協定を締結したと発表しており、これが好感された。同協定は、マツキヨココの物流統合を目的とした新東海センター及び新九州センターにおける物流業務の受託を目的としたもの。なお、新東海センターは２４年１月、新九州センターは２４年６月にそれぞれ開設を予定している。

ヘッドウォータース <4011> 　3,850円　 +700 円 (+22.2％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。前週末２０日の取引終了後、米エヌビディアの日本法人が新たに設立した「ＮＶＩＤＩＡ　ＤＸ　アクセラレーションプログラム」に参画し、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進において協業を開始すると発表したことが好感された。エヌビディアの「ＤＸ　アクセラレーションプログラム」は、企業のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を支援するためのプログラム。同社はこれまでもエヌビディア製品を活用したＩｏＴやエッジコンピューティングと同社の技術力を生かしたエッジＡＩシステムを提案しているが、今回同プログラムに参画することでエヌビディアとの協業を更に強化し、エッジＡＩ、軽量機械学習、クラウドネイティブ連携などを活用してＤＸコンサルティングから開発、運用までを支援するとしている。

ミューチュアル <2773> 　881円　 +150 円 (+20.5％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。前週末２０日の取引終了後、マーキュリアホールディングス<7347>の子会社であるマーキュリアインベストメント系のエムズがミュチュアルに対し、非公開化を目的にＴＯＢを実施することを明らかにした。ＴＯＢ価格を１株１８００円としていることから、これにサヤ寄せする格好となっている。買い付け予定数は６４５万１７６２株（下限４３０万１２００株、上限設定なし）で、買い付け期間は２３日から７月１４日まで。なお、ＴＯＢ成立後に同社株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は２０日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

日本伸銅 <5753> 　1,948円　 +228 円 (+13.3％)　　本日終値
急騰。前週末２０日の取引終了後、上限を１５万株（発行済み株数の６．８０％）、または３億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は２２年５月２３日から２３年５月２２日まで。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策を遂行することを目的としているという。

スタティアＨ <3393> 　741円　 +77 円 (+11.6％)　　本日終値　東証プライム上昇率トップ
急伸。中小企業向けなどを中心に複合機などの情報関連機器の販売及び保守サービスを展開し、デジタルマーケティング事業にも傾注する。２２年３月期決算は営業利益が３億４４００万円（前の期実績は２１００万円）と従来計画を大きく上振れて着地したが、２３年３月期営業利益は更に前期比倍増となる７億円を見込んでいることで、業績変化に対するマーケットの注目が高まった。１６日にマド開けて急騰した後、６００円台前半で目先利益確定の売りが吸収され、大勢２段上げの様相となっているが、市場では「業績が一時的に落ち込んでいたことで、昨年夏場以降の株価の下げが際立っていた。直近は同社の開示資料からグループの成長戦略への評価が再燃している。株式需給面では売りが出尽くしていることで、これも買いやすさにつながっているようだ」（中堅証券ストラテジスト）とする見方があった。

佐藤食品工業 <2814> 　1,547円　 +152 円 (+10.9％) 一時ストップ高　　本日終値
急伸。前週末２０日の取引終了後、創業者の佐藤仁一氏が所有する同社株２０５万１７９０株（発行済み株数の３２．７４％）を無償で取得すると発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。佐藤仁一氏の逝去に伴い、同氏の遺言に基づいて遺言執行者から同社に対し株式の無償譲渡の通知があったという。会社側では、株主価値の向上と将来的に有効利用を図るため、これに応じることにしたとしている。なお、２３年３月期の配当予想に変更はない。

ＮＦＫホールディングス <6494> 　100円　 +9 円 (+9.9％)　　本日終値
高い。前週末２０日の取引終了後に現物出資による第三者割当増資の実施を発表。対価として、半導体・電子部品の製造やハードウェア・ソフトウェア開発を手掛けるトリプルワン（東京都中央区）の株式を取得するとしており、これを材料視した買いが向かったようだ。今回の第三者割当増資の引受先は資産管理業のＺ（東京都千代田区）で、株式割り当て後にＮＦＫＨＤ株の１３．９３％を握る大株主となる予定。一方、ＮＦＫＨＤはＺからトリプルワン株４万４５００株を取得し、既に保有する持ち分と合わせてトリプルワン株の３割弱を保有する見通し。トリプルワンはＮＦＫＨＤの持ち分法適用会社となる。

川本産業 <3604> 　926円　 +66 円 (+7.7％)　　本日終値
感染症対策関連に位置づけられる銘柄が動意含み。天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者が欧米を中心に相次いで報告されるなか、直近では中東のイスラエルで初確認されたことが伝わっている。世界保健機関（ＷＨＯ）によるとアフリカ以外の国でサル痘が確認されるのは異例としており、これを受けて株式市場でも同感染症への警戒感が高まっているようだ。新型コロナウイルス感染拡大を背景に折に触れ物色されてきた一連の感染症対策関連株に再び思惑買いが向かう展開となっており、川本産業をはじめ中京医薬品<4558>、アゼアス<3161>、ニイタカ<4465>などが上昇している。

網屋 <4258> 　1,188円　 +83 円 (+7.5％)　　本日終値
４連騰、底値離脱の動きを鮮明としているほか、Ｎｏ．１<3562>が続急騰で１０００円大台を視野に捉えてきた。サイバートラスト<4498>なども高い。官民を問わずサイバー攻撃に対する対応が急務となるなか、岸田政権では喫緊の課題としてセキュリティーの充実に注力の構えをみせている。バイデン米大統領が来日し、きょう日米首脳会談が行われる見通しだが、そのなか国家安全保障の観点から、軍事技術の一環としてサイバーセキュリティーなどに関する協調も日米間で重要議題の一つに挙げられている。日本ではサイバー犯罪に対する対策強化を目的とした改正警察法が４月１日から施行されたが、それに合わせ、警察庁に捜査の陣頭指揮などを行う「サイバー警察局」及び「サイバー特別捜査隊」が発足した。これを受けて株式市場でも関連株の上値を見込んだ資金流入が本格化している。

高周波熱錬 <5976> 　647円　 +45 円 (+7.5％)　　本日終値
大幅続伸し年初来高値を更新した。前週末２０日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を３１２万５０００株（発行済み株数の７．８３％）、または１５億円としており、取得期間は２２年５月２３日から２３年３月３１日まで。経営環境の変化に対応した柔軟な資本政策の遂行、資本効率の向上及び株主還元の更なる拡充を目的としている。

旅工房 <6548> 　792円　 +54 円 (+7.3％)　　本日終値
大幅高で５日続伸。前週末２０日の取引終了後に発表した３月分の旅行取扱状況速報が前年同月比７６．５％増と２カ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。海外旅行、国内旅行ともに伸長した。

ミタチ産業 <3321> 　955円　 +63 円 (+7.1％)　　本日終値
大幅続伸。前週末２０日の取引終了後、２２年５月期の連結業績予想について、営業利益を１７億円から２０億円（前期比２．２倍）へ、純利益を１２億円から１４億円（同２．１倍）へ上方修正し、あわせて１５円を予定していた期末配当予想を２５円に引き上げたことが好感された。売上高は４２５億円（同２５．４％増）の従来見通しを据え置いたものの、主要な自動車分野での半導体、電子部品などの販売や、ＩＴや自動車関連の工作機械向けＥＭＳの受注が堅調に推移していることが要因。また、コスト抑制の推進なども寄与する。なお、年間配当予想は４０円（前期２０円）となる。

はてな <3930> 　1,164円　 +58 円 (+5.2％)　　本日終値
大幅続伸。２０日の取引終了後、同社のマンガビューワ「ＧｉｇａＶｉｅｗｅｒ　ｆｏｒ　Ｗｅｂ」が、ホーム社（東京都千代田区）が２０に公開した新マンガサイト「ＣＯＭＩＣ　ＯＧＹＡＡＡ！！」に採用されたと発表しており、これが好感された。「ＣＯＭＩＣ　ＯＧＹＡＡＡ！！」は、ホーム社が運営する３サイト「スピネル」「Ｚ」「ねこねこ横丁」を統合して新たに誕生したマンガサイトで、「映画プレゼン女子高生邦キチ！映子さん」などのオリジナル作品を無料で楽しめる。なお、今回のホーム社の採用により、「ＧｉｇａＶｉｅｗｅｒ」は１５社１９サービスで採用されたことになる。

ネオジャパン <3921> 　1,270円　 +60 円 (+5.0％)　　本日終値
続伸。午前１１時ごろ、「税理Ｐｒｏ」シリーズなどを手掛けるシステムアプローチ（名古屋市中村区）と、グループウェア「ｄｅｓｋｎｅｔ＇ｓ　ＮＥＯ（デスクネッツ　ネオ）」の業務アプリ作成ツール「ＡｐｐＳｕｉｔｅ（アップスイート）」上で利用できるＡｐｐＳｕｉｔｅアプリの開発・販売活動での連携を行うと発表しており、これが好感された。また、今回の発表とあわせ、社内の情報機器やソフトウェア・クラウドのライセンスを統合管理する「ＳＡシステム統合管理」と、日々の営業活動の報告・承認、また活動内容の集計・分析を効率化する「ＳＡ営業日報」の販売を開始するとしている。

フライト <3753> 　453円　 +21 円 (+4.9％)　　本日終値
動意急で３日ぶりに切り返している。株価はここ１カ月にわたり一貫して５日移動平均線を絡めた上昇トレンドを形成中。きょうは、前週末に発表された２３年３月期の営業利益が前期比４０％増の２億２０００万円となることを発表しており、これが株価を強く刺激する格好となった。同社はＩＴコンサルティングやモバイル電子決済に絡むアプリサービスなどを展開するが、業績は前期から回復色を鮮明としている。株価４００円台と値ごろ感があり、時価総額も４０億円台と小型で足の軽さに着目した資金が流入している。

フォースタートアップス <7089> 　1,866円　 +85 円 (+4.8％)　　本日終値
後場上げ幅を拡大。午後０時３０分ごろ２２年３月期の決算説明会資料を発表。なかで足もとのマクロ環境の変化について、政府による国家戦略の重要な柱としてスタートアップエコシステム強化が掲げられたが、具体的施策の状況によっては業績予想にプラスの影響を与える可能性があると指摘しており、これが好材料視されたようだ。また、当面は売上高成長にフォーカスし、２５年３月期に連結売上高５０億円（２３年３月期予想２８億円）を目指すとしていることも好感されている。