※S高銘柄一覧
<4268> エッジテクノ 東証M 人工知能関連
<4397> チムスピ 東証M
<4412> サイエンスA 東証M 前日もストップ高
<6347> プラコー JQ
<6966> 三井ハイテク 東証1 配分 7.42万株買残
<7033> MSOL 東証1 第1四半期は上振れで大幅増益に
<7050> Fインタ 東証M 22年4月期の営業利益予想は前期比3.9倍、各領域で受注確保
<7133> ヒュウガプラ 東証M 一時
<7585> かんなん丸 JQ
<7792> コラントッテ 東証M 一時 前日まで2日連続ストップ高
<8209> フレンドリ 東証2 配分 前日もストップ高 7.99万株買残
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <9704> アゴーラHG 東証1 52.4 32 カジノ関連
2. <6347> プラコー JQ 29.3 353 S
3. <7050> Fインタ 東証M 23.1 2661 S 第3四半期営業利益は3.7倍
4. <4412> サイエンスA 東証M 22.4 3820 S
5. <4397> チムスピ 東証M 22.0 444 S 日本郵政傘下のJPデジタルが『TeamSpirit』採用
6. <3936> GW 東証M 21.9 262
7. <6966> 三井ハイテク 東証1 21.4 8500 S 前期営業利益4倍化で今期も大幅増益見通し
8. <8209> フレンドリ 東証2 20.0 480 S 株主優待再開を材料視した短期資金が集中
9. <7585> かんなん丸 JQ 20.0 481 S
10. <4268> エッジテクノ 東証M 18.5 642 S 22年4月期第3四半期の営業利益1.54億円、進捗率95.7%
11. <7345> AIPF 東証M 18.4 2487 上限5万株の自社株買い、発行済総数の5.94%
12. <7033> MSOL 東証1 17.3 3405 S コンサルタント数増加が寄与し第1四半期76%営業増益
13. <2776> 新都HD JQ 16.1 101
14. <3856> Aバランス 東証2 14.4 2650 Aバランスなど太陽光発電関連株が高い、底入れチャートが相次ぐ
15. <7638> NEWART JQ 14.2 1311 22年3月期の期末配当予想を75円に増額修正
16. <3195> ジェネパ 東証M 13.4 389 11-1月期(1Q)経常は黒字浮上で着地
17. <3657> ポールHD 東証1 13.0 1205 23年1月期は増収増益及び増配の見通し
18. <4270> BeeX 東証M 12.7 2626
19. <7133> ヒュウガプラ 東証M 12.1 6500
20. <7602> カーチスHD 東証2 11.8 228
21. <7352> Bエンジニア 東証M 11.5 1028 人材派遣関連
22. <6630> ヤーマン 東証1 10.7 1159 中国向けEC販売好調で22年4月期業績予想を上方修正
23. <3134> Hamee 東証1 10.6 1156 第3四半期営業益13%増で通期計画進捗率83%
24. <2410> キャリアデザ 東証1 10.6 1411 人材派遣関連
25. <8918> ランド 東証1 10.0 11
三井ハイテック <6966> 8,500円 +1,500 円 (+21.4%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率2位
ストップ高。同社が14日取引終了後に発表した22年1月期決算は、営業利益が前の期比4倍の149億5900万円と大幅な伸びを達成した。また、続く23年1月期は同利益が前期比36%増の204億円を見込んでおり、これを好感する形で投資資金が集中した。今期は引き続き電気自動車(EV)など電動車向け駆動・発電用モーターコアの成長が見込まれ、車載向けを中心に半導体リードフレームも好調な伸びが予想され、業績を押し上げる見通し。好業績を背景に今期の年間配当は前期実績に1円上積みした65円を計画している。また、同日に新たな中期経営計画を策定、25年1月期に営業利益300億円を目指す方針にあり、これも物色人気を助長している。
MSOL <7033> 3,405円 +502 円 (+17.3%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率3位
急反発。14日の取引終了後に発表した第1四半期(21年11月〜22年1月)連結決算が、売上高23億8300万円(前年同期比57.8%増)、営業利益1億8900万円(同76.2%増)、純利益1億2600万円(同80.8%増)と大幅増収増益となったことが好感された。コンサルタント数を前年同期比で188人増やしたことに加えて、コンサルタントの稼働率が約90%と高水準で推移したことが牽引した。積極採用を進めたほか、テレビ・WEBCMを展開したことで販管費が増加したが、これを吸収して会社計画以上の売上高・営業利益になったとしている。なお、22年10月期通期業績予想は、売上高115億円(前期比56.3%増)、営業利益12億円(同30.1%増)、純利益8億3200万円(同22.8%増)の従来見通しを据え置いている。
ポールHD <3657> 1,205円 +139 円 (+13.0%) 本日終値 東証1部 上昇率4位
3日ぶりの大幅反発。同社は14日取引終了後、23年1月期連結業績予想について、売上高400億8800万円(前期比17.0%増)、営業利益40億200万円(同21.1%増)、純利益24億2800万円(同8.3%増)、年間配当予想15円(前期は14円)と開示した。22年1月期の連結営業利益は33億500万円(前の期比2.7%増)だった。前期はネットサポート事業において、ECサイトやQRコード決済関連モニタリング、不正対策、カスタマーサポートが増加した。今期はグループ内の経営効率化を図るほか、顧客のサービスやプロダクトのライフサイクルである企画、開発、リリース、運用、改善の各工程における課題に応じたソリューションサービスを提供するとしている。
IDOM <7599> 681円 +58 円 (+9.3%) 本日終値 東証1部 上昇率10位
ネクステージ<3186>、プロトコーポレーション<4298>などが高い。直近、2月の中古車の平均取引価格が初めて100万円を超えたことが複数のメディアによって伝えられた。半導体不足の影響で新車の納期に遅れが出ていることが影響しているといい、1年9カ月連続で前年同月の水準を上回っているという。これを受けて、中古車関連株に思惑的な買いが向かった。
テスホールディングス <5074> 1,508円 +126 円 (+9.1%) 本日終値
続伸、9%超の上昇で底値圏離脱の動きをみせている。同社は再生可能エネルギー発電所の開発・設計から調達、施工、売電に至るまでエンジニアリングとエネルギーサプライをワンストップで対応できる強みを持ち、コージェネレーションシステムやLNGサテライトシステム、ユーティリティーの省エネシステムなどでも実績が高い。エネルギー価格の高騰がグローバルベースで企業業績に与えるマイナス影響が警戒されている、そうしたなか、企業側の省エネに対するニーズも高まりをみせており、同社にとってビジネスチャンス拡大が見込まれる状況にある。業績も絶好調といってよく、22年6月期第2四半期の営業利益は前年同期比67%増の41億5800万円と急拡大、通期計画の49億500万円(前期比11.5%増)に対する進捗率は約85%に達している。
ステラケミファ <4109> 2,448円 +186 円 (+8.2%) 本日終値
急反発。14日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を330億円から368億円(前期比11.9%増)へ、営業利益を40億円から44億円(同7.8%増)へ、純利益を30億円から50億円(同69.0%増)へ上方修正し、26円を予定していた期末配当予想を36円へ引き上げたことが好感された。高純度薬品事業、運輸事業ともに好調に推移していることに加えて、持ち分法適用関連会社である衢州北斗星化学新材料のリチウムイオン二次電池用電解質が、中国国内の需要増加を背景に販売価格が大幅に上昇し、持ち分法による投資利益が想定を大きく上回ることが要因としている。なお、年間配当は60円(前期47円)となる予定だ。
マースGHD <6419> 1,686円 +124 円 (+7.9%) 本日終値
大幅反発。14日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を40万株(発行済み株数の2.36%)、または7億2000万円としており、取得期間は3月15日から6月30日まで。株主還元及び資本効率の向上を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的としている。
日機装 <6376> 791円 +57 円 (+7.8%) 本日終値
急伸。14日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について、営業利益を100億円から350億円(前期比11.2倍)へ、純利益を58億円から150億円(同67.9倍)へ上方修正し、あわせて中間・期末各10円の年20円を予定していた配当予想を各12円50銭の年25円に引き上げたことが好感された。昨年12月に発表したドイツのレーバ社及びオランダのゲベケ社の2子会社の全株式を譲渡するのに伴い、売上高は1960億円から1700億円(同1.3%増)に下方修正するものの、株式譲渡益約320億円を計上することが利益を押し上げる。
チェンジ <3962> 1,760円 +125 円 (+7.7%) 本日終値
3日ぶりに反発。14日の取引終了後、22年3月期の期末配当予想を無配から4円50銭に引き上げ、初配当を実施すると発表したことが好感された。
愛三工業 <7283> 702円 +42 円 (+6.4%) 本日終値
大幅続伸、7営業日ぶりに700円台を回復してきた。足もと円安を好感してトヨタ自動車<7203>をはじめ自動車株に買いが先行しているが、トヨタ系自動車部品会社の同社株もこの流れに乗っている。特に、ここ最近はトヨタの関連企業へのサイバー攻撃に伴い、トヨタの国内工場が一時全面ストップしたことなどが、愛三工などグループ会社にとってもネガティブ材料とみなされ、売り急ぎの動きがみられた。足もとでは売りが一巡したことで、株式需給面で上値の軽さが意識されている。同社は燃料ポンプや燃料噴射システムに展開するが、電動車制御システム分野への取り組みに積極的で、トヨタの電動化戦略でも重要なポジションにある。22年3月期は、サプライチェーン問題による自動車生産台数の回復の遅れが影響して、営業利益が従来見通しの100億円から95億円に減額されたが、それでも増益率は前期比9割を超えており、PERやPBRの割安さと合わせて見直し買いを誘っている。
ジェイ・エス・ビー <3480> 3,120円 +157 円 (+5.3%) 本日終値
3日ぶりに大幅反発。同社は14日取引終了後、22年10月期第1四半期(11〜1月)連結営業損益は1億9700万円の赤字(前年同期は3億3700万円の赤字)だったと発表した。上期計画52億6900万円(前年同期比13.1%増)、通期計画58億8100万円(前期比10.2%増)は据え置かれた。不動産賃貸管理事業は営業利益率が改善し、セグメント利益は9000万円の黒字(前年同期は1億300万円の損失)に転換したとしている。
日本ピラー工業 <6490> 2,705円 +127 円 (+4.9%) 本日終値
大幅続伸。午前11時ごろの日本経済新聞電子版で「世界シェア9割を占める半導体製造装置向け部材を増産する」と報じられており、これが好材料視されたようだ。記事によると、約100億円を投じて洗浄装置に使う継ぎ手を生産する新工場を京都府福知山市に建設し、生産能力を7割高めるという。世界的な不足が続く半導体業界で積極投資が続いていることを受けて、製造装置に欠かせない部材メーカーである同社も需要増に備えた設備投資をすすめるもようだ。
東京センチュリー <8439> 4,360円 +170 円 (+4.1%) 本日終値
続伸。14日の取引終了後、ふくおかフィナンシャルグループ<8354>とリース事業に関して資本・業務提携契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。ふくおかFG傘下で長崎県を中心とする十八親和銀行の取引先にリース・割賦などを提供する十八総合リースの株式の一部を取得する。今回の提携により、両社は協業して福岡銀行や熊本銀行の取引先に対しても、リースを含めた多様な資金調達手段を提供するという。なお、同件による22年3月期業績への影響は東京センチュ、ふくおかFGともに軽微としている。
イマジカG <6879> 712円 +27 円 (+3.9%) 本日終値
反発。14日の取引終了後、子会社IMAGICA EEXが「東京ガールズコレクション(TGC)」の世界観を完全再現したTGC公式メタバース「バーチャルTGC」の提供を開始したと発表しており、これが好感された。「バーチャルTGC」は、TGCを企画・制作するW TOKYO(東京都渋谷区)と共同でプロデュース。昨年公開したβ版から大幅に機能を拡大し、リアル会場での熱狂などTGCの世界観を3Dバーチャル空間に完全再現したほか、バーチャル空間ならではのアトラクションやスペシャルイベント、トレンドファッションアイテムを着用できるオリジナルアバターなどさまざまなコンテンツを追加したのが特徴としている。
神戸物産 <3038> 3,790円 +130 円 (+3.6%) 本日終値
続伸。同社は14日取引終了後、22年10月期第1四半期(11〜1月)連結営業利益は74億4600万円(前年同期比5.9%増)だったと発表した。通期計画288億円(前期比5.4%増)に対する進捗率は25.9%となっており、順調な進捗が好感されているようだ。出店が大幅に増加したことや、引き続きメディア・SNSの影響で業務スーパー事業が業績を牽引した。また、飲食店再開に伴い、業務筋の客数も回復傾向だという。
トヨタ自動車 <7203> 1,955円 +41 円 (+2.1%) 本日終値
自動車株が頑強な動きを継続。米10年債利回りが前日終値ベースで2.1%台まで急上昇したことを受け、外国為替市場ではドルが買われる展開となり、足もと1ドル=118円台前半の推移と急速な円安が進んでいる。118円台の推移は5年2カ月ぶりとなる。輸出セクターのなかでも為替感応度の高い自動車株は、輸出採算向上に対する期待が株価にポジティブ材料として働いている。トヨタ、ホンダともに22年3月期の通期想定為替レートは1ドル=111円に設定しており、実勢とは7円以上の開きがある。今期業績への影響は限られるものの、来期見通しについては為替メリットが意識される状況にある。一方、中国が新型コロナウイルスの感染拡大を受け都市封鎖の動きを広げるなか、トヨタなどは対象地域工場の稼働を一時停止しており、これは今後の警戒材料となる。
Fインタ <7050> 2,661円 +500 円 (+23.1%) ストップ高 本日終値
ストップ高。同社は14日取引終了後、22年4月期第3四半期累計(5〜1月)連結営業利益は23億3500万円(前年同期比3.7倍)だったと発表した。通期計画29億5000万円(前期比3.9倍)に対する進捗率は79.2%。デジタルプロモーションやオンラインイベントの受注が堅調に推移した。また、人材領域の受注体制を整備・推進し、収益の確保に努めたほか、BPO案件などの売り上げも寄与したとしている。
チームスピリット <4397> 444円 +80 円 (+22.0%) ストップ高 本日終値
ストップ高。きょう正午ごろ、日本郵政<6178>傘下のJPデジタルが働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」の採用を決定したと発表しており、これが材料視されたようだ。このプラットフォームの導入は、日本郵政グループの企業では初になるという。JPデジタルは、リアルの郵便局ネットワークとデジタルとの融合を目指した「デジタル郵便局」の実現に向けて、昨年7月に日本郵政の100%子会社として設立された。
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