※S高銘柄一覧
<3083> シーズメン JQ メタバース関連
<3961> シルバエッグ 東証M 一時 人工知能関連
<3990> UUUM 東証M 上限20万株の自社株買い、22年5月期第2四半期営業利益は15.4%増
<4016> ミット JQ 配分 10万株を上限とする自社株買いと22年11月期75%営業増益予想を好感 0.27万株買残
<4575> CANBAS 東証M 前日もストップ高
<6085> アーキテクツ 東証M 配分 前日もストップ高 1.37万株買残
<6532> ベイカレント 東証1 一時 22年2月期業績及び配当予想を上方修正
<7133> ヒュウガプラ 東証M 配分 2021年のIPO関連 0.72万株買残
<7351> グッドパッチ 東証M 一時 第1四半期営業利益は91%増
<7370> Enjin 東証M 22年5月期第2四半期の営業利益70.9%増、PR支援サービスで法人向けなど伸長
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <4575> CANBAS 東証M 33.5 319 S
2. <3083> シーズメン JQ 22.1 1660 S 足もとの業績改善を好感
3. <7370> Enjin 東証M 20.8 2321 S 第2四半期営業益の通期計画進捗率55%
4. <6085> アーキテクツ 東証M 19.9 902 S
5. <6391> 加地テック 東証2 19.4 5980
6. <9318> アジア開発 東証2 16.7 7
7. <4979> OATアグリ 東証1 16.5 2071 2月28日を基準日として1株を2株に株式分割へ
8. <7808> CSランバー JQ 16.5 3890 22年5月期営業利益予想を上方修正
9. <7133> ヒュウガプラ 東証M 16.3 4985 S 2021年のIPO関連
10. <6532> ベイカレント 東証1 16.3 42100 業績・配当予想上方修正受けて見直し買い
11. <3961> シルバエッグ 東証M 15.7 1083 ニトリ通販サイトのコーディネートレコメンドサービス開始
12. <4016> ミット JQ 15.2 759 S 上限10万株の自社株買い、22年11月期営業利益予想は74.9%増
13. <3990> UUUM 東証M 14.8 776 S 上期決算受け通期見通しへの過度な警戒感後退し買い戻しの動きに
14. <6150> タケダ機械 JQ 14.4 2300
15. <7351> グッドパッチ 東証M 13.1 2482 第1四半期営業利益は91%増
16. <3501> 住江織 東証1 11.2 1741 上期最終損益の黒字転換と株主優待制度導入を好感
17. <7247> ミクニ 東証1 10.5 517 電動車向けEOPの新生産ラインを上海に設置へ
18. <8918> ランド 東証1 10.0 11
19. <3071> ストリーム 東証2 9.6 126
20. <1711> SDSHD 東証2 9.5 531
21. <7367> セルム JQ 8.7 837 働き方の変化が追い風となり22年3月期業績予想を上方修正
22. <3697> SHIFT 東証1 8.5 19300 第1四半期高稼働率で22年8月期業績予想を上方修正
23. <6058> ベクトル 東証1 8.5 1161 第3四半期営業利益は91%増で過去最高を更新
24. <5341> アサヒ陶 東証2 8.4 578
25. <6634> ネクスG JQ 8.2 197 人工知能関連
ベイカレント <6532> 42,100円 +5,900 円 (+16.3%) 一時ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率2位
一時ストップ高。前週末14日の取引終了後、22年2月期の単独業績予想について、売上高を510億円から565億円(前期比31.8%増)へ、営業利益を160億円から210億円(同55.0%増)へ、純利益を115億円から151億6000万円(同51.4%増)へ上方修正し、あわせて100円を予定していた期末配当予想を160円に引き上げたことが好感された。前期に増員したコンサルタントの戦力化が進んだことに加えて、引き続きDXや事業戦略に関するプロジェクトを順調に受注することができ、これらの高付加価値案件の増加と収益性の向上が寄与する見通し。なお、年間配当予想は250円(前期170円)となる予定だ。同時に発表した第3四半期累計(3〜11月)決算は、売上高415億8300万円(前年同期比36.1%増)、営業利益152億7100万円(同68.5%増)、純利益110億3300万円(同81.8%増)だった。
SHIFT <3697> 19,300円 +1,520 円 (+8.6%) 本日終値 東証1部 上昇率6位
急反騰。前週末14日の取引終了後、22年8月期の連結業績予想について、売上高を630億円から635億円(前期比38.0%増)へ、営業利益を57億円から63億円(同57.7%増)へ、純利益を37億円から42億円(同49.0%増)へ上方修正したことが好感された。第1四半期において営業活動の強化による好調な受注状況、戦略的な採用活動の推進や効率的な配員計画の実施などにより安定的に高い稼働率を実現し、売上高・各利益ともに高い成長を実現できたことが要因としている。なお、第1四半期(9〜11月)決算は、売上高142億7000万円(前年同期比51.5%増)、営業利益19億5300万円(同3.6倍)、純利益13億8000万円(同3.3倍)だった。
ベクトル <6058> 1,161円 +91 円 (+8.5%) 本日終値 東証1部 上昇率7位
3日ぶり大幅反発。同社は14日取引終了後、22年2月期第3四半期累計(3〜11月)連結営業利益は38億5000万円(前年同期比91.0%増)と発表した。通期計画48億円(前期比2.1倍)に対する進捗率は80.2%。PR・広告は国内事業が業績を牽引し、プレスリリースは利用企業社数が拡大したため、過去最高を更新したとしている。
クリレスHD <3387> 731円 +46 円 (+6.7%) 本日終値
3日ぶり大幅反発。同社は14日取引終了後、22年2月期第3四半期累計(3〜11月)連結営業利益は117億2000万円(前年同期は92億3000万円の赤字)と発表した。会社計画108億円(前期は141億8100万円の赤字)を超過達成しており、好感されているようだ。少ない売り上げでも利益を出せるコスト構造への転換が完了し、定着したほか、当初の見込みを超えた協力金や雇用調整助成金などの下支えもあったとしている。なお、新型コロナウイルス感染症の収束時期が見通せないとして、通期見通しは据え置くとした。
JKホールディングス <9896> 1,112円 +61 円 (+5.8%) 本日終値
大幅反発。前週末14日の取引終了後、木材及び建築資材の販売を手掛けるダイエイ(福島県いわき市)の自社株の処分と並行して行われる第三者割当増資を引き受け子会社化すると発表しており、これが好材料視された。今回の子会社化により、同社グループの福島県内における基盤が拡充され、同地区での更なるサービスの提供を図ることが狙い。なお、今後の業績に与える影響は軽微としている。
ジンズホールディングス <3046> 7,240円 +380 円 (+5.5%) 本日終値
大幅高で3日ぶりに反発。前週末14日の取引終了後、22年8月期の連結業績予想について、売上高を707億円から711億5500万円(前期比11.4%増)へ、営業利益を63億円から71億7700万円(同42.1%増)へ、純利益を33億円から40億3300万円(同22.5%増)へ上方修正し、あわせて8円を予定していた中間配当を17円へ引き上げたことが好感された。全国的に緊急事態宣言などが解除されたことにより、国内アイウェア事業で想定以上の客足の回復が見られたことに加えて、広告宣伝費をはじめとする販管費の抑制が寄与する。なお、年間配当は54円(前期45円)となる予定だ。同時に発表した第1四半期(9〜11月)は、売上高152億7500万円(前年同期比3.1%増)、営業利益5億7700万円(同26.0%減)、純利益4億3300万円(同17.4%増)だった。
TSIホールディングス <3608> 345円 +18 円 (+5.5%) 本日終値
急反発。前週末14日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について、営業利益を11億円から24億円(前期118億4300万円の赤字)へ、純利益を16億6000万円から23億円(前期比40.4%減)へ上方修正したことが好感された。一部事業の撤退を織り込んだことで売上高は1524億円から1406億円(同4.9%増)へ下方修正した。ただ、仕入及び販売コストを抑制するとともに、プロパー消化率の向上に努めたことで在庫評価損の圧縮分を含めて売上総利益が改善し、利益は従来予想を上回る見通しだ。なお、第3四半期累計(3〜11月)決算は、売上高1039億1500万円(前年同期比6.9%増)、営業利益51億8000万円(前年同期82億7100万円の赤字)、最終利益54億6500万円(同111憶02600万円の赤字)だった。
キャンドゥ <2698> 2,304円 +114 円 (+5.2%) 本日終値
大幅高で4日ぶりに反発。前週末14日の取引終了後に発表した「キャンドゥ×イオン 5カ年計画」でイオン<8267>グループとのシナジーを最大化することで26年11月期の国内総店舗数を2000店(21年11月期1180店)にすると発表したことが好感された。イオングループの多様なプラットフォームや事業とデジタルシフト・キャッシュレス決済の拡大に、エッセンシャル業態としてのキャンドゥの強みを合わせることで、双方の顧客満足度向上を図るという。これにより26年11月期の営業利益を62億5000万円(同9億6400万円)へ引き上げる計画だ。なお、22年11月期は、売上高767億円(前期比4.9%増)、営業利益10億6000万円(同9.9%増)を見込む。
メルカリ <4385> 4,945円 +180 円 (+3.8%) 本日終値
大幅高で3日ぶりに反発。前週末14日の取引終了後、同日付で東証プライム市場への市場区分変更申請を行ったと発表しており、これが好材料視された。同社は昨年10月29日に、中長期での成長や企業価値の更なる向上を目指すためにプライム市場への市場変更申請の準備を行うと発表していた。現時点で承認の可否や承認日は未定。なお同社は、4月4日の新市場区分移行日はグロース市場に移行する予定となっている。
スタジオアリス <2305> 2,134円 +65 円 (+3.1%) 本日終値
続伸。同社は14日取引終了後、22年2月期第3四半期累計(3〜11月)連結営業利益は56億7500万円(前年同期比47.9%増)と発表した。通期計画50億円(前期比5.7%増)を超過達成したが、業績予想は据え置かれた。写真事業、衣装製造卸売事業ともに堅調であり、業績は概ね当初計画どおり推移しているとした。あわせて発表した12月度月次売上高は前年同月比17.0%増となり、5月度以来、7カ月ぶりの上振れとなった。撮影件数(客数)は既存店ベースで同5.7%増、全店ベースも同5.7%増だった。
INPEX <1605> 1,123円 +34 円 (+3.1%) 本日終値
石油資源開発<1662>、ENEOSホールディングス<5020>など石油関連株が高い。先週末14日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の2月限が前日比1.70ドル高の1バレル=83.82ドルと上昇。一時84ドル台に上昇した。米ウォール・ストリート・ジャーナルが14日、ロシア軍がウクライナ方面に更に移動した、と報じた。このウクライナ情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇しており、石油関連株に買いが流入している。
オービック <4684> 18,790円 +540 円 (+3.0%) 本日終値
3日ぶりに反発。15日付の日本経済新聞朝刊で、「2022年3月期末の配当を従来予想から30円引き上げ、122円50銭にすることがわかった」と報じられており、記事の通りならば年間配当は215円(前期比30円増)となり、10期連続増配となることが好材料視されたようだ。記事によると、企業のデジタル化投資が活発で、主力の統合基幹業務システム(ERP)の受注が増えており、第3四半期累計(4〜12月)連結営業利益は前年同期比1割増の400億円超となったもようで、利益拡大を受けて株主還元を強化するという。なお、報道に対して会社側は、「当社から発表したものではない。業績については現在集計中だが、概ね報道された内容に近い数字を見込んでいる。増配の可能性を現在検討中だが、報道された数値は機関決定したものではない」とコメントしている。
コメダホールディングス <3543> 2,060円 +10 円 (+0.5%) 本日終値
強気評価が出ている。岩井コスモ証券は14日、同社株の投資判断「A」と目標株価2500円を継続した。同社はくつろげる店づくりの「コメダ珈琲店」を全国でフランチャイズチェーン(FC)展開している。郊外型店舗が多く、居心地を追求した昔ながらのフルサービス型喫茶店を特徴とし、スターバックス
Enjin <7370> 2,321円 +400 円 (+20.8%) ストップ高 本日終値
ストップ高。同社は14日取引終了後に、22年5月期第2四半期累計(21年6〜11月)の単独決算を発表。同社は昨年6月18日に東証マザーズ市場に新規上場したため前年同期との単純比較はできないが、営業利益は5億1500万円と通期計画の9億3200万円に対する進捗率が55.3%となったことが好感されているもよう。前週末14日に上場来安値を更新していたこともあり、買いが入りやすくなっているようだ。売上高は13億9000万円で着地した。PR支援サービスで法人/経営者向けの売り上げが伸びたほか、新規事業のプラットフォームサービスも順調に成長したことが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。
OATアグリオ <4979> 2,071円 +294 円 (+16.5%) 本日終値 東証1部 上昇率トップ
急反騰。前週末14日の取引終了後、2月28日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の更なる拡大を図ることが目的という。効力発生日は3月1日。
シー・エス・ランバー <7808> 3,890円 +550 円 (+16.5%) 本日終値
続急騰。22年5月期連結業績予想について、営業利益を22億5000万〜24億5000万円から34億〜35億5000万円(前期比2.4〜2.5倍)へ上方修正したことが好感された。住宅の購入意欲が依然強いことや、「ウッドショック」の長期化や木材価格の高止まりへの対応として、代替材の提案や適正利潤の確保への取り組みに注力したことで、プレカット事業におけるセグメント利益が想定を上回る見通しだ。なお、同時に発表した第2四半期累計(6〜11月)の営業利益は19億9500万円(前年同期比3.3倍)だった。また、6万株の立会外分売を実施すると発表した。分売人から一定数量の売却意向があり、株式の分布状況の改善や流動性の向上を図るためという。分売予定期間は1月25日から27日で、分売価格は分売実施日前日の終値もしくは最終気配値を基準として決定する予定。なお、買付申込数量の限度は顧客1人につき1000株(売買単位100株)としている。
シルバエッグ <3961> 1,083円 +147 円 (+15.7%) 一時ストップ高 本日終値
後場急伸。同社はきょう、バニッシュ・スタンダード(東京都渋谷区)と連携し、ニトリホールディングス<9843>の公式通販サイト「ニトリネット」で人工知能(AI)によるインテリアコーディネートのレコメンドサービスを開始したと発表。このサービスは、バニッシュ・スタンダードのStaff Techサービス「STAFF START(スタッフスタート)」と、シルバエッグのAIサービス「アイジェント・レコメンダー」を連携させたもの。「ニトリネット」にスタッフが投稿した多様なインテリアのコーディネート画像(スタッフコーディネート)から、顧客の好み・関心にあうものをAIが選び出し、提案することが可能になるという。
MITホールディングス <4016> 759円 +100 円 (+15.2%) ストップ高 本日終値
ストップ高。前週末14日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を10万株(発行済み株数の4.85%)、または1億円としており、取得期間は1月17日から7月31日まで。株主還元水準の向上を図るとともに、経営環境の変化に応じて機動的な資本政策を遂行することが目的としている。また、同時に発表した22年11月期連結業績予想は、売上高42億7000万円(前期比10.5%増)、営業利益1億400万円(同74.9%増)、純利益5700万円(同2.0倍)と大幅増益を見込むことも好感されている。新たに連結子会社となったオレンジコンピュータ及びエーピーエスが加わることに加えて、デジタルマーケティングや認証ソリューションなどの新サービスの受注拡大を見込む。なお、21年11月期決算は、売上高38億6500万円(前の期比0.4%増)、営業利益5900万円(同56.1%減)、純利益2800万円(同64.1%減)だった。
UUUM <3990> 776円 +100 円 (+14.8%) ストップ高 本日終値
ストップ高。前週末14日の取引終了後、22年5月期上期(6〜11月)の決算を発表、営業利益は前年同期比15.4%増の3億3900万円と増益着地となった。同社は第1四半期決算と同時に通期予想の下振れ見通しを発表、その後株価下落が続いた経緯があり、今回の上期決算を受けて過度な警戒感が後退し、買い戻しの動きが強まっているようだ。売上高については会計基準変更の影響により108億8700万円(前年同期111億600万円)となったが、この影響を除いた場合でみると増収を達成している。通期予想は売上高186億〜219億円(前期244億8800万円)、営業利益5億〜8億3000万円(前期比38.7%減〜1.7%増)の見通し。
タケダ機械 <6150> 2,300円 +290 円 (+14.4%) 本日終値
1月14日大引け後(15:00)に決算を発表。22年5月期第2四半期累計(6-11月)の連結経常利益は前年同期比2.2倍の1億4200万円に急拡大し、従来の72.7%減益予想から一転して増益で着地。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の30円→40円(前期は30円)に大幅増額修正した。
グッドパッチ <7351> 2,482円 +288 円 (+13.1%) 一時ストップ高 本日終値
一時ストップ高。同社は14日取引終了後、22年8月期第1四半期(9〜11月)連結営業利益は2億2300万円(前年同期比91.4%増)と発表した。通期計画5億1800万円(前期比27.5%増)に対する進捗率は43.1%。デザインパートナー事業、デザインプラットフォーム事業ともに大幅な営業増益を達成し、費用面では人件費・採用費を中心に投下しているものの、人材面以外の投資要素が売上成長に吸収され、コスト効率が改善しているとした。
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