※S高銘柄一覧
<2479> ジェイテック JQG 低位株物色人気に乗りストップ高
<3326> ランシステム JQ 前日まで3日連続ストップ高。カジノ関連
<3787> テクノマセマ 東証2
<6031> サイジニア 東証M 一時 人工知能関連
<6946> 日本アビオ 東証2 一時
<9425> 日本テレホン JQ 『総務省が携帯大手に回線利用料の開示求める制度検討』報道で思惑買い
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <2479> ジェイテック JQG 40.0 280 S 低位株物色人気に乗りストップ高
2. <9425> 日本テレホン JQ 19.7 486 S 回線利用料の情報開示を総務省が検討と報じられ思惑
3. <3787> テクノマセマ 東証2 18.9 943 S
4. <6946> 日本アビオ 東証2 15.0 3525 前3月期業績変貌に続き今期も2ケタ成長へ
5. <3326> ランシステム JQ 14.7 778 S AOKIグループとの連携を強化
6. <9318> アジア開発 東証2 14.3 8
7. <4192> スパイダー 東証M 12.8 2347 デジタルトランスフォーメーション関連
8. <3647> ジー・スリー 東証2 12.8 654 再生可能エネルギー関連
9. <4933> Ine 東証M 12.0 6270
10. <7239> タチエス 東証1 11.3 1297 今期の大幅増配計画がインパクトに
11. <4173> WACUL 東証M 10.4 2704 デジタルトランスフォーメーション関連
12. <6694> ズーム JQ 10.3 2961
13. <6563> みらいWKS 東証M 9.9 1225 電通傘下のニューホライズンコレクティブと業務提携
14. <6890> フェローテク JQ 9.7 2530 中国での事業拡大に向け新会社設立と工場新設
15. <6254> 野村マイクロ 東証2 9.1 4005 6月2日付で東証1部に指定へ
16. <6031> サイジニア 東証M 8.9 1925 人工知能関連
17. <7625> Gダイニング 東証2 8.9 454 休業命令に従わない方針を表明
18. <6938> 双信電機 東証1 8.5 597 半導体製造装置関連
19. <8040> 東ソワール 東証2 8.3 785
20. <6047> Gunosy 東証1 8.0 1002 国内証券では新サービスの寄与を見込んで投資判断格上げ
21. <7368> 表示灯 東証2 8.0 2818 2021年のIPO関連
22. <7365> シックHD 東証M 7.7 645
23. <5384> フジミインコ 東証1 7.6 4950
24. <8783> GFA JQ 7.4 204 『ザ・峠〜DRIFT KING 1980〜』の配信時期変更も事前登録想定以上
25. <3733> ソフトウェア JQ 7.2 10950
タチエス <7239> 1,297円 +132 円 (+11.3%) 本日終値 東証1部 上昇率トップ
急伸し年初来高値を更新。26日の取引終了後に未定としていた22年3月期業績予想を発表しており、売上高2340億円(前期比17.9%増)、営業利益14億円(前期77億5300万円の赤字)、最終利益1億円(同137億100万円の赤字)と黒字転換を見込み、同じく未定としていた配当予想については、中間・期末各31円80銭の年63円60銭(前期6円50銭)と大幅な増配を予定していることが好材料視された。また、きょう午前10時ごろに発表した25年3月期を最終年度とする中期経営計画で、最終年度に売上高2700億円、営業利益90億〜100億円と来期以降、業績の急回復を目指すとしたことも好感された。既存のシートビジネス領域で深化による業務の変革を行い、収益構造と資産効率の改善を図ることで基盤を再構築するとしている。
フェローテク <6890> 2,530円 +224 円 (+9.7%) 本日終値
4日続伸。26日の取引終了後、中国子会社が中国華南地区における半導体やFPD製造装置部品の精密再生洗浄事業の拡大を目的に広東省広州市に新会社を設立し、1月に新工場を建設着工していると発表しており、これが材料視された。今回の工場新設により、事業の更なる市場シェア拡大と収益力の向上を見込む。あわせて、あす28日に新中期経営計画を発表することも明らかにした。
野村マイクロ <6254> 4,005円 +335 円 (+9.1%) 本日終値
大幅続伸。26日の取引終了後、東京証券取引所の承認を受けて、6月2日付けで東証2部から東証1部へ指定されることになったと発表しており、TOPIX連動ファンドなどによる買い需要を先取りする形で買いが入った。同社は半導体や液晶・有機ELパネルや医薬品などの生産に欠かすことのできない「超純水」の製造装置大手。22年3月期連結業績予想は、売上高315億円(前期比3.8%増)、経常利益35億9700万円(同1.1%減)を見込んでいる。
IJTT <7315> 790円 +53 円 (+7.2%) 本日終値
自動車部品株人気に乗り鮮烈な上昇トレンドを形成している。きょうで4連騰、新値街道を走っている。株価は今月に入ってから40%以上も水準を切り上げたが、PERはそれでも6倍台にとどまり、PBRも0.5倍前後と会社解散価値の半値水準まで回復したに過ぎない。いすゞ系自動車部品メーカーで、トヨタ自動車<7203>との資本提携に伴い業容拡大やグループ再編に向けた思惑が株価を強く刺激している。電動駆動システムの開発を進捗させ電気自動車(EV)シフトの動きにも対応している。足もとの業績も急回復歩調にあり22年3月期は営業利益段階で前期比5.7倍の73億円を予想するが、一段の上振れの可能性も指摘されている。
ミツバ <7280> 888円 +52 円 (+6.2%) 本日終値 東証1部 上昇率7位
全般軟調地合いに逆行し連日の大幅高、年初来高値を更新した。ワイパーモーターなどを強みとする自動車電装品メーカーで、主要取引先はホンダ<7267>で売り上げ全体の半分近くを占めている。22年3月期営業利益は前期比76%増益を見込むなど業績が急拡大していることに加え、PERは依然として5倍台と割安感が際立つ。自動車部品業界再編の動きが活発化するなか、株価水準訂正に向けた思惑が急浮上している。
カプコン <9697> 3,505円 +205 円 (+6.2%) 本日終値 東証1部 上昇率8位
後場一段高。同社はきょう、マルチプラットフォーム向け「バイオハザード」シリーズの最新作「バイオハザード ヴィレッジ」の販売が、全世界で400万本突破(ダウンロード販売実績を含む)したと発表。業績への寄与などが期待されているようだ。同ゲームは今年5月7日(日本は5月8日)に発売したタイトルで、累計900万本(21年3月31日時点)を販売した「バイオハザード7 レジデント イービル」の続編。フォトリアルな映像表現や3Dオーディオなど技術の面だけでなく、伝統的なホラーを源流とした魅力的なキャラクターやホラーとアクションが共存するプレー体験がユーザーから支持された結果だとしている。
MTG <7806> 1,707円 +84 円 (+5.2%) 本日終値
大幅高で3日続伸。26日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を50万株(発行済み株数の1.26%)、または10億円としており、取得期間は5月27日から9月30日まで。資本効率の向上及び株主還元の充実を図ることが目的としている。
六甲バター <2266> 1,555円 +74 円 (+5.0%) 本日終値
高い。26日の取引終了後、21年12月期上期(1〜6月)の単独業績予想について、純利益を5億4000万円から20億2000万円(前年同期比5.9倍)に大幅上方修正しており、これが好感されたようだ。兵庫県からの補助金収入や遊休地の譲渡に伴う固定資産売却益14億8700万円を計上することが要因。なお、通期の業績見通しは、下期積み輸入チーズ原料の価格変動や為替推移の影響、加えて稲美工場(兵庫県稲美町)の一部解体費用の算定など、変動要因を精査中であることから予想は据え置かれている。
EIZO <6737> 4,690円 +210 円 (+4.7%) 本日終値
大幅反発。午後1時ごろに定款の一部変更を発表しており、なかで事業目的に「光学機器の開発、製造、販売」や、「アミューズメント用ソフトウェアの企画、開発、販売」などを加えたことが好材料視されたようだ。なお、定款変更のための株主総会は6月24日に開催予定となっている。
宝ホールディングス <2531> 1,468円 +8 円 (+0.6%) 本日終値
5日続伸。岩井コスモ証券は26日、同社株の投資判断を新規「A」としカバレッジを開始した。目標株価は1800円に設定した。21年3月期の連結営業利益は前の期比36.4%増の215億9500万円と大幅増益だった。コロナ禍の影響を受けたがグループ力を発揮し最高益を更新した。酒類販売は業務用などが厳しかったが、家飲み需要などを捉えた。またグループ企業のタカラバイオ<4974>はPCR検査需要で売り上げは過去最高となった。22年3月期の同利益は前期比4.7%増の226億円と連続最高益の見込み。今期は経済正常化とともに海外日本食材卸の売り上げ回復が期待できるとみている。
ジェイテック <2479> 280円 +80 円 (+40.0%) ストップ高 本日終値
急騰。自動車やIT業界向けを中心に高い技術力を有するテクノロジスト(設計・開発部門の技術者)の派遣事業を手掛けている。22年3月期は営業赤字を脱却する見通しながら1000万円の黒字見通しと回復色は鈍い。しかし、マーケットで一躍注目を集めたのは、同社がリリースした24年3月期を最終年度とする中期計画で、そこでは知財リース事業を強固にするため、テクノロジスト700人体制を急ぎ、業績面では24年3月期に営業利益段階で1億8800万円(前期実績は5600万円の赤字)を目指すというもの。小型株で急騰性の高さが特徴であり、一昨年10月にも急騰を演じ、200円近辺の株価を短期間で300円台まで浮上させた経緯がある。今回の上昇パフォーマンスもその再現となった。
日本テレホン <9425> 486円 +80 円 (+19.7%) ストップ高 本日終値
ストップ高。きょう付けの日本経済新聞朝刊で「総務省は格安スマートフォン事業者が携帯電話大手に支払う通話回線の利用料について、大手に情報開示を求める制度を検討する」と報じられており、情報開示が利用料交渉にプラスに働くとの思惑から買われたようだ。記事によると、通話回線は相対契約で貸出料が決まっているが、標準的な利用料の開示により、適正な交渉を促すのが狙いという。
日本アビオニクス <6946> 3,525円 +460 円 (+15.0%) 一時ストップ高 本日終値
急騰。同社はNEC系の防衛・産業用機器メーカー大手で、足もとの業績は赤外線機器や5G関連機器需要の獲得が進み急速に拡大基調にある。26日取引終了後に発表した21年3月期の営業利益は13億6300万円(前の期実績は8300万円)と急変貌を果たし、続く22年3月期も前期比14%増の15億5000万円を見込んでいる。これがポジティブサプライズとなり高水準の買いを呼び込む形となった。
みらいワークス <6563> 1,225円 +110 円 (+9.9%) 本日終値
3連騰。この日、電通グループ<4324>傘下のニューホライズンコレクティブ(以下「NH社」)と業務提携すると発表しており、これが好感された。両社がそれぞれ提供する大手企業のミドル・シニア人材を対象としたキャリア支援事業を通じて、新たな仕事の紹介や多様な働き方を実現するプラットフォームを共創するのが狙い。また、みらいWKSのプロフェッショナル登録人材とNH社メンバーとのコラボレーションなどによる更に高度なプロフェッショナルワークの提供や、地方副業プラットフォーム「Skill Shift」や地方転職プラットフォーム「Glocal Mission Jobs」が推進する地方創生関連事業における人材連携の検討も進めるとしている。
GFA <8783> 204円 +14 円 (+7.4%) 本日終値
大幅高で3日続伸。26日の取引終了後、DKアソシエイション(東京都港区)と共同で開発中のゲームアプリ「ザ・峠〜DRIFT KING 1980〜」の配信時期を5月中から6月末までに変更すると発表。ただ、その理由として、想定以上の事前登録があり、サーバー環境の安定性向上などの検証及び増強を実施する必要があると判断したためとしていることから、ヒット化を期待した買いが入っているようだ。なお、22年3月期業績への影響は軽微としている。
大真空 <6962> 3,180円 +170 円 (+5.7%) 本日終値 東証1部 上昇率9位
全体地合い悪をものともせず3連騰で連日の年初来高値更新。時価は2008年以来約13年ぶりの高値圏を走る。水晶デバイス専業大手で世界でもトップクラスの商品競争力を持っており、高速通信規格5G対応スマートフォンや5G基地局向けで高水準の受注を獲得し業績に反映させている。水晶発振器ではこれまでのTCXO(温度補償水晶発振器)よりも小型で低消費電力のOCXO(恒温槽付水晶発振器)を開発するなど5G関連の需要開拓を進め、中期的にも収益成長期待が強い。本業のもうけを示す営業利益は21年3月期に前の期比7.5倍の変貌を遂げたが、続く22年3月期も前期比44%増の30億円を見込むなど目を見張る高成長が続く。PERは依然として15倍台にとどまり指標面からも割高感はない。
カラダノート <4014> 1,528円 +70 円 (+4.8%) 本日終値
急伸。26日の取引終了後、シルバーライフ<9262>と業務提携したと発表したことが好感された。今回の提携では、カラダノートユーザー向けにシルバライフが提供する健康志向の冷凍弁当のプロモーションを行い、食にまつわる生活課題に対するソリューションを提案するという。また、今後はカラダノートのデータベースを利活用し、ユーザー個々により合致した商品・サービスの開発やOEM提供など新たな価値提供についても検討を進めるとしている。
エンバイオH <6092> 634円 +29 円 (+4.8%) 本日終値
大幅高。26日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を7万株(発行済み株数の1.05%)、または5000万円としており、取得期間は5月27日から6月17日まで。経営環境の激しい変化に柔軟に対応するための機動的な資本政策の遂行及び将来の株主還元策の一環並びに資本効率の向上を図るためとしている。
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