[S高｜株価値上注目銘柄]　マークラインズ,アイホン,ＢＥＥＮＯＳ,ノジマ,アウトソーシング,東エレデバ,インソース,日本製鉄,ミスミグループ本社,ＧＭＯメディア,東北化学薬品,ＧＭＯリサーチ,ケイティケイ,中央発條,佐藤商事: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<1382> ホーブ　　　　　ＪＱ　　　一時　　種苗事業収益が想定上回り２１年６月期営業利益予想を上方修正
<1724> シンクレイヤ　　ＪＱ　　　　　　　前日もストップ高
<3901> Ｍラインズ　　　東証１　　　　　　第1四半期大幅増益決算を好感
<3991> ウォンテッド　　東証Ｍ　　　　　　
<6180> ＧＭＯメディ　　東証Ｍ　　配分　　育成事業は順調に成長 0.68万株買残
<7297> カーメイト　　　ＪＱ　　　一時　　前日もストップ高
<7625> Ｇダイニング　　東証２　　　　　　
<7695> 交換できる　　　東証Ｍ　　　　　　
<8699> 沢田ＨＤ　　　　ＪＱ　　　一時　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <1689> ＷＴ天然ガス　東証Ｅ　　　100 　　　2　
２. <7625> Ｇダイニング　東証２　　26.5 　　382 S コスト見直しで第１四半期営業は黒字に浮上
３. <6180> ＧＭＯメディ　東証Ｍ　　25.5　　1970 S １～３期売上高９割増で営業損益も黒字化
４. <8699> 沢田ＨＤ　　　ＪＱ　　　20.5 　　875　
５. <3901> Ｍラインズ　　東証１　　17.6　　3350 S １～３月期最終９割増益評価で東証１部値上がり率断トツに
６. <6718> アイホン　　　東証１　　17.3　　2073　２２年３月期営業益予想２４％増で１３円増配へ
７. <1724> シンクレイヤ　ＪＱ　　　17.2　　1023 S 通信用光端末器受注が計画上回り２１年１２月期業績予想を上方修正
８. <3991> ウォンテッド　東証Ｍ　　17.1　　3430 S
９. <1491> 中外鉱　　　　東証２　　16.7　　　35　
10. <7695> 交換できる　　東証Ｍ　　15.6　　7430 S
11. <3328> ＢＥＥＮＯＳ　東証１　　15.0　　3395　主力のEコマース事業は順調な拡大が続く
12. <8137> サンワテク　　東証１　　14.5　　1277　前期経常が一転増益で上振れ着地・今期は36％増益へ
13. <9318> アジア開発　　東証２　　14.3 　　　8　
14. <7297> カーメイト　　ＪＱ　　　13.8　　1229　カーメイトの２１年３月期業績は計画を上回って着地
15. <7446> 東北化学　　　ＪＱ　　　13.6　　3920　第２四半期営業益３．１倍で通期計画を超過
16. <3777> ＦＨＴＨＤ　　ＪＱＧ　　12.5　　　18　
17. <6731> ピクセラ　　　東証２　　12.5　　　27　
18. <7419> ノジマ　　　　東証１　　12.4　　3110　２２年３月期は巣ごもり特需の反動見込むも営業増益と増配を予想
19. <8508> Ｊトラスト　　東証２　　12.1 　　278　仮想通貨関連
20. <3695> ＧＭＯ－Ｒ　　東証Ｍ　　12.0　　2050　オンライン調査需要増で第1四半期大幅増益
21. <2162> ｎｍｓ　　　　ＪＱ　　　11.8 　　446　固定費削減などで２１年３月期営業利益計画を上方修正
22. <6659> メディアＬ　　ＪＱ　　　11.1 　　469　
23. <7343> Ｂマインド　　東証Ｍ　　11.0　　1436　フィンテック関連
24. <3035> ＫＴＫ　　　　ＪＱ　　　10.3 　　545　新型コロナ対策関連で物色人気化
25. <5992> 中発条　　　　東証１　　10.2　　1116　２２年３月期営業利益２．７倍で０．４倍台のＰＢＲに着目

マークラインズ <3901> 　3,350円　 +502 円 (+17.6％) ストップ高　　本日終値　東証１部上昇率トップ
ストップ高に買われ上場来高値を更新した。値上がり率は東証１部上場企業のなかで断トツとなっている。自動車業界に特化したポータルサイトを運営、完成車と部品メーカーの情報を提供するサービスを国内外で展開している。６日取引終了後、２１年１２月期第１四半期（１～３月）決算を発表、トップラインの急拡大を背景に利益も大幅に伸ばし、最終利益は前年同期比９２％増の２億１８００万円と倍増近い伸びを示した。情報プラットフォームの契約企業数も順調に増加傾向をたどっており、中期的な成長トレンド継続に対する期待も大きい。株価は４月２６日に最高値をつけた後は利益確定の売りに軟調な動きをみせていたが、きょうは２５日移動平均線を足場にマドを開けて上放れる展開となった。

アイホン <6718> 　2,073円　 +306 円 (+17.3％)　　本日終値　東証１部上昇率2位
後場急伸し、年初来高値を更新した。同社はきょう午後１時４０分頃に、２１年３月期通期の連結営業利益が前の期比２７．８％増の３６億２２００万円になったと発表。インターホンの販売が集合住宅のリニューアル需要などを背景に堅調に推移した。また、期末配当を従来計画比１５円増額の４０円とし、これにより中間配２５円をあわせた年間配当は６５円となる。２２年３月期通期の連結営業利益は前期比２４．２％増の４５億円を見込む。リニューアル需要が続くとみているほか、分譲マンションの設備更新需要の増加を予想している。年間配当については、前期比１３円増配の７８円とする方針を示している。

ＢＥＥＮＯＳ <3328> 　3,395円　 +442 円 (+15.0％)　　本日終値　東証１部上昇率3位
5月6日大引け後(15:00)に決算を発表。21年9月期第2四半期累計(20年10月-21年3月)の連結経常利益は前年同期比71.9％減の7.3億円に大きく落ち込んだ。

ノジマ <7419> 　3,110円　 +343 円 (+12.4％)　　本日終値　東証１部上昇率5位
急伸。６日の取引終了後に発表した２２年３月期の連結業績予想で、売上高５６５０億円（前期比８．０％増）、営業利益３５０億円（同３．５％増）と営業増益を見込み、年間配当を前期比２円増の４８円を予定していることが好感された。巣ごもり特需の反動に加えて、人材やデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）への投資継続で小幅な増益を見込む。なお、２１年３月期決算は、売上高５２３３億２７００万円（前の期比０．１％減）、営業利益３３８億２６００万円（同４９．８％増）だった。

アウトソーシング <2427> 　1,859円　 +152 円 (+8.9％)　　本日終値
カイ気配スタートで大幅続伸、１７００円を軸としたもみ合いを一気に上放れた。製造業向けに技術系の人材派遣を主力展開するが、足もとの業績は絶好調に推移している。６日取引終了後に発表した２１年１２月期第１四半期（１～３月）決算は営業利益段階で前年同期比２．１倍の５２億６００万円と倍増した。オランダや英国など海外での事業展開が大幅伸長したほか、国内でも技術系人材ニーズはコロナ禍に関わらず旺盛で、採用コストを吸収し２ケタの利益成長を確保した。これを評価する買いを呼び込む格好となった。

東エレデバ <2760> 　6,300円　 +480 円 (+8.3％)　　本日終値
異彩の上昇波動を形成、株価はきょうで４連騰となり、この間に１２００円以上も水準を切り上げた。東京エレクトロン<8035>傘下の半導体商社で、好調を極める東エレクの業績に連動する形で収益を伸ばしている。米テキサスインスツルメンツ（ＴＩ）など海外大手半導体メーカーとの取引実績も豊富であり、世界的に需給が逼迫し活況を呈す半導体市場の追い風を享受している。ＴＩ以外ではパワーモジュールのトップメーカー独セミクロンや同大手インフィニオンの製品を扱い、電気自動車（ＥＶ）向けで高水準の需要創出が見込まれるパワー半導体分野においても存在感が大きい。２１年３月期は最終利益段階で前の期比３７％増の３１億４３００万円と従来計画から大幅に上振れ着地した。加えて、２２年３月期についても４４億円と前期実績から更に４割増を見込むなど破竹の勢いだ。

インソース <6200> 　2,604円　 +157 円 (+6.4％)　　本日終値
１０％を超える大幅高で４月２１日につけた高値２６４６円を上抜き、上場来高値を更新した。同社は企業向けに研修事業を展開しており、講師派遣のほか公開講座などで豊富なコンテンツを武器に旺盛な需要を獲得している。６日取引終了後、２１年９月期第２四半期（２０年１０月～２１年３月）決算を発表、売上高が前年同期比２６％増の３６億７３００万円と大幅な伸びを示し、増収効果をバネに営業利益は同２倍となる１２億５７００万円に達した。これをポジティブ視する買いを引き寄せる格好となった。

日本製鉄 <5401> 　2,167円　 +117 円 (+5.7％)　　本日終値
後場急伸。午後１時３０分ごろに発表した２２年３月期連結業績予想で、売上高６兆円（前期比２４．２％増）、純利益２４００億円（黒字転換）と黒字転換を見込むことが好感された。今期は単独粗鋼生産４０００万トン（前期比２１．２％増）を見込むほか、固定費の大幅圧縮や変動費改善などで構築した単独営業利益の黒字構造をベースに、鋼材市況も含め堅調な事業環境のもと安定生産で需要を確実に捕捉し、業績Ｖ字回復を見込む。なお、年間配当は未定としている。２１年３月期決算は、売上高４兆８２９２億円（前の期比１８．４％減）、純利益３２４億３２００万円の赤字（前の期４３１５億１３００万円の赤字）だった。

ミスミグループ本社 <9962> 　3,260円　 +160 円 (+5.2％)　　本日終値
5月6日大引け後(16:00)に決算を発表。21年3月期の連結経常利益は前の期比17.0％増の271億円に伸び、22年3月期も前期比38.3％増の376億円に拡大を見込み、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。同時に、前期の年間配当を14.09円→15.09円(前の期は14.55円)に増額し、今期も前期比9.02円増の24.11円に大幅増配する方針とした。同時に発表した「3月売上高は15.7％増」も買い材料。3月売上高は15.7％増。

ＧＭＯメディア <6180> 　1,970円　 +400 円 (+25.5％) ストップ高　　本日終値
ストップ高に買われた。小型で品薄感が強く急騰性に富んでいることもあり、一気に値幅制限上限を視界に捉える可能性もある。同社はＧＭＯインターネット<9449>傘下でネット広告支援事業を主力展開するが、ＧＭＯグループのメディア事業統合により業容拡大が顕著で、足もとの業績も会社側想定を上回って推移している。６日取引終了後に発表した２１年１２月期第１四半期（１～３月）決算は、売上高が前年同期比９割増となる１８億７００万円と急拡大、営業損益も９９００万円の黒字と前年同期実績の６００万円の赤字から脱却した。プログラミング教育、美容医療、ＥＣメディアの各事業ともに新型コロナウイルス感染拡大の影響はほとんどみられない状況にあり、これを好感する形で投資資金が集中した。

東北化学薬品 <7446> 　3,920円　 +470 円 (+13.6％)　　本日終値
大幅高で新値追い。同社は６日取引終了後に、２１年９月期第２四半期累計（２０年１０月～２１年３月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比３．１倍の４億４９００万円（従来予想は２億１０００万円）となり、通期計画の３億９０００万円を超過したことが好感されたようだ。売上高は同１９．４％増の１８２億８９００万円（従来予想は１５７億円）で着地。新型コロナウイルス感染症関連の試薬や機器などの受注が増加したほか、利益面では経費削減効果などが寄与した。なお、通期業績予想については従来計画を据え置いている。

ＧＭＯリサーチ <3695> 　2,050円　 +220 円 (+12.0％)　　本日終値
5月6日大引け後(15:31)に決算を発表。21年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期比3.0倍の1.4億円に急拡大し、通期計画の2.6億円に対する進捗率は54.0％に達し、5年平均の26.8％も上回った。

ケイティケイ <3035> 　545円　 +51 円 (+10.3％)　　本日終値
大幅高で４連騰、一時６６円高の５６０円まで値を飛ばし、ジャスダック市場の値上がり率上位３傑に食い込む人気となった。再生トナーなどＯＡ関連機器のリサイクル商品や情報セキュリティーソフトを販売し、業績はコロナ禍にあっても健闘が目立つ。また、足もとでは緊急事態宣言の発令期限が延長され５月末までに６都府県が対象となるなど、新型コロナウイルス感染拡大への警戒が強まっている。同社は手や指の消毒液や飛沫防止パネルといった環境・衛生商品も扱っており、防疫関連株としての側面で人気化素地を開花させている。

中央発條 <5992> 　1,116円　 +103 円 (+10.2％)　　本日終値　東証１部上昇率6位
急騰、１２２円高の１１３５円に駆け上がり年初来高値を更新。トヨタ自動車<7203>を主要取引先とする自動車ばねメーカーで業界屈指の商品競争力を誇る。米国や中国をはじめとする世界的な自動車販売の急回復を背景に、自動車部品を手掛ける企業群にも追い風が強まっている。同社は２２年３月期に営業利益が前期比２．７倍となる３４億円予想とＶ字回復以上の強烈な伸びを見込んでいる。一方、３％近い配当利回りを確保しながら、ＰＢＲは０．４倍台と超割安圏に放置されており、にわかに見直し人気が加速している。

佐藤商事 <8065> 　1,096円　 +94 円 (+9.4％)　　本日終値　東証１部上昇率9位
後場一段高。同社はきょう午前１１時３０分頃に、２１年３月期の連結営業利益が前の期比１４．７％減の２７億９６００万円（従来予想は２１億５０００万円）になったと発表。商用車及び建産機業界の生産回復が追い風となったほか、経費を削減したことが利益を押し上げた。２２年３月期は世界景気が緩やかに回復するとみて、連結営業利益は前期比３２．３％増の３７億円を見込む。また、年間配当は前期比５円増配の４８円とする方針を示した。あわせて、４０万株（自己株式を除く発行済み株式総数の１．８６％）、４億円を上限とする自社株取得枠を設定したことも発表。機動的な資本政策の遂行を可能にするためで、取得期間は５月１０日から６月２３日までとなっている。