[S高｜株価値上注目銘柄]　レノバ,新日本電工,ＢＡＳＥ,ソースネクスト,西松屋チェーン,Ｗｅｌｂｙ,ヤマシタＨＤ,アエリア,山田債権,ジェネレーションパス,バイク王＆カンパニー,Ｍｉｐｏｘ,エルテス,アルテック,ＦＦＲＩセキュリティ: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<2351> ＡＳＪ　　　　　東証Ｍ　　一時　　フィンテック関連
<3758> アエリア　　　　ＪＱ　　　　　　　音楽専門のＮＦＴマーケットプレイスを今春スタートへ
<4351> 山田債権　　　　ＪＱ　　　配分　　株主優待制度を変更、年1回から年2回に拡充　1.55万株買残
<4438> Ｗｅｌｂｙ　　　東証Ｍ　　　　　　
<6614> シキノＨＴ　　　ＪＱ　　　　　　　半導体製造装置関連
<9265> ヤマシタＨＤ　　東証１　　　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <6628> オンキヨーＨ　ＪＱ　　　29.4　　　22　 AIスピーカー関連
２. <4438> Ｗｅｌｂｙ　　東証Ｍ　　26.2　　1445 S スズケンなどとワクチン接種管理サービスを共同展開
３. <6614> シキノＨＴ　　ＪＱ　　　23.4　　2109 S 半導体製造装置関連
４. <9265> ヤマシタＨＤ　東証１　　22.3　　2195 S ２１年５月期業績及び配当予想を上方修正
５. <7363> ベビカレ　　　東証Ｍ　　20.0　　8940　 2021年のIPO関連
６. <3758> アエリア　　　ＪＱ　　　19.0 　　627 S 音楽専門のＮＦＴマーケットプレイスを今春スタートへ
７. <4351> 山田債権　　　ＪＱ　　　18.0 　　656 S 株主還元の拡充を好感
８. <2351> ＡＳＪ　　　　東証Ｍ　　17.1　　1270　フィンテック関連
９. <4499> スピー　　　　ＪＱ　　　14.9　　3825　
10. <3031> ラクーンＨＤ　東証１　　13.5　　2704　フィンテック関連
11. <3976> シャノン　　　東証Ｍ　　12.8　　3310　
12. <6927> ヘリオスＴＨ　東証１　　12.8 　　433　
13. <3195> ジェネパ　　　東証Ｍ　　12.6 　　591　水産物の流通・販売手掛ける羽田市場と業務提携
14. <4777> ガーラ　　　　ＪＱ　　　11.6 　　404　
15. <3377> バイク王　　　東証２　　10.5 　　613　２１年１１月期業績予想を上方修正
16. <5444> 大和工　　　　東証１　　10.1　　3285　
17. <9519> レノバ　　　　東証１　　　9.6　　3725　エヌピーシーなど太陽光関連が軒並み高、菅首相の訪米控え物色人気再燃
18. <3663> アートＳＨＤ　東証２　　　9.5　　2061　自動運転車関連
19. <3856> Ａバランス　　東証２　　　9.1　　5130　再生可能エネルギー関連
20. <2927> ＡＦＣ－ＨＤ　ＪＱ　　　　8.6　　1214　
21. <3989> シェアテク　　東証Ｍ　　　8.5 　　294　
22. <5381> Ｍｉｐｏｘ　　ＪＱ　　　　8.4 　　620　パワー半導体関連として頭角現す
23. <5821> 平河ヒューテ　東証１　　　8.2　　1365　半導体製造装置関連
24. <3967> エルテス　　　東証Ｍ　　　8.1　　1366　子会社ＪＡＰＡＮＤＸがドコモ・システムズとパートナー契約締結
25. <9972> アルテック　　東証１　　　8.0 　　351　自社株買いと第１四半期業績好転を好感

レノバ <9519> 　3,725円　 +325 円 (+9.6％)　　本日終値　東証１部上昇率5位
ウエストホールディングス<1407>、エヌ・ピー・シー<6255>など太陽光発電関連株は全体軟調相場の中で揃って強調展開をみせている。バイデン米政権では脱炭素に前向きに取り組む姿勢を前面に押し出しており、４月２２日に主要排出国を集めた気候変動サミットを開催する見通し。これに先立って、菅首相は４月前半に訪米し、バイデン大統領との首脳会談に臨むが、そこで脱炭素への取り組み方針を説明するとみられている。株式市場でも太陽光発電を中心とする再生可能エネルギー関連株への注目度合いが再び高まりつつある。

新日本電工 <5563> 　345円　 +18 円 (+5.5％)　　本日終値
地合い悪に抗して５連騰と上げ足加速、２０１８年５月以来約２年１０カ月ぶりの高値圏に浮上した。日本製鉄系の合金鉄大手で、ここ急速に株価水準を切り上げているものの、ＰＢＲ０．９倍と依然として解散価値を下回っており割高感がない。機能材料事業では蓄積された冶金・粉体技術を強みとして、高機能かつハイクオリティーの製品を提供。世界的な電動車シフトの動きが加速するなか、ハイブリッド車（ＨＶ）用水素急増合金や電気自動車（ＥＶ）用リチウムイオン電池正極材などのＯＥＭ生産を手掛けていることが評価材料となっている。

ＢＡＳＥ <4477> 　1,593円　 +70 円 (+4.6％)　　本日終値
大幅反発。３０日の取引終了後、ネットショップ作成サービス「ＢＡＳＥ（ベイス）」が、拡張機能として「グーグル商品連携Ａｐｐ」の提供を開始したと発表しており、これが好感された。同機能により「ＢＡＳＥ」加盟店は、ショップと商品の情報を登録して、ショッピング広告やその他のグーグルサービスの利用が可能になるツール「Ｇｏｏｇｌｅ　Ｍｅｒｃｈａｎｔ　Ｃｅｎｔｅｒ」に商品情報を連携させ、グーグルショッピング広告への掲載を行うことが可能になる。商品の認知拡大や販売促進につながることが期待されているようだ。

ソースネクスト <4344> 　365円　 +16 円 (+4.6％)　　本日終値
続伸。きょう午後１時ごろ、ＡＩ通訳機「ＰＯＣＫＥＴＡＬＫ（ポケトーク）Ｓ」が、多言語対応のサポートや技術の普及・啓発などのツールとして総務省に採用されたと発表しており、これが好感されたようだ。なお、同件が２２年３月期業績に与える影響は現時点では軽微としている。

西松屋チェーン <7545> 　1,672円　 +73 円 (+4.6％)　　本日終値
急反発。３０日の取引終了後、２２年２月期単独業績予想を発表しており、売上高１７００億円（前期比６．６％増）、営業利益１３７億円（同１３．３％増）、純利益９１億４３００万円（同１０．５％増）を見込むとしたことが好感された。今期はスクラップやリプレースにより、収益性の改善を図りながら全国各地に標準化された店舗を積極的に出店するほか、自社ＥＣサイトの構築に取り組み売り上げ拡大を目指す。商品面については、ＰＢ商品の開発を進めて手ごろな価格と品揃えで差別化や競争力の向上を図り、仕入れ計画とシーズンごとの在庫管理を通じて、売上総利益の確保に努めるとしている。なお、２１年２月期の業績は、売上高１５９４億１８００万円（前の期比１１．５％増）、営業利益１２０億９４００万円（同６．３倍）、純利益８２億７６００万円（同７．７倍）だった。同時に、上限を１６４万６０００株（発行済み株数の２．６５％）、または２０億円とする自社株買いを発表しており、これも好材料視されている。取得期間は４月１日から６月３０日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実行及び株主への利益還元を目的としている。

Ｗｅｌｂｙ <4438> 　1,445円　 +300 円 (+26.2％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。スズケン<9987>が３０日の取引終了後、Ｗｅｌｂｙが開発した「新型コロナワクチン接種前後の症状管理・共有ＰＨＲプラットフォーム」を医療機関や自治体向けに共同で展開することを発表しており、これが材料視されたようだ。同プラットフォームは、Ｗｅｌｂｙが既に提供しているＰＨＲプラットフォームを基盤に開発を行ったもので、新型コロナワクチン接種前後の症状や体調変化の記録や管理が容易に実施できる製品。Ｗｅｌｂｙでは、自社サービスを利用する２万６００軒を超える全国の医療機関や市民・患者が同プラットフォームを利用できるといい、今後スズケンをはじめ、製薬企業や電子カルテメーカーなどのパートナーと共同で全国の医療機関や自治体への普及を推進するとしている。

ヤマシタＨＤ <9265> 　2,195円　 +400 円 (+22.3％) ストップ高　　本日終値　東証１部上昇率トップ
ストップ高。３０日の取引終了後、２１年５月期の連結業績予想について、売上高を６３１億８００万円から６５３億６００万円（前期比１．０％増）へ、営業利益を５億２４００万円から７億３１００万円（同３０．４％増）へ、純利益を３億４５００万円から５億６００万円（同１０．３％増）へ上方修正し、あわせて４１円を予定していた期末配当一括予想を６８円に引き上げると発表したことが好感された。期後半に入り、医療機器備品や低侵襲治療機器などの主力商品分野の売り上げが想定以上に回復したことに加え、空間除菌機器など感染対策機材や各種検査機器などコロナ対策関連商品に対する医療機関の需要増加に対し、ある一定の対応ができたことが要因としている。なお、第３四半期累計（２０年６月～２１年２月）決算は、売上高４９７億８３００万円（前年同期比３．８％増）、営業利益６億７６００万円（同４８．６％増）、純利益４億９６００万円（同２４．７％増）だった。

アエリア <3758> 　627円　 +100 円 (+19.0％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。きょう午後２時ごろ、連結子会社のサクラゲートが音楽専門のＮＦＴ（非代替性トークン）マーケットプレイス「Ｔｈｅ　ＮＦＴ　Ｒｅｃｏｒｄｓ」を、今春をメドに全世界に向けてスタートすると発表しており、これが材料視されたようだ。同サービスは、音楽アーティストやレコードレーベルが保有する楽曲をＮＦＴ化し、世界中に販売するためのマーケットプレイス。同社では、レーベル単位でのＮＦＴ化やアーティストのＮＦＴ楽曲販売についてのサポートも行うとしている。

山田債権 <4351> 　656円　 +100 円 (+18.0％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。３０日の取引終了後に株主優待制度を拡充すると発表しており、これが好感された。現行制度では毎年１２月３１日時点で１００株以上を保有する株主に一律で１０００円分のクオカードを贈呈しているが、新制度では６月３０日及び１２月３１日に１００株以上保有する株主に対してクオカード１０００円分を贈呈する。なお、新制度は２１年６月３０日から適用するとしている。

ジェネレーションパス <3195> 　591円　 +66 円 (+12.6％)　　本日終値
反発。３０日の取引終了後、水産物の流通・販売を手掛ける羽田市場（東京都大田区）と業務提携すると発表しており、これが好感されたようだ。同社では、羽田市場の生鮮品仕入ルートや物流網を活用するとともに、自社の得意領域である複数のＥＣ店舗展開によるマーケティング情報の集積を通した購買データの分析を進めるなど、両社の強みを生かした各種施策を実行するという。今後、生鮮食品分野におけるＥＣ事業の更なる拡大を目指すとしている。

バイク王＆カンパニー <3377> 　613円　 +58 円 (+10.5％)　　本日終値
急伸、昨年来高値を更新した。３０日の取引終了後、２１年１１月期の単独業績予想について、売上高を２３０億円から２３５億円（前期比５．２％増）へ、営業利益を８億円から１０億円（同４１．４％増）へ、純利益を６億２０００万円から７億７０００万円（同２９．６％増）へ上方修正したことが好感された。上期において、バイクの仕入れで前期同様に高市場価値車両の確保を継続していることに加えて、バイクの販売が好調に推移していることが要因。またホールセールも、高市場価値車両の確保が奏功し好調に推移しているという。

Ｍｉｐｏｘ <5381> 　620円　 +48 円 (+8.4％)　　本日終値
継続的な買いが流入、全体相場に逆行し上値指向を鮮明としている。前日に６４円高の６３６円まで上値を伸ばした後に値を消し、長い上ヒゲをつける形となったが、改めて買い直される展開。微細加工の液体研磨剤大手で半導体市場の拡大で恩恵を受けている。また、最近では世界的な脱炭素への取り組みと並行して省エネニーズを背景としたパワー半導体に関心が高まっている。同社は前日に、次世代パワー半導体用炭化ケイ素（ＳｉＣ）ウエハーの新しい量産技術の確立を目指した大型共同研究を開始したことを発表しており、現在の市場テーマに乗る銘柄としてマーケットの視線が集まっている。

エルテス <3967> 　1,366円　 +102 円 (+8.1％)　　本日終値
大幅反発。３０日の取引終了後、１００％子会社ＪＡＰＡＮＤＸが、ドコモ・システムズ（東京都港区）と、ドコモ・システムズのクラウド型企業情報システム「ｄＤＲＥＡＭＳ」及びｄＤＲＥＡＭＳを構成する個々のクラウド型サービスの販売に関するパートナー契約を締結したと発表しており、これが好感された。今回締結したパートナー契約は、企業版ふるさと納税（人材派遣型）の仕組みを活用して、地方公共団体にＩＴスキルの高い人材ならぬ「人財」を派遣し、「ｄＤＲＥＡＭＳ」を構成する個々のクラウド型サービスなどを通じて、安全・安心なデジタル化を推進するのが狙い。企業から地方公共団体へのＩＴ人財派遣スキームを構築することで、地方公共団体のデジタルファーストへの取り組み支援を開始するほか、企業のＩＴ人財育成と地域貢献をサポートし、地方創生に寄与するとしている。

アルテック <9972> 　351円　 +26 円 (+8.0％)　　本日終値　東証１部上昇率7位
急騰。３０日の取引終了後、上限５０００万円、２０万株（発行済み株式数の１．３２％）の自社株買いを実施すると発表した。取得期間は４月１日から５月３１日まで。また、同時に公表した第１四半期（２０年１２月～２１年２月）連結決算は、売上高が前年同期比１３．４％増の２８億３６００万円、営業損益は９３００万円の黒字（前年同期は９４００万円の赤字）となった。

ＦＦＲＩセキュリティ <3692> 　2,198円　 +144 円 (+7.0％)　　本日終値
３日ぶり急反発に転じたほか、デジタル・インフォメーション・テクノロジー<3916>が大幅高で６連騰とサイバーセキュリティー関連株の一角に投資資金が向かった。ランサムウェアを使ったハッキングが昨年は３倍に急拡大したことが伝えられるなど、サイバー犯罪の急増が改めて懸念されている。企業のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）が推進されるなか、サイバーセキュリティーに対する意識も高まりをみせており、標的型攻撃に特化したソフトを自社開発しているＦＦＲＩや金融向けで実績の高いＤＩＴなどに物色資金が集まっている。