※S高銘柄一覧
<1865> 青木あすなろ 東証1 配分 前日もストップ高 43.49万株買残
<3179> シュッピン 東証1 一時
<4331> T&Gニーズ 東証1 4-6月期(1Q)経常は14%増益で着地
<4686> ジャスト 東証1 第1四半期大幅増益決算がサプライズに
<6195> ホープ 東証M 配分 前期営業損益は黒字に浮上 0.55万株買残
<6444> サンデンHD 東証1 積極的な事業再編策を好感へ
<7036> EMネットJ 東証M 新規案件の獲得など寄与し上期営業利益は37%増
※株価高上昇率銘柄一覧
1. <1694> ETFSニケ 東証E 24.4 1505
2. <6195> ホープ 東証M 23.1 3730 S 前期営業損益は黒字に浮上
3. <4686> ジャスト 東証1 19.6 4265 S 4-6月期(1Q)経常は91%増益で着地
4. <9726> KNTCT 東証1 17.3 1450 4-6月期(1Q)経常は16倍増益・上期計画を超過
5. <6444> サンデンHD 東証1 16.9 552 S 冷蔵ショーケース事業からの撤退を評価
6. <1865> 青木あすなろ 東証1 16.0 1088 S 高松グループが青木あすなろの完全子会社化目指しTOBを発表
7. <4331> T&Gニーズ 東証1 15.8 1100 S 4-6月期(1Q)経常は14%増益で着地
8. <3667> enish 東証1 15.4 854 『HiGH&LOW』ゲームアプリの事前登録がスタート
9. <6235> オプトラン 東証1 14.6 2977 上期経常が27%増益で着地
10. <7036> EMネットJ 東証M 14.1 5660 S 新規案件の獲得など寄与し上期営業利益は37%増
11. <6920> レーザーテク 東証1 14.0 5710 今期経常は66%増で4期連続最高益、31円増配へ
12. <3179> シュッピン 東証1 14.0 980 4-6月期(1Q)経常は53%増益で着地
13. <3477> フォーライフ 東証M 13.3 893 住宅事業順調で第2四半期業績予想を上方修正
14. <6089> ウィルG 東証1 13.2 933 4-6月期(1Q)税引き前は2倍増益で着地
15. <4242> タカギセイコ JQ 10.8 2748 車両分野など伸長し上期業績予想を上方修正
16. <4424> Amazia 東証M 10.6 3650 10-6月期(3Q累計)経常は17倍増益・通期計画を超過
17. <6284> ASB機械 東証1 10.3 2861
18. <7238> ブレーキ 東証1 10.2 140
19. <6131> 浜井産 東証2 10.2 704 4-6月期(1Q)経常は8.3倍増益で着地
20. <9780> ビステム JQ 9.6 3185
21. <4109> ステラケミ 東証1 9.6 2696 リチウムイオン電池部材・部品関連
22. <8022> ミズノ 東証1 8.9 2664 4-6月期(1Q)経常は35%増益で着地
23. <6800> ヨコオ 東証1 8.8 2606 4〜6月期営業86%増益を材料視
24. <5753> 日伸銅 東証2 8.7 1255 4-6月期(1Q)経常は49%増益で着地
25. <2120> LIFULL 東証1 8.6 515 10〜6月期減益幅縮小でリバウンド局面に
ジャストシステム <4686> 4,265円 +700 円 (+19.6%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率トップ
ストップ高。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比91.3%増の41.6億円に拡大して着地したことが買い材料視された。四半期ベースで過去最高益を達成した。自治体などにおけるICT環境の整備やパソコンの更新需要が拡大し、関連ソフトウエアの導入が進んだことが寄与。法人向け事業の売上高は前年同期比78.3%増の40億円、個人向けは同22.0%増の54.5億円だった。
JVCケンウッド <6632> 259円 +35 円 (+15.6%) 本日終値 東証1部 上昇率3位
急騰。6日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結税引き前利益が前年同期比85.6%増の16.3億円に拡大して着地したことが買い材料視された。主力の自動車分野はOEM(相手先ブランドによる供給)における純正品の販売減少や中国景気の悪化を受けて収益が悪化したものの、会議システムやテレマティクスソリューション関連の販売拡大で補い、増収を確保した。販管費が減少したことなども大幅増益の要因となった。
KNTCT <9726> 1,450円 +214 円 (+17.3%) 本日終値 東証1部 上昇率2位
続急騰。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比16倍の26.7億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。ゴールデンウィーク10連休効果で海外旅行が大きく伸びたほか、改元を記念したツアーなどが好評だった国内旅行も増加した。桜の早期開花や大阪北部地震の影響などで国内旅行が不振だった前期を大幅に上回る結果となった。上期計画の23.9億円をすでに11.9%も上回っており、業績上振れを期待する買いが向かった。
オプトラン <6235> 2,977円 +379 円 (+14.6%) 本日終値 東証1部 上昇率7位
続急伸。7日大引け後に発表した19年12月期上期(1-6月)の連結経常利益が前年同期比27.0%増の72.6億円に伸びて着地したことが買い材料視された。生体認証機能などの需要増加を背景にスマートフォン向け成膜装置の販売が好調だった。また、監視カメラやIoT関連成膜装置やLED関連成膜装置も堅調に推移した。通期計画の113億円に対する進捗率は64.3%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。
レーザーテック <6920> 5,710円 +700 円 (+14.0%) 本日終値 東証1部 上昇率8位
急騰。7日大引け後に発表した19年6月期の連結経常利益は前の期比37.3%増の78.3億円に伸び、従来予想の65億円を上回って着地。続く20年6月期も前期比65.9%増の130億円に拡大し、4期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は半導体製造大手が次世代のEUV(極端紫外線)リソグラフィを含め先端ライン向けに設備投資を継続するなか、マスクブランクス欠陥検査装置などの販売が拡大し、39.0%の大幅増収を見込む。併せて、前期の年間配当を39円→47円に増額し、今期も前期比31円増の78円に大幅増配する方針としたことも買いに拍車を掛けた。
ミズノ <8022> 2,664円 +217 円 (+8.9%) 本日終値
続急伸。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比35.2%増の18億円に拡大して着地したことが買い材料視された。国内は減収だったものの、採算を重視した販売の徹底が奏功し、営業利益は大幅に増えた。海外は米州でゴルフクラブの販売が大きく伸びたほか、ランニングシューズも好調だった。また、事業構造改革を実施した中国の損益が大きく改善した。
LIFULL <2120> 515円 +41 円 (+8.7%) 本日終値
3日続伸。同社は不動産情報検索サイト「HOMES」の運営を手掛けている。足もとは事業規模拡大に伴う一時的な費用による利益が圧迫されるものの、昨年10月より料金体系を変更し実質値上げをしており、業績は堅調に推移している。7日取引終了後に発表した19年9月期第3四半期(18年10月〜6月)営業利益は前年同期比8.3%減の33億3200万円だったものの、上期(18年10月〜3月)の同32.1%減の16億9300万円から減益幅が大きく縮小している。株価は昨年12月の高値から4割強下がり、値ごろ感が生じていることもあってリバウンド狙いの買いが旺盛だ。
アルペン <3028> 1,647円 +130 円 (+8.6%) 本日終値
8月7日大引け後(16:00)に決算を発表。19年6月期の連結経常利益は前の期比34.0%減の28.8億円に落ち込んだが、従来予想の24.2億円を上回って着地。20年6月期は前期比2.2倍の62.1億円に急拡大する見通しとなった。3期連続増収になる。
コムシスHD <1721> 2,780円 +208 円 (+8.1%) 本日終値
急反発。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比29.7%増の55.1億円に伸びて着地したことが買い材料視された。昨年10月に経営統合したNDS、北陸電話工事、SYSKENの3社の業績上積みが収益を押し上げた。上期計画の117億円に対する進捗率は5年平均の33.1%を上回る47.1%に達しており、堅調なスタートを切ったことが評価されたようだ。
大日本印刷 <7912> 2,285円 +156 円 (+7.3%) 本日終値
8月7日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比12.1%増の170億円に伸び、通期計画の585億円に対する進捗率は29.1%となり、5年平均の26.0%とほぼ同水準だった。
新晃工業 <6458> 1,583円 +103 円 (+7.0%) 本日終値
高い。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比3.2倍の16.1億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。良好な事業環境を背景に、国内で空調機器の販売が拡大したことが寄与。上期計画の21億円に対する進捗率は77.0%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。
日本新薬 <4516> 8,500円 +520 円 (+6.5%) 本日終値
8月7日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比23.8%増の65.8億円に伸び、4-9月期(上期)計画の107億円に対する進捗率は61.5%に達し、5年平均の54.3%も上回った。
東洋炭素 <5310> 2,059円 +117 円 (+6.0%) 本日終値
3連騰。7日の取引終了後、19年12月期の連結業績予想について、営業利益を50億円から58億円(前期比17.3%減)へ、純利益を35億円から40億円(同18.5%減)へ上方修正したことが好感された。売上高は、米中貿易摩擦や日韓の輸出管理問題の影響で、事業環境に不透明感が増していることを受けて、400億円から370億円(同10.0%減)へ下方修正したものの、上期に円安の影響や人件費が想定を下回ったことで計画を上振れした分が上乗せされる見通し。また、引き続きコスト抑制に努めることも寄与するとしている。同時に発表した第2四半期累計(1〜6月)決算は、売上高191億4100万円(前年同期比13.2%減)、営業利益31億5800万円(同24.4%減)、純利益23億300万円(同24.6%減)だった。
東急建設 <1720> 731円 +40 円 (+5.8%) 本日終値
急伸。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比80.7%増の70億円に拡大して着地したことが買い材料視された。国内の民間建築工事を中心に手持ち工事が順調に進み、28.8%の大幅増収を達成したことが寄与。第1四半期実績だけで通期計画の128億円に対する進捗率は54.7%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。
片倉工業 <3001> 1,239円 +65 円 (+5.5%) 本日終値
8月7日大引け後(16:00)に決算を発表。19年12月期第2四半期累計(1-6月)の連結経常利益は前年同期比42.3%増の25.4億円に拡大し、従来の13.4%減益予想から一転して増益で着地。併せて、通期の同利益を従来予想の26億円→28億円(前期は24.5億円)に7.7%上方修正し、増益率が5.9%増→14.0%増に拡大する見通しとなった。
加賀電子 <8154> 1,629円 +78 円 (+5.0%) 本日終値
8月7日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比21.8%増の20.4億円に伸び、通期計画の70億円に対する進捗率は29.2%に達し、5年平均の18.1%も上回った。
サンデンHD <6444> 552円 +80 円 (+17.0%) ストップ高 本日終値
ストップ高。同社は7日取引終了後に、業務用冷凍・冷蔵ショーケースなどの製造販売を手掛ける子会社のサンデン・リテールシステムの全株式を、10月1日付で投資ファンドのインテグラル(東京都千代田区)に譲渡すると発表。今後は自動車機器事業に経営資源を集中するとしており、これが評価されているようだ。なお、同時に発表された20年3月期第1四半期(4〜6月)の連結決算は、売上高が647億9200万円(前年同期比8.6%減)、営業利益が7億5200万円(同36.7%減)で着地。米中貿易摩擦などを背景に、主力の自動車機器事業が苦戦したことなどが影響した。
T&Gニーズ <4331> 1,100円 +150 円 (+15.8%) ストップ高 本日終値
ストップ高。7日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比14.2%増の8.2億円に伸びて着地したことが買い材料視された。国内ウェディング事業の増益で海外事業の減益をカバーした。国内はリニューアル戦略が奏功したほか、単価も上昇し、2ケタ増益を達成。一方、海外事業は新店フル稼働による販管費の増加や国内マーケットの受注減少が響き、減益だった。営業利益段階では前年同期と比べ微減益だったが、為替差損益の好転で経常利益は2ケタ増を確保した。
イーエムネットジャパン <7036> 5,660円 +700 円 (+14.1%) ストップ高 本日終値
ストップ高。7日の取引終了後に発表した第2四半期累計(1〜6月)連結決算が、売上高38億2400万円(前年同期比13.5%増)、営業利益1億8500万円(同37.3%増)、純利益1億2600万円(同41.1%増)と大幅営業増益となったことが好感された。主力の運用型広告市場が拡大していることを背景に、同社でも新規案件の獲得や既存案件の広告予算拡大があり売上高が拡大。新卒の増員の影響や社員教育費、広告宣伝費などへ積極投資を実施したが売り上げ増で吸収した。同時に、8月31日を基準日として1株を2株へ株式分割すると発表した。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性を高めることで投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大を図ることを目的としているという。
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