[S高｜株価値上注目銘柄] 明豊ファシリ,メディア工房,Ｓシャワー,Ａ＆Ｔ,タツミ,ＡＰＡＭＡＮ,セゾン情報システムズ,ＭＡＲＵＷＡ,Ｍ＆Ａキャピ,ＺＯＺＯ,セプテニＨＤ,フタバ産業,ニューフレア,三和ホールディングス,日本瓦斯,日本Ｍ＆Ａ,日鉄ソリューションズ,プロトコーポ,ソニー,メディシノバ・インク

※S高銘柄一覧

<1717> 明豊ファシリ　　東証２　　　　　　
<3815> メディア工房　　東証Ｍ　　一時　　
<4838> Ｓシャワー　　　ＪＱ　　　　　　　
<6722> Ａ＆Ｔ　　　　　ＪＱ　　　一時　　上期経常は2.7倍増益で上振れ着地
<7268> タツミ　　　　　ＪＱ　　　　　　　
<8889> ＡＰＡＭＡＮ　　ＪＱ　　　　　　　10-6月期(3Q累計)経常は81％増益・通期計画を超過

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <7268> タツミ　　　　ＪＱ　 　　20.6 　　468 S
２. <4838> Ｓシャワー　　ＪＱ　 　　18.6 　　638 S
３. <1717> 明豊ファシリ　東証２ 　　18.4 　　514 S 上期経常を一転39％増益に上方修正・11期ぶり最高益更新へ
４. <8889> ＡＰＡＭＡＮ　ＪＱ　 　　18.1 　　978 S 10-6月期(3Q累計)経常は81％増益・通期計画を超過
５. <9600> アイネット　　東証１ 　　17.2　　1470　 4-6月期(1Q)経常は79％増益で着地
６. <4557> 医学生物　　　ＪＱ　 　　16.4　　3385　 4-6月期(1Q)経常は2倍増益で着地
７. <9640> セゾン情報　　ＪＱ　 　　13.3　　2074　 4-6月期(1Q)経常は48％増益で着地
８. <5344> ＭＡＲＵＷＡ　東証１ 　　13.2　　6790　 セラミック部品事業好調で第１四半期９％営業増益
９. <6080> Ｍ＆Ａキャピ　東証１ 　　12.9　　7360　 10-6月期(3Q累計)経常が73％増益で着地
10. <6722> Ａ＆Ｔ　　　　ＪＱ　 　　12.4　　1015　 上期経常は2.7倍増益で上振れ着地
11. <3815> メディア工房　東証Ｍ 　　12.4 　　535　
12. <8914> エリアリンク　東証Ｍ 　　12.3　　1291　 １９年１２月期上期は営業７６％増益
13. <3092> ＺＯＺＯ　　　東証１ 　　11.0　　2063　 4-6月期(1Q)経常は30％増益で着地
14. <3104> 富士紡ＨＤ　　東証１ 　　10.8　　2646　 4-6月期(1Q)経常は19％増益で着地
15. <4293> セプテニＨＤ　ＪＱ　 　　10.4 　　383　 通期最終赤字転落も悪材料出尽くし感が強まる
16. <7241> フタバ　　　　東証１ 　　10.1 　　761　 ２０年３月期営業利益を４割増の９５億円に大幅増額
17. <2003> 日東富士　　　東証１　　　9.8　　6500　 4-6月期(1Q)経常は32％増益で着地
18. <6823> リオン　　　　東証１　　　9.1　　2415　 補聴器新製品の販売好調で第１四半期大幅増益
19. <7065> ｕｐｒ　　　　東証２　　　9.1　　5540　
20. <7527> システムソフ　東証１　　　8.4 　　129　
21. <8894> 原弘産　　　　東証２　　　8.3　　　13　
22. <6256> ニューフレア　ＪＱ　　　　8.3　　7740　 半導体製造装置関連
23. <9425> 日本テレホン　ＪＱ　　　　8.1 　　531　
24. <5929> 三和ＨＤ　　　東証１　　　8.1　　1223　 第１四半期大幅増益と自社株買い発表を好感
25. <8174> 日ガス　　　　東証１　　　7.6　　3070　 JPX日経400関連

セゾン情報システムズ <9640> 　2,074円　 +244 円 (+13.3％)　　本日終値
続急騰。30日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比48.1％増の7.5億円に拡大して着地したことが買い材料視された。データ連携プラットフォームを中心としたパッケージソフトのライセンス販売が大幅に増加したうえ、クラウド型の定額サービスやサポートサービスも伸びたことが収益を押し上げた。上期計画の9.5億円に対する進捗率は79.4％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

ＭＡＲＵＷＡ <5344> 　6,790円　 +790 円 (+13.2％)　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
急伸して一時、前日比８９０円（１４．８％）高の６８９０円に買われ、年初来高値を更新した。３０日の取引終了後に発表した第１四半期（４〜６月）連結決算が、売上高１０３億８２００万円（前年同期比１１．３％増）、営業利益２２億３３００万円（同８．９％増）、純利益１５億１５００万円（同０．４％増）と営業増益となり、上期計画に対する営業利益の進捗率が６５％と高い水準となったことが好感された。車載の電装化や生産設備の自動化・省人化、ＡＩ・ＩｏＴなど、次世代の成長市場に向けた高付加価値品の需要が総じて底堅く推移し、セラミック部品事業が好調に推移した。また、照明機器事業も省エネ性が高く環境に配慮した機器への交換需要などが堅調に推移し業績を押し上げた。なお、２０年３月期通期業績予想は売上高３８０億円（前期比７．８％減）、営業利益７８億円（同１８．４％減）、純利益５３億円（同２１．７％減）の従来見通しを据え置いている。

Ｍ＆Ａキャピ <6080> 　7,360円　 +840 円 (+12.9％)　　本日終値　 東証１部 上昇率3位
急反発。30日大引け後に発表した19年9月期第3四半期累計(18年10月-19年6月)の連結経常利益が前年同期比72.5％増の47.2億円に拡大して着地したことが買い材料視された。豊富な在庫を背景に単体のM&A成約件数が伸びたうえ、大型案件の増加も寄与し、55.7％の大幅増収を達成した。通期計画の51.8億円に対する進捗率は91.0％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

ＺＯＺＯ <3092> 　2,063円　 +205 円 (+11.0％)　　本日終値　 東証１部 上昇率4位
続急騰。30日大引け後に発表した20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比30.0％増の76.1億円に拡大して着地したことが買い材料視された。衣料通販サイト「ZOZOTOWN」の商品取扱高が前年同期比11.7％増加し、手数料収入が伸びたことが寄与。採寸用「ZOZOSUIT」の配布数減少に伴う広告宣伝費率や運搬費率の低下に加え、人件費の抑制も大幅増益に貢献した。

セプテニＨＤ <4293> 　383円　 +36 円 (+10.4％)　　本日終値
商いを伴い急反騰。株価は一時１４．４％高で３９７円に買われた。同社はネット広告代理店事業を展開している。３０日取引終了後、１９年９月期当期損益を従来予想の１３億円黒字から７億３４００万円の赤字へ下方修正した。主因は第３四半期決算において、１６年に取得した子会社のライオン　デジタル　グローバルについて、のれん及び事業用資産の減損損失として合計１８億円１２００万円を計上したことによる。営業赤字が続いていた同子会社の処理をしたことは悪材料が出尽くしたとポジティブに受け止められた。更に、未定だった１９年９月期配当について、２円（前期も２円）とすることも買い材料となった。

フタバ産業 <7241> 　761円　 +70 円 (+10.1％)　　本日終値　 東証１部 上昇率6位
続急騰、４月２３日につけた年初来高値７４１円を一気に上抜き新高値に買われた。トヨタグループを主要顧客とする自動車用マフラーのトップメーカーで、足もとの業績は会社側の想定を上回る形で好調に推移している。同社は３０日取引終了後２０年３月期の利益予想の修正を発表、営業利益は従来予想の８５億円から９５億円（前年同期比３９．８％増）に大幅増額した。これがポジティブサプライズとなり、投資資金の流入を誘う格好となった。

ニューフレア <6256> 　7,740円　 +590 円 (+8.3％)　　本日終値
7月30日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は0.4億円の赤字(前年同期は18.3億円の赤字)に赤字幅が縮小した。

三和ホールディングス <5929> 　1,223円　 +92 円 (+8.1％)　　本日終値　 東証１部 上昇率10位
後場プラス圏に急浮上。前引け後に発表した第１四半期（４〜６月）連結決算が、売上高８２３億８５００万円（前年同期比７．５％増）、営業利益６億９６００万円（前年同期１１００万円）、純利益２億８０００万円（同１億３４００万円の赤字）と大幅営業増益となったことが好感された。工場向け重量シャッターや、事務所向けビル・マンションドアが好調に推移したほか、間仕切も回復した。また、防火設備の検査報告制度が６月から本格稼働となったメンテ・サービス事業も伸長した。なお、２０年３月期通期業績予想は、売上高４２５０億円（前期比３．７％増）、営業利益３４０億円（同７．６％増）、純利益２２０億円（同５．２％増）の従来見通しを据え置いている。同時に、６００万株（発行済み株数の２．６７％）、または５０億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は８月１日から１１月２９日までで、株主還元の充実を図るのが目的としている。

日本瓦斯 <8174> 　3,070円　 +218 円 (+7.6％)　　本日終値
7月30日大引け後(15:00)に決算を発表。20年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比93.4％増の30.6億円に拡大し、4-9月期(上期)計画の14億円に対する進捗率が218.9％とすでに上回り、さらに5年平均の129.7％も超えた。

日本Ｍ＆Ａセンター <2127> 　2,952円　 +207 円 (+7.5％)　　本日終値
３日ぶり急反発となった。中小企業を対象にＭ＆Ａの仲介ビジネスを展開、経営者の高齢化と後継者不足を背景に高水準の案件を確保、収益に反映させている。同社が３０日取引終了後に発表した１９年４〜６月期決算は営業利益が前年同期比５１％増の３８億９６００万円と大幅な伸びをみせており、これを好感する形で買いを呼び込んでいる。

日鉄ソリューションズ <2327> 　3,690円　 +235 円 (+6.8％)　　本日終値
大幅反発。３０日の取引終了後に発表した第１四半期（４〜６月）連結決算が、売上高８１６億６４００万円（前年同期比３９．８％増）、営業利益７９億３６００万円（同５５．１％増）、純利益５０億９０００万円（同６９．６％増）と大幅増益となったことが好感された。中央官庁向け大型プロダクト案件の増加や、産業・流通・サービス分野における大型基盤案件の寄与、日本製鉄向けサービスソリューションの増加などが業績を牽引。販管費の増加はあったものの売り上げ増で吸収した。２０年３月期通期業績予想は、第１四半期に受注した下期売り上げ計上予定の中央官庁向け大型プロダクトの販売を見込み、売上高を従来予想の２８００億円から２８６０億円（前期比７．８％増）へ上方修正した。なお、営業利益２７２億円（同５．９％増）、純利益１８０億円（同５．２％増）は従来見通しを据え置いている。

プロトコーポレーション <4298> 　1,139円　 +65 円 (+6.1％)　　本日終値
切り返し年初来高値を更新。午前１０時３０分ごろ、２０年３月期の連結業績予想について、最終利益を３２億７４００万円から４５億１２００万円（前期比４２．８％増）へ上方修正したことが好感された。東京本社の移転に伴い、第２四半期に固定資産譲渡に伴う特別利益（約１８億円）の計上を見込んでいることが要因という。なお、売上高６２４億３１００万円（同０．３％増）、営業利益４９億１６００万円（同７．７％増）は、従来見通しを据え置いている。同時に発表した第１四半期（４〜６月）決算は、売上高１４６憶９９８００万円（前年同期比７．１％減）、営業利益１４億４８００万円（同１４．６％増）、純利益１０億３５００万円（同１３．２％増）だった。物品販売の減少などで減収となったが、グーシリーズにおけるコスト構造の見直しや連結子会社における不採算事業の廃止などが寄与し増益となった。

ソニー <6758> 　6,170円　 +311 円 (+5.3％)　　本日終値
急反発し年初来高値を更新。３０日の取引終了後に発表した第１四半期（４〜６月）連結決算が、売上高及び営業収入１兆９２５７億円（前年同期比１．４％減）、営業利益２３０９億２５００万円（同１８．４％増）、純利益１５２１億２２００万円（同３２．８％減）と２ケタ営業増益だったことが好感された。テレビやスマートフォン、デジタルカメラの販売台数が減少したエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション分野が落ち込んだほか、前年同期に自社制作ゲームソフトウェアの売上貢献が大きかったゲーム＆ネットワークサービス分野も苦戦し売上高及び営業収入は減収となったが、イメージング＆センシング・ソリューション事業でモバイル機器向けイメージセンサーが売り上げを大きく伸ばしたことや、前年同期に音楽事業でＥＭＩの持ち分法による投資損失の計上があった反動などが営業利益を押し上げた。２０年３月期通期業績予想は、ゲーム＆ネットワークサービス分野及びエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション分野の売上高の見通しを下方修正し、売上高を従来予想の８兆８０００億円から８兆６０００億円（前期比０．８％減）へ下方修正したが、営業利益８１００億円（同９．４％減）、純利益５０００億円（同４５．４％減）は従来見通しを据え置いている。なお、第２四半期以降の前提為替レートは１ドル＝１０８円前後（従来１１０円前後）、１ユーロ＝１２３円前後（同１２５円前後）としている。

メディシノバ・インク <4875> 　1,043円　 +50 円 (+5.0％)　　本日終値
４日ぶりに反発。この日の寄り前に、国立循環器病研究センターと共同研究契約書を締結したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回開始する共同研究は、同社が繊維症疾患治療薬として開発中のＭＮ−００１について、脂質代謝やメタボリックシンドロームなどの疾患に及ぼす作用についての包括的な研究を同センターの脂肪代謝研究グループと共同で行うというもの。ＭＮ−００１の潜在的価値を高める可能性につながると期待されている。なお、同件１９年１２月期業績へ与える影響は軽微としている。

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