[S高｜株価値上注目銘柄]　アクセルＭ,イノベーショ,三桜工,レーザーテック,アンリツ,ＳＵＭＣＯ,ネクステージ,ＬＩＮＥ,アサヒ,レッグス,Ｊストリーム,ベストワンドットコム,テックファム: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

１. <7238> ブレーキ　　　東証１　　20.0 　　150　債権放棄要請などで再建への期待一段と高まる形にも
２. <7748> ホロン　　　　ＪＱ　　　16.9　　1893　半導体製造装置関連
３. <3970> イノベーショ　東証Ｍ　　15.4　　1122 S
４. <8918> ランド　　　　東証１　　14.3 　　　8　
５. <6656> インスペック　東証２　　14.2　　1497　半導体製造装置関連
６. <3260> エスポア　　　名証Ｃ　　12.3 　　510　
７. <6584> 三桜工　　　　東証１　　11.9 　　525　新型熱電発電素子への期待感が続く
８. <3624> アクセルＭ　　東証Ｍ　　11.5 　　736　
９. <6323> ローツェ　　　東証１　　11.3　　2401　半導体製造装置関連
10. <7806> ＭＴＧ　　　　東証Ｍ　　11.1　　1135　不適切営業取引問題で再発防止策決定、悪材料出尽くしで買い戻し
11. <6554> エスユーエス　東証Ｍ　　10.0 　　737　人材派遣関連
12. <4391> ロジザード　　東証Ｍ　　　8.6　　2829　
13. <4286> レッグス　　　東証１　　　8.6　　1951　上期経常を一転63％増益・最高益に上方修正
14. <3633> ＧＭＯペパボ　ＪＱ　　　　8.2　　3675　
15. <4734> ビーイング　　ＪＱ　　　　8.1　　1140　
16. <7735> スクリン　　　東証１　　　7.8　　5520　 TSMCの先行き強気見通し受けて半導体関連買い先行
17. <3788> ＧＭＯクラウ　東証１　　　7.8　　3165　情報セキュリティ関連
18. <4409> 東邦化　　　　東証２　　　7.8 　　611　
19. <3952> 中央紙器　　　名証２　　　7.6　　1280　
20. <3370> フジタコーポ　ＪＱ　　　　7.4　　1184　カジノ関連
21. <2975> スターマイカ　東証１　　　7.4　　1805　
22. <4390> アイピーエス　東証Ｍ　　　7.4　　1172　子会社がスペイン系財閥傘下企業と比マニラでの通信インフラ整備などで合意
23. <3491> ＧＡテクノ　　東証Ｍ　　　7.3　　4615　人工知能関連
24. <6195> ホープ　　　　東証Ｍ　　　7.2　　1971　
25. <6407> ＣＫＤ　　　　東証１　　　7.2　　1159　半導体製造装置関連

レーザーテック <6920> 　4,745円　 +310 円 (+7.0％)　　本日終値
大幅高で４連騰、マドを開けて買われ７月２日につけた戻り高値４６００円を上抜いた。１７日にオランダの半導体製造装置大手ＡＳＭＬが発表した１９年４～６月期決算で１株利益が市場コンセンサスを上回り、アムステルダム市場で株価を急伸させたほか、１８日は半導体受託生産世界最大手ＴＳＭＣの決算発表があり、同社が先行きの業績に前向きな見解を示したことなど、目先半導体製造装置メーカーを取り巻く環境に風向きの変化は生じている。そのなか、同社は半導体生産プロセスで欠かすことのできないマスクブランクス検査装置で世界シェアを独占しており、にわかに評価が高まっている。１９年６月期営業利益は前期比１４．３％増の６５億円を計画するが上振れ余地が意識されている。

アンリツ <6754> 　1,869円　 +89 円 (+5.0％)　　本日終値
大幅反発。１８日の取引終了後、同社のＮｅｗ　Ｒａｄｉｏ　ＲＦコンフォーマンステストシステム「ＭＥ７８７３ＮＲ」が、ネットワークでの運用基準や携帯端末の認証試験基準を定めている団体であるＧＣＦから、業界で初となる５Ｇ　ＮＲのミリ波ＲＦコンフォーマンス試験の認証を取得したと発表しており、これが好感された。今回の認証取得により端末ベンダは、技術的難易度が高いミリ波の５Ｇ端末についても、ＲＦコンフォーマンス試験の開始が可能となるという。ミリ波を用いた５Ｇモバイルネットワークの早期商用化に貢献するとしている。

ＳＵＭＣＯ <3436> 　1,386円　 +60 円 (+4.5％)　　本日終値
大幅反発したほか、信越化学工業<4063>も前日の下げを上回る上昇となるなど、半導体シリコンウエハーメーカーで双璧の両銘柄にまとまった買いが入った。このほか、半導体フォトレジストの東京応化工業<4186>や半導体向けリン系製品を主力とするラサ工業<4022>、半導体向け特殊ガスを製造する関東電化工業<4047>など、半導体素材を手掛ける関連株に幅広く投資資金が流入した。半導体受託生産世界トップのＴＳＭＣが前日の決算発表で先行きの業績に前向きな見解を示したことが、東京エレクトロン<8035>をはじめ半導体製造装置関連の株価を押し上げたが、やや出遅れた素材関連にも水準訂正狙いの買いが顕在化している。

ネクステージ <3186> 　1,258円　 +49 円 (+4.1％)　　本日終値
３日ぶりに反発。東海東京調査センターが１８日付で投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を１５００円から１６００円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同センターでは、１９年１１月期通期の営業利益について、上期業績を踏まえて６４億円から６５億円（前年比４８．３％増）へ引き上げ、続く２０年１１月期営業利益は７８億円（同２０．０％増）と予想。また、資金調達をしたことで２０年１１月期は積極的に新規出店を行うと見込んでいる。

ＬＩＮＥ <3938> 　3,060円　 +60 円 (+2.0％)　　本日終値
反発。株価が安値圏にあるなか、全体相場の地合い改善を背景に値ごろ感などが意識されているもよう。また１８日に、グループ会社が提供しているスコアリングサービス「ＬＩＮＥ　Ｓｃｏｒｅ」の登録ユーザーが１００万人を突破したと発表していることが材料視されている面もあるようだ。「ＬＩＮＥ　Ｓｃｏｒｅ」は、人工知能（ＡＩ）を活用したＬＩＮＥ独自のスコアリングモデルを活用しており、ＬＩＮＥのユーザーであれば誰でも利用可能なスコアリングサービス。６月２７日のサービス開始以来、スコア登録ユーザーは順調に拡大し、７月１５日に１００万人を突破した。

アサヒ <2502> 　5,038円　 +72 円 (+1.5％)　　本日終値
反発。ウォール・ストリート・ジャーナルがこの日、「ビール世界最大手アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ＡＢインベブ）は、韓国やオーストラリア、中米の事業部門の売却を検討している」と報じ、豪州事業の売却先に、同社が浮上しているとあることから、思惑的な買いが入ったようだ。

レッグス <4286> 　1,951円　 +154 円 (+8.6％)　　本日終値　東証１部上昇率5位
急伸し上場来高値を更新した。18日大引け後、19年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の4億円→6.9億円に73.3％上方修正。従来の5.7％減益予想から一転して63.4％増益を見込み、2期連続で上期の過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。飲料・外食メーカー向けプレミアムグッズの企画・製作、流通・カフェ物販や化粧品メーカー向け店舗設計などの受注が好調で、売上高が計画を上回ったことが利益を押し上げた。なお、通期の経常利益は従来予想の11億円(前期は10.8億円)を据え置いた。

Ｊストリーム <4308> 　553円　 +35 円 (+6.8％)　　本日終値
急反発。１８日の取引終了後、動画配信プラットフォーム「Ｊ－Ｓｔｒｅａｍ　Ｅｑｕｉｐｍｅｄｉａ」が、ＡＬＢＥＲＴ<3906>のＡＩ・高性能チャットボット「スグレス」とのシステム連携を開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。「スグレス」は、よくある質問と回答を登録しておくことで、チャットボットがユーザーからの質問にテキストや画像で自動回答するサービス。今回「スグレス」に「Ｊ－Ｓｔｒｅａｍ　Ｅｑｕｉｐｍｅｄｉａ」が連携することにより、回答方法に動画が加わることになり、テキストや画像での回答だけではなく、動画での視覚的な情報の伝達が可能となり、例えばＢｔｏＣでの場合、顧客が製品について知りたい際に、製品の使い方やプロモーション情報を動画で伝えることが可能になるとしている。

ベストワンドットコム <6577> 　3,360円　 +210 円 (+6.7％)　　本日終値
後場上げ幅を拡大。午後１時３０分ごろ、クルーズ予約サイト「ベストワンクルーズ」に、新たに「オーシャニア・クルーズ」のコース自動生成、空室・料金のシステム連携による自動反映が実装されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「オーシャニア・クルーズ」は、高級感とカジュアルさを持ち合わせた正装不要の上級プレミアム客船で、世界各地の人気の高い港に中型の豪華客船で寄港している。今回のシステム連携により、「ベストワンクルーズ」とのシステム連携は１２社目となり、人の手によらず自動的に、オーシャニアクルーズ全６船の航路、空室情報がｗｅｂサイトに登録され、７月１９日から閲覧可能となったとしている。

テックファム <3625> 　1,313円　 +81 円 (+6.6％)　　本日終値
　テックファームホールディングス<3625>が大幅反発。きょう付けの日本経済新聞朝刊で「２０２２年６月期をメドに、売上高営業利益率を１５％に引き上げる方針だ」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、システム開発の採算を改善するほか、利益率の高い自社サービスの比重を高めるという。１８年６月期実績と比べて６ポイントほど改善することになり、収益力効果への期待から買われている。