[S高｜株価値上注目銘柄]　Ｖコマース,医学生物,環境管理,大興電子,アマノ,日本航空電子工業,イビデン,日立化成,フィックスターズ,熊谷組,山洋電気,富士通ゼネラル,サンバイオ,ディー・エヌ・エー,花王,,ＨＭＴ,キング,スリープログループ: 株で勝つ!! 日経平均長期予想(NYダウ)3ヶ月先行シグナルチャート明日急騰株!!

<2491> Ｖコマース　　　東証１　　　　　　第1四半期大幅増益で通期業績を上方修正
<4557> 医学生物　　　　ＪＱ　　　一時　　前日もストップ高。バイオテクノロジー関連
<4657> 環境管理　　　　ＪＱ　　　　　　　前日もストップ高
<8023> 大興電子　　　　東証２　　配分　　前期最終を27期ぶり最高益に5.4倍上方修正、配当も2円増額 4.61万株買残　　　　　

※株価高上昇率銘柄一覧

１. <2491> Ｖコマース　　東証１　　22.6　　2714 S 1-3月期(1Q)経常は51％増益、通期業績と配当を増額
２. <1676> ＥＴＦＳ金属　東証Ｅ　　21.6 　11080　
３. <4657> 環境管理　　　ＪＱ　　　19.8 　　605 S
４. <4557> 医学生物　　　ＪＱ　　　18.2　　3095　今期経常は81％増で2期連続最高益更新へ
５. <6747> ＫＩＨＤ　　　東証２　　16.7 　　454　小糸製がTOBで完全子会社化
６. <8023> 大興電子　　　東証２　　16.2 　　716 S 前期最終を27期ぶり最高益に5.4倍上方修正、配当も2円増額
７. <6436> アマノ　　　　東証１　　11.7　　2908　今期も成長トレンド継続で約１年２カ月ぶりの３０００円大台が目前
８. <1675> ＥＴＦＳパラ　東証Ｅ　　11.3 　14600　
９. <4317> レイ　　　　　ＪＱ　　　10.9 　　386　
10. <6776> 天昇電　　　　東証２　　10.7 　　300　
11. <6807> 航空電子　　　東証１　　10.2　　1854　今期経常は市場予想上回る180億円へ、配当増額も評価
12. <8894> 原弘産　　　　東証２　　10.0　　　11　
13. <4062> イビデン　　　東証１　　　9.8　　1976　今期経常は35％増益へ
14. <4217> 日立化　　　　東証１　　　9.8　　2877　日立製作所による売却報道を評価
15. <8104> クワザワ　　　東証１　　　9.7 　　555　
16. <3634> ソケッツ　　　東証Ｍ　　　9.1　　1429　平均給与上昇率1位の報道を引き続き買い材料視、人材採用や営業に寄与
17. <6090> ＨＭＴ　　　　東証Ｍ　　　9.0 　　957　子会社がエクソソーム精製試薬キットの国内独占販売権を取得
18. <3687> Ｆスターズ　　東証１　　　8.9　　1425　上期経常を21％上方修正、通期も増額
19. <1861> 熊谷組　　　　東証１　　　8.8　　3265　手持ち工事の採算改善で１９年３月期営業益予想を上方修正
20. <6516> 山洋電　　　　東証１　　　8.4　　5330　２０年３月期営業益予想１１％増で５円増配へ
21. <3238> セントラル総　東証２　　　8.2 　　317　
22. <4433> ヒトコムＨＤ　東証１　　　8.2　　1975　 SELES ROBOTICSを子会社化
23. <9270> ＳＯＵ　　　　東証Ｍ　　　8.2　　4905　仕入れ増を背景とした売上拡大基調は継続
24. <2424> ブラス　　　　東証１　　　8.0 　　645　
25. <6755> 富士通ゼ　　　東証１　　　7.8　　1678　２０年３月期営業益予想２０％増で２円増配へ

バリューコマース <2491> 　2,714円　 +500 円 (+22.6％) ストップ高　　本日終値　東証１部上昇率トップ
ストップ高。24日大引け後に発表した19年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益が前年同期比51.3％増の12.4億円に拡大して着地したことが買い材料視された。「Yahoo!ショッピング」出店者向けCRM(顧客管理)ツールの導入が拡大したことに加え、成果報酬型広告やクリック課金型広告も好調で、34.7％の大幅増収を達成したことが寄与。第1四半期業績の好調に伴い、通期の同利益を従来予想の41億円→43.3億円に5.6％上方修正し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。併せて、上期配当を従来計画の12円→14円(前年同期は7円)に増額修正したことも評価材料となった。年間配当は28円になる。

アマノ <6436> 　2,908円　 +305 円 (+11.7％)　　本日終値　東証１部上昇率2位
急騰。就業情報管理システムの最大手でソリューション分野も手掛けるが、安倍政権が推進する働き方改革を追い風にビジネスチャンスを広げている。２４日取引終了後に発表した２０年３月期の連結業績予想は、売上高が１３８０億円（前期比４．８％増）、営業利益は１６５億円（同８．８％増）、最終利益は１１０億円（同２０．３％増）と大幅増益を見込んでおり、成長トレンド継続に対する評価が株価を押し上げた。

日本航空電子工業 <6807> 　1,854円　 +172 円 (+10.2％)　　本日終値　東証１部上昇率3位
急騰し、年初来高値を更新した。24日大引け後に発表した19年3月期の連結経常利益は前の期比3.9％増の180億円で着地。続く20年3月期は横ばいの180億円を見込み、市場予想の153億円前後を大幅に上回ったことを好感する買いが向かったようだ。今期はスマートフォンの販売停滞や産業機器の回復遅れなど厳しい市場環境が続くなか、受注・売上の確保に努めるとともに、合理化投資の推進や諸費用抑制など徹底した効率化を進める方針としている。想定為替レートは1ドル＝110円に設定した。併せて、前期の年間配当を30円→35円(前の期は30円)に増額し、今期も前期比5円増の40円に増配する方針としたことも支援材料となった。

イビデン <4062> 　1,976円　 +177 円 (+9.8％)　　本日終値　東証１部上昇率4位
急伸。24日大引け後に発表した19年3月期の連結経常利益は前の期比28.4％減の126億円になったものの、続く20年3月期は前期比34.9％増の170億円に伸びる見通しとなったことが買い材料視された。今期は5GやIoTの普及によるデータセンターの高機能化を背景に、電子部品事業で最先端分野のICパッケージ基板などの販売が伸び、V字回復を見込む。

日立化成 <4217> 　2,877円　 +256 円 (+9.8％)　　本日終値　東証１部上昇率5位
急反騰、年初来高値を更新した。日本経済新聞・電子版は２５日、「日立製作所<6501>はグループ中核子会社で東証１部に上場する化学大手、日立化成を売却する方針を固めた」と報じた。５月にも売却先選定に入るという。買収方法としてＴＯＢ（株式公開買い付け）などが実施されることも予想されている。ＴＯＢが実施される場合、株価に一定のプレミアムを乗せる必要があり、買収総額は６０００～７０００億円に達する可能性もある、と伝えている。

フィックスターズ <3687> 　1,425円　 +116 円 (+8.9％)　　本日終値　東証１部上昇率7位
高い。24日大引け後、19年9月期上期(18年10月-19年3月)の連結経常利益を従来予想の5.6億円→6.7億円に20.7％上方修正したことが買い材料視された。主力とするソフトウェア開発の受注が拡大したうえ、ハードウェア基盤事業で大型スポット案件を受注したことも収益を押し上げた。新規事業への投資拡大を踏まえ、上期増額分を下回る形で、通期の連結経常利益も従来予想の11.7億円→12.2億円に上方修正し、従来の9期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

熊谷組 <1861> 　3,265円　 +265 円 (+8.8％)　　本日終値　東証１部上昇率8位
急反発。同社は２４日取引終了後に、１９年３月期の連結業績予想を修正。営業利益は前の期比１４．６％増の２６４億円（従来予想は２５０億円）になったようだと発表した。完成工事高は建築事業の工事出来高が一部翌期に繰り越されたことなどから同４．０％増の３８９１億円（従来予想は３９５５億円）にとどまる見通しだが、追加変更工事の獲得などで土木事業及び建築事業ともに手持ち工事の採算改善が進んだことが営業利益を押し上げるとしている。なお、純利益については子会社における特別損失を計上することから同１５．７％減の１３３億円（従来予想は１６５億円）に引き下げた。

山洋電気 <6516> 　5,330円　 +415 円 (+8.4％)　　本日終値　東証１部上昇率9位
大幅高で、年初来高値を更新した。同社はきょう午前１１時に、２０年３月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを７３億円（前期比１０．８％増）としていることや、年間配当計画を前期比５円増配の１１５円としていることが好感されたようだ。売上高は８７２億円（同３．０％増）を見込む。グローバル化に取り組むとともに、業界トップの高性能・高信頼の製品の製造販売を推進するとしている。

富士通ゼネラル <6755> 　1,678円　 +122 円 (+7.8％)　　本日終値
急反発し、年初来高値を更新した。同社は２４日取引終了後に、２０年３月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを１７５億円（前期比２０．０％増）としていることや、年間配当計画を前期比２円増配の２８円としていることが好感されたようだ。売上高は２８５０億円（同１２．８％増）となる見通し。主力の空調機事業は、北米や欧州、インド向けをはじめ各地域で新機種投入や営業体制強化により販売拡大を図るとともに、販売低迷が続いた中東向けも下期からの出荷回復を見込んでいる。

サンバイオ <4592> 　4,420円　 +255 円 (+6.1％)　　本日終値
急伸。同社は２5日、開発を進めている脳神経再生細胞薬「ＳＢ６２３」が欧州医薬品庁より先端医療医薬品の指定を受けたことを発表。これを材料視する買いが集中した。同社はＳＢ６２３の慢性期外傷性脳損傷を対象にした日米グローバルフェーズ２臨床試験の良好な結果を受け、日本では国内の再生医療等製品に対する条件及び期限付承認制度を活用し、２０年１月期中に再生医療等製品としての慢性期外傷性脳損傷適応ＳＢ６２３の製造販売の承認申請、グローバルにおいては、慢性期外傷性脳損傷プログラムのフェーズ３臨床試験を２０年1月期末までに開始することを計画している。同社株は昨年秋以降に急騰し、今年１月２１日に１万２７３０円の高値まで買われたが、その後はＳＢ６２３の慢性期脳梗塞を対象とした米国フェーズ２ｂの臨床結果が不調に終わったことを受け、波乱安の展開となり２月５日には２４０１円の安値まで売り込まれた経緯がある。株価は４月に入ってから急速な戻りをみせていたが、今回の発表で更に上げ足を加速させる格好となった。

ディー・エヌ・エー <2432> 　1,805円　 +98 円 (+5.7％)　　本日終値
急伸。同社はきょう、ＡＧＣ<5201>及びＮＴＴドコモ<9437>、セコム<9735>と共同で、人工知能（ＡＩ）を活用した警戒監視などの警備や受付業務が提供可能な「バーチャル警備システム」の試作機を開発したと発表。２０２０年の発売に向けて実用化を進めているとしており、これが材料視されたようだ。

花王 <4452> 　8,584円　 +428 円 (+5.3％)　　本日終値
急反発。24日大引け後、発行済み株式数(自社株を除く)の1.4％にあたる700万株(金額で500億円)を上限に自社株買いを実施すると発表しており、株主還元の拡充を好感する買いが向かった。同時に発表した19年12月期第1四半期(1-3月)の連結税引き前利益は前年同期比0.2％減の386億円だった。ベビー用紙おむつの売り上げ減少や原材料価格の上昇が響いた。中国で施行された電子商取引法の影響や転売を目的として購入された日本製「メリーズ」の中国での価格下落などで、日本と中国での売り上げが大きく減少した。

大興電子通信 <8023> 　716円　 +100 円 (+16.2％) ストップ高　　本日終値
ストップ高。24日大引け後、19年3月期の連結最終利益を従来予想の4.9億円→26.3億円に5.4倍上方修正。増益率が13.2％増→6.1倍に拡大し、27期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。ソフトウェアなどの受注が増加したうえ、販管費やコストの低減で採算が上向いたことが寄与。繰延税金資産の計上に伴い、税金負担が20億円減少したことも最終利益を大きく押し上げた。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の4円→6円(前の期は4円)に大幅増額修正したことも支援材料となった。

ＨＭＴ <6090> 　957円　 +79 円 (+9.0％)　　本日終値
後場急伸。同社はきょう、子会社のＨＭＴバイオメディカルが、シリコンバイオ（広島県東広島市）が開発した研究用途のエクソソーム精製試薬キット「ＥｘｏＩｎｔａｃｔ　Ｅｘｏｓｏｍｅ　精製試薬キット」の国内独占販売権及び海外での非独占販売権を取得し、販売を開始したと発表。これが株価を刺激したようだ。この製品は、高価な機器を必要とする従来の超遠心法に比べ、簡便かつ短時間でエクソソームを精製することが可能。現在、エクソソームに含まれる物質やエクソソームそのものが疾病の診断に役立つバイオマーカーとして機能する可能性や、さまざまな疾病治療に利用できる可能性があることから、世界中でエクソソームに関する多くの研究が行われている。

キング <8118> 　681円　 +48 円 (+7.6％)　　本日終値
3日ぶりに反発。24日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の13億円→14.8億円に13.8％上方修正。減益率が13.8％減→1.9％減に縮小する見通しとなったことが買い材料視された。消費者の節約志向が根強く、売上高は計画を若干下回ったものの、経費抑制を進めたことで採算が大きく改善したことが利益を押し上げた。業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の16円→20円(前の期は20円)に増額修正したことも支援材料となった。

スリープログループ <2375> 　966円　 +50 円 (+5.5％)　　本日終値
４日ぶり急反発、前日比４５円高の９６１円と５％近い上昇をみせた。法人及び個人向けＩＴ関連機器サポート事業やＩＴ系人材派遣を手掛ける。人工知能（ＡＩ）・ＩｏＴ分野に照準を合わせた経営戦略で、人材派遣は単価上昇で利益採算が改善している。また、次世代通信規格５Ｇでも基地局工事の受託業務を手掛けており、５Ｇでは多くの小規模基地局が必要となることで、来期以降の業績に反映される可能性が高い。２月２１日に９９７円の高値をつけた後は利益確定売りに値を崩したが、ここにきて再び買いに厚みが加わってきた。