■12/13週の先行指数の予想(予測)内容は、次のとおり。
●長期的には、12/13週は、ほぼ横ばいか。12/20週は、横ばい続くか。
●短期的には、12/13週は、やや上げ圧力がかかるか。12/20週は、上げ圧力が続くか。
●RANK的には、12/13週は、ほぼ横ばいか。12/20週は、上げ圧力がかかるか。
■日経平均株価の周期的アノマリー指数(暫定版)の、積分系アノマリーと微分系アノマリーは、次のとおり。
積分系 微分系
12/9(月)・・・−16 , +8
12/10(火)・・・−17 , −32
12/11(水)・・・−16 , ±0
12/12(木)・・・−10 , +6
12/13(金)・・・±0 , +32
であり、積分系は、不調期から軟調期へ。微分系は軟調期から脱出しつつあるか。突発的な下押し圧力はのこるものの、徐々に下押し圧力は弱まりつつあるか。
12/13週は、先行指数では、長期的・RANK的には横ばいも、短期的には上げ圧力がかかるか。短期系とRANK系の数値がやや改善。戻す展開か。 との予測。
周期的アノマリーでは、不調期から軟調期に移行しつつあり、徐々に下押し圧力が弱まるかとの予測。
■周期的アノマリーと日経平均株価結果(2013/11/29〜2013/12/13)
日経平均株価は、12/9には、米11月雇用統計を受けて、15,650円台まで350円ほど戻す展開。しかし、その後米国株価が軟調に推移したこともあり、12/12には、15,340円台まで下落。12/13には、5年ぶりの円安水準の103円後半をつけたこともあり、週末終値値は、15,400円台まで戻す。
米国では、12/10〜12/12にかけて、NYダウが285ドルほど下落し、15,730ドル台に。米11月小売売上高等の経済指標が好調であったことと、米超党派委員会において向こう2年間の予算大枠で合意したことを受けて、米国金融緩和縮小の開始が12月FOMCで決定される可能性が台頭してきたことにによるか。緩和縮小は早くても来年1月、本命は来年3月との観測が主であったために、市場に動揺が広がったか。VIX指数もやや上昇。12/11〜12/13にかけて3日連続で15を超える。政府機関が一部閉鎖された、10月上旬以来2ヶ月ぶり。
全体的な相場展開は、先行指数で予測された範囲内か。
先行指数で予測された小反発は、米日とも出現したものの、米国は再び弱めの調整局面へ。日本は円安により踏み止まったか。NYダウは周期的アノマリーで予測された不調期における底値近辺。実相場も軟調だったか。
■日経平均株価日足と前3ヶ月の先行指数と周期的アノマリー
先行指数上では、11/15週〜11/22週にかけて、10/25週〜11/1週に底打ちした先行指数の上昇が鮮明に。日経平均株価も上昇へ転じる。やはり、ス短長差(短期スケールA−長期スケールA)と成短長差(短期成長指数A−長期成長指数A)が共に上昇へ転じた時は、上昇相場が発生しやすいか。しかも、ス短長差>成短長差 であり、さらには、ス短長差>0 でもあることから、強めの上昇相場となったか。11/29週〜12/13週にかけて、ス短長差が下落へ。成短長差も12/6週〜12/13週には下落へ。短期成長指数も12/6週〜12/13週にかけて下落へ。実相場でも、12/6週は調整局面が発生したか。12/13週は、やや戻すも勢いは弱かったか。
周期的アノマリーと実相場の動きは、11月中旬からは相関性を失っているか。周期的アノマリーが短期間に急落する時は、ほぼ横ばいから、やや下落に留まる傾向にあるか。相場全体が強含んでいるために起こる現象か。それでも、アノマリーの不調期の底値近辺では調整局面は発生するか。
3ヶ月先行指数で大きな相場全体の方向性を掴んで、周期的アノマリーで細かな投資タイミングを計る戦略は、この期間においても、ある程度は有効か。
■日経平均株価と前1年の3ヶ月先行指数
先行指数と実相場の動きは、それなりに一致率が高いか。
特に、ス短長差(短期スケールA−長期スケールA)の動きと一致率が高いか。
スケールが右肩上がりの時は、実相場は崩れにくく、強さを保てるか。
スケール、成長指数が共に右肩上がりであり、
さらに、ス短長差、成短長差が共に右肩上がりであり、
そして、ス短長差>成短長差 であるときに、最も強い相場が出現か。
■NYダウ日足と前3ヶ月の先行指数と周期的アノマリー
先行指数との一致率は、かなり高いか。10月以降の下落及び上昇に転じるタイミングは、ほぼ予測どおりか。
周期的アノマリーと実相場の動きは、11月中旬から相関性を失っているか。ただ、底値の出現タイミングはある程度一致するか。周期的アノマリーが短期間に急落する時は、ほぼ横ばいから、やや下落に留まる傾向にあるか。相場全体が強含んでいるために起こる現象か。
■NYダウと前1年の先行指数
行指数と実相場の動きは、それなりに一致率が高いか。
やはり、ス短長差(短期スケールA−長期スケールA)の動きと一致率が高いか。
スケールが右肩上がりの時は、実相場は崩れにくく、強さを保てるか。
スケール、成長指数が共に右肩上がりであり、
さらに、ス短長差、成短長差が共に右肩上がりであり、
そして、ス短長差>成短長差 であるときに、最も強い相場が出現か。
投資行動の最終決定は、自己判断・自己責任で願います。当方はいかなる責任も一切負いませんのでご了承ください。
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